低コスト・インデックスファンド!eMAXISSlim~とMAXIS の活用術~

POINT
  • eMAXIS SlimとMAXISは兄弟インデックスファンドシリーズ
  • eMAXIS Slimは投資信託、MAXISはETFで、それぞれ特徴が異なる
  • どちらも「低コストの商品」で「長期投資を実践してほしい」との想いから誕生
  • 目的や用途に応じたそれぞれの活用方法についてご紹介

eMAXIS SlimとMAXISは兄弟ファンドシリーズ

「eMAXIS Slim」や「MAXIS」という名前を耳にされたことはありますか?名前は似ていますが、どちらも三菱UFJ国際投信が設定・運用する投資信託です。

名前が似ていることから想像していただけるように、実はこの2つの商品は兄弟・姉妹のような関係にあります。
「eMAXIS Slim」は投資信託で購入時手数料がかからないノーロード・インデックスファンドのシリーズ名、「MAXIS」は投資信託でインデックスファンドであるという点は同じですが、取引所に上場しているETF(上場投資信託)のシリーズ名です。

投資信託とETFって何が違うの?

投資信託とETFの違いはご存じですか?ETFは上場投資信託のことで、投資信託の一種です。つまり、運用会社が多数の投資家から集めた資金を運用して、成果を投資家に還元するものであり、複数の銘柄への分散投資ができる金融商品です。ETFは、株式と同じように、その時々の市場価格で上場市場において取引することができます。

通常の投資信託・ETF・株式の主な違い

  通常の投資信託
(商品例:eMAXIS Slimシリーズ等)
ETF
(商品例:MAXISシリーズ等)
株式
(ご参考)
上場・非上場 非上場 上場 上場
取引機会 1日1回 1日何度でも 1日何度でも
売買価格 基準価額 市場での時価 市場での時価
購入場所 証券会社、銀行、郵便局など 証券会社 証券会社
コスト 取得時 購入時手数料
(eMAXIS Slimシリーズはかからない)
売買手数料
(証券会社によって異なる,楽天証券ではMAXISの売買手数料は0円)
売買手数料
(証券会社によって異なる)
保有時
(信託報酬)
ETFより高い傾向
(ただしノーロード・インデックスファンドは低い傾向)
通常の投資信託より低い傾向
売却時 信託財産留保額や換金手数料
がかかる場合がある
(eMAXIS Slimシリーズはかからない)
売買手数料など
(証券会社によって異なる,楽天証券ではMAXISの売買手数料は0円))
売買手数料など
(証券会社によって異なる)
分配金・配当 分配金 分配金 配当金
株主優待など
  • 投資信託は、投資者が販売会社に購入・換金を申込み、基準価額や解約価額で新たな受益権の発行と解約が行われます。なお、ETFは、既に発行された有価証券である投資信託の受益権を上場取引所で取引するもので、市場価格で取得・売却が行われます。
  • 上記は、主な違いを表したものであり、全てを説明したものではありません。ETFは取引所を通したお取引のものを表示。MAXISの売買手数料については、楽天証券のホームページをご確認ください。

eMAXIS(投資信託)とMAXIS(ETF)の誕生から今

ETFの「MAXISシリーズ」は、2008年に、「最高(MAX)の品質」と「お客さまの投資の中心軸(AXIS)」をめざす上場投資信託のシリーズとして誕生しました。その後、商品の拡充と純資産総額の増加もあり、2020年5月末時点では、21本のラインナップ、純資産総額3.5兆円を突破した商品群へ成長しております。なお、今年2020年1月には、“MAXIS米国株式(S&P500)上場投信”と” MAXIS全世界株式(オール・カントリー) 上場投信”や、 “MAXISカーボン・エフィシェント日本株上場投信”を設定し、東京証券取引所に新規上場しました。

一方、「eMAXISシリーズ」は、2009年にノーロード・インデックスファンド・シリーズとして誕生しました。こちらも商品の拡充と純資産総額の増加もあり、2020年5月末時点では、59本のラインナップ、純資産総額約6400億円を突破した商品群まで成長しております。
なお、2017年には「eMAXIS Slimシリーズ」、 2018年には”投資のインフラに“革新”をプラス”をコンセプトとした、「eMAXIS Neoシリーズ」が、それぞれ誕生しました。

  • 対象範囲:公募投資信託(ETFおよび企業型確定拠出年金のみで取扱いのファンドを除く)をFundmarkの分類を参考に三菱UFJ国際投信が公開情報をもとに集計。他社類似ファンドの信託報酬率が当ファンドを下回る場合、当ファンドの信託報酬率を引き下げ、業界最低水準にすることを目指しますが、これを実現することを保証するものではありません。また、業界最低水準ではない期間が存在する旨、ご留意ください。
  • 純資産総額と各シリーズのファンド数は2020/5末時点。
  • コストには上記以外にもその他の費用・手数料等がかかります。

eMAXIS SlimとMAXISを選ぶポイントは・・・これだ!

低コストの商品で長期投資して欲しいという想いで設定されたeMAXIS Slim(投資信託)とMAXIS(ETF)。
これらの商品を選ぶポイントは以下の通りです。

  • 上記は当社と楽天証券が考えるeMAXIS Slim(投資信託)とMAXIS(ETF)を選ぶ際のポイントの一例です。実際にファンドを選ぶ際には、お客さまの投資に対する知識、経験、リスク許容度、投資目的に照らしてご判断ください。

少額から投資したい人は「eMAXIS Slim」

投資を始めたいけど、いきなり大きな金額を投資するのは怖い。
そんな少額から投資を始めたい人は・・・

楽天証券ならeMAXIS Slimを100円から投資ができます!
NISAでの投資も可能です。

積立投資、つみたてNISAをやりたい人は「eMAXIS Slim」

投資に手間をかけたくない。買うタイミングを悩む。
そんな方には積立投資ができる・・・

楽天証券ならeMAXIS Slimを毎月決まった金額で投資する積立投資が可能です。
対象となるファンドは、つみたてNISAによる投資も可能です。

株式と同じように投資したい人は「MAXIS」 

株式投資がメインで、今まで投資信託はほとんど購入したことがない。
でも、株式と同じように投資できる低コストインデックスなら興味がある。
そんな株式と同じように投資したい人は・・・

MAXISは、株式同様の取引方法で投資が可能です。
価格を見ながらリアルタイムで取引したり、自分の希望価格での指値注文も可能です。
NISAでの投資も可能です。

  • 楽天証券の売買手数料0円ETFの対象であるMAXISなら売買手数料はかかりません。

貸株サービスや信用取引を利用したい人は「MAXIS」

「貸株サービス」や「信用取引」を行えるのが株式(ETF含む)投資のメリット。

-貸株サービス:お客様が保有する株式(ETF含む)を楽天証券へ貸し出すことで、貸株金利が受け取れるサービス
-信用取引:資金や株式(ETF含む)を借りて元手以上の売買を行う取引
そんな「貸株サービス」や「信用取引」を使いたい人は・・・

本特集の詳細は以下の動画でもご覧いただけます

動画でご紹介したファンドについて詳しくはこちら

名称
eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
米国IPOニューステージオープン(為替ヘッジあり)(資産成長型)
コード 名称 売買単位 マーケット情報
2558
MAXIS米国株式(S&P500)上場投信
米国を代表する株価指数である「S&P500指数」の円換算値との連動を目指します。
1口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
2559
MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信
日本を含む世界の先進国と新興国の株式市場のパフォーマンスを総合的にはかる指数である「MSCI All Country World Index」の円換算値との連動を目指します。
1口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
2560
MAXISカーボン・エフィシェント日本株
【名称の下の文章】S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む。)の株式のみに投資を行ます
1口
  • 株価
  • 企業情報
  • チャート
  • ニュース
  • 買い
  • 売り
  • 信用新規
  • 信用返済
  • 販売会社によって最低購入金額は異なります。
  • 上記は当社と楽天証券が考えるeMAXISSlim(投資信託)とMAXIS(ETF)を選ぶ際のポイントの一例です。実際にファンドを選ぶ際には、お客さまの投資に対する知識、経験、リスク許容度、投資目的に照らしてご判断ください。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
50万円まで 0円
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
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税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。