NISA（ニーサ）とは、上場株式や投資信託の配当金（分配金）、値上がり益が非課税になる制度のことです。毎年決まった買付可能額の範囲で投資でき、投資目的などに合わせて「一般NISA口座」か「つみたてNISA口座」を選べます。
口座を開設する年の1月1日時点で20歳以上（2023年1月1日以降は18歳以上）で、日本に住んでいる方が対象です。
＼注目／ 2024年から新NISA制度がスタート！
2023年のNISA投資限度額（一般NISA120万円・つみたてNISA40万円）を使って購入した商品は、
2024年からの”新しいNISA”における最大非課税限度額（1,800万円）には含まれません。
なお、2023年のうちにNISA口座を開設すると、2024年からの新NISA口座は自動的に開設されます。
また、2023年にNISA口座で積立を開始すれば、新NISA口座にも積立設定を引き継ぎます。
Aさんは、1株1.2万円の株式を100株、120万円で購入しました。
3年後、20万円値上がりしたタイミングで売却し、値上がり益を得ました。
課税口座（特定口座・一般口座）では、値上がり益には約20％の税金がかかりますが、一般NISA口座では非課税になので、値上がり益を全額受け取ることができます。
配当金や分配金についても同様で、一般NISA口座では税金がかからずお得です。
「何を買えばいいかわからない…」など銘柄選びで迷ったら、ひと足先にデビューした人たちが最初に買った銘柄が参考になります。
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年収500万円のBさんは、毎月5万円ほどの余裕資金があります。
そのうち、約3分の2にあたる月3.3万円（年間約40万円）で積立投資を始めることにしました。
20年間続けると、元金は約792万円に積み上がります。定期預金であれば利息はほとんどつきませんが、投信積立で年率3％の運用ができた場合、運用による利益は約291万円になります。
しかも、つみたてNISA口座なら、この運用益に通常かかる約20％の税金がかかりません。
Bさんが毎月3.3万円（年間約40万円）積み立てた場合/運用利回り年率3％
20年間での運用益 291万円
当社取扱のつみたてNISA口座対象銘柄から、投資初心者向けの安定的に成長が期待できる銘柄を選びました。これから投資を始める方、つみたてNISA口座の銘柄選びにお悩みの方は、ぜひご活用ください。
楽天・全世界株式インデックス・ファンド
外国株
日本と新興国を含む全世界の株式、約8,000銘柄に実質的に投資ができるインデックス型ファンドです。大型株だけでなく、中型株と小型株も組み入れている点がポイントです。
楽天・全米株式インデックス・ファンド
外国株
米国株式市場の投資可能銘柄のほぼ100％にあたる、約4,000銘柄に実質的に投資ができるインデックスファンドです。当ファンドも、大型株から中小型株まで網羅されています。
楽天・インデックス・バランス・ファンド（株式重視型）
バランス
日本を含む全世界の株式と、高格付の債券に投資するバランス型ファンドです。株式70%、債券30%の基本配分で運用される当ファンドは、より積極的な運用を目指したい方に向いています。
楽天・インデックス・バランス・ファンド（均等型）
バランス
日本を含む全世界の株式と、高格付の債券に投資するバランス型ファンドです。株式50%、債券50%の基本配分で運用される当ファンドは、最初の1本としてもおすすめです。
楽天・インデックス・バランス・ファンド（債券重視型）
バランス
日本を含む全世界の株式と、高格付の債券に投資するバランス型ファンドです。株式30%、債券70%の基本配分で運用される当ファンドは、大きな値動きを避けたいという方に向いています。
年金積立 Ｊグロース
日本株
成長率が高く、株主還元に積極的な国内企業の株式を選定し、投資を行います。TOPIX（東証株価指数）を上回るリターンを目指すアクティブファンドです。
東京海上・円資産インデックスバランスファンド
バランス
日本の債券70％、株式15％、リート（不動産）15％ の基本資産配分で分散投資するバランス型ファンドです。価格変動リスクを一定水準に抑えるため、資産配分を機械的に変更します。
総合口座とNISA口座（一般／つみたて）の開設
楽天証券に総合口座をお持ちでない方は開設します。オンラインで簡単に申し込めます。申込画面でNISA口座（一般／つみたて）を同時にお申込みください。
すでに楽天証券に総合口座をお持ちの方は、ログイン後画面よりNISA口座の開設手続きをしてください。
投資スタート
総合口座とNISA口座（一般NISA／つみたてNISA）が開設できたら、商品を選んで投資を始めましょう。
お申込みから最短当日にお取引可能。楽天証券のNISAはすぐ始められる！
2019年1月より開始となった「即日買付制度」に対応している楽天証券なら、お申込してから最短で当日にお取引ができます。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
