米国ETFラップ

株式会社スマートプラスと提携して提供している「米国ETFラップ」がパワーアップ!
通常の米国ETF投資に比べてさらにリターンを追求することが可能になりました。

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米国ETFラップの運用戦略

\ 新たに2つのコースをリニューアルでパワーアップ /

米国株式の長期的な成長力を源泉とした高いリターンを享受しつつ、独自のシグナルによって
一時的な市場の急落を検知しキャッシュポジション等でドローダウンの抑制を目指します。

【選べる3つの運用コース】①NASDAQ100コース(対象ETF:QQQ/QLD)レバレッジあり、②S&P500コース(対象ETF:IVV/UPRO)レバレッジあり、③米国高配当株式コース(対象ETF:VYM)レバレッジなし
01「最大1.5倍のレバレッジ活用により、相場上昇時により高いリターンを実現」レバレッジありのコースでは株価指数に対してレバレッジをかけられるETFを投資対象とすることで最大で1.5倍のポジションを持つことと同等の投資効果を得られます。相場が上昇すると見込まれる局面で通常のETF投資よりも高いリターンの獲得を目指します。
02「ヘッジファンドの理論を活用したプロフェッショナルな運用」投資助言パートナーであるGCIアセットマネジメントは国内有数のヘッジファンドを運用しており、多くの機関投資家にも助言をしているプロフェッショナルです。定量的な分析によって下落リスクを回避する機動的な売買を実現します。
03「安定して高い成長を続ける米国の株価指数から銘柄を厳選」投資対象はNASDAQ100指数、S&P500指数、FTSE高配当利回り指数に連動するETFの3つの運用コースをご用意。いずれのコースも米国市場に上場している銘柄の中でも世界の株式市場に大きな影響力を持つ企業で構成されている代表的なETFで運用します。

下落ショック抑制機能

独自の数量モデルが市場下落シグナルを検知した場合に、保有ポジションをキャッシュにスイッチさせることで大暴落を回避します。大幅な下落を抑制することで市場回復時のスタートラインを高位に保ち、リスク調整後リターンの向上を目指します。


リーマン・ショック時(ご参考) 2008年9月1日~2008年12月30日
コロナショック時 2020年2月1日~2020年6月30日
  • 上記はそれぞれ下落ショック前の水準を100として指数化しています。
  • 上記は過去のデータに基づくシミュレーション値であり、下落トレンド確認時はキャッシュポジションのみ活用しています。
  • 上記はETFの経費率を除くコスト等控除前の数字です。
  • 上記は信頼できると判断した情報等に基づきスマートプラス社およびGCIアセット・マネジメント社が作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
  • 「下落ショック抑制機能」は、キャッシュポジションをコントロールします。したがって、投資判断によっては、ご入金後すぐに買付を行わない場合があります。

パフォーマンス

リーマンショック前の高値圏で100万円を投資して現在まで続けた場合・・・
QQQ(通常のNASDAQ100ETF) 約1,000万円、【米国ETFラップ】NASDAQ100コースの場合 約5,000万円で約50倍(最大レバレッジ1.5倍)
IVV(通常のS&P500ETF) 約450万円、【米国ETFラップ】S&P500コースの場合 約1,850万円で約18.5倍(最大レバレッジ1.5倍)
  • 期間:2006年10月末~2023年8月末
  • 上記は過去のデータに基づき、2006年10月末に100万円を投資した場合のシミュレーション結果であり、下落トレンド確認時はキャッシュポジションのみ活用しています。
  • 上記は取引コスト、投資一任報酬込み(税込0.88%)、税控除前の数字です。
  • 上記は信頼できると判断した情報等に基づき、スマートプラス社、GCIアセットマネジメント社が作成しておりますが、その正確性、完全性等を保証するものではありません。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点の見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
【サービス手数料もリーズナブル】「初期費用0円(※)、運用報酬 年率0.88%(税込)」※運用報酬のほかに年率0.03%~0.95%程度のETF保有コストがかかります。ETF保有コストは、ETFの運用会社が適切な維持・管理を行うための経費で変更になる場合があります。※オンライン入金を利用した場合、入金手数料は無料です。振込入金をご利用の場合は、金融機関所定の振込手数料をご負担ください。※上記のほか、ドルと円の振替時には、ニューヨーク市場レートを基準に24銭のスプレッドを設定させていただきます。

お取引の流れ

「米国ETFラップ」は、スマートプラス社が楽天証券専用に開発した米株運用に特化した投資一任サービスです。ご利用に際しては、スマートプラス社で口座開設が必要です。
本サービスの運用は、機関投資家向けのヘッジファンド運用で定評のあるGCIアセット・マネジメントが投資助言を行い、スマートプラス社が投資一任運用を行います。
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【お申込みから取引開始までの5ステップ】STEP1:サービス申込(米国ETFラップお申込み)、STEP2:初期設定(メールアドレス、パスワードの登録および認証)。サービス申込に際しては、当社からお客様情報の一部をスマートプラス社に連携いたします。

サービス概要

サービス名称

米国ETFラップ

運用方針

米国株式市場の長期的な成長を享受しつつ、市場混乱時には独自の数量モデルを活用し、キャッシュポジション等も活用することで安定したリスク調整後リターン(シャープレシオ)の獲得を目指します。各資産への投資比率に関しては、運用環境の大きな変化などにより、必要と判断した場合にはジャッジメンタルな判断も行います。

主要投資対象

米国上場ETF等

①NASDAQ100コース(レバレッジ活用あり):QQQ、QLD

②S&P500コース(レバレッジ活用あり):IVV、UPRO

③米国高配当株式コース:VYM

(2023年12月時点)

  • 本サービスは市場環境等の変化に応じた運用を行うため、投資対象とする資産クラス、ETF、ファンドやその投資割合を予め定めているものではありません。
    従って、市場環境等の変化に応じて、運用者の判断で投資対象を追加、除外、または投資対象への投資割合を変更する運用を行います。投資対象であっても投資判断により配分がゼロとなる場合もございます。
運用コース

3コース

①NASDAQ100コース(レバレッジ活用あり)
米国株式への主な投資対象としてNASDAQ100指数連動のETFを活用します。米国株式市場に対して、継続的な上昇トレンドが確認された際にはナスダック100指数を対象にしたレバレッジ型ETFも活用します。また、市場混乱時にはキャッシュポジション等を活用することで、マイナスリターン抑制を目指し、長期的にNASDAQ100指数を上回るリスク調整後リターン(シャープレシオ)の獲得を目指します。
②S&P500コース(レバレッジ活用あり)
米国株式への主な投資対象としてS&P500指数連動のETFを活用します。米国株式市場に対して、継続的な上昇トレンドが確認された際にはS&P500指数を対象にしたレバレッジ型ETFも活用します。また、市場混乱時にはキャッシュポジション等を活用することで、マイナスリターン抑制を目指し、長期的にS&P500指数を上回るリスク調整後リターン(シャープレシオ)の獲得を目指します。
③米国高配当株式コース
米国株式への主な投資対象としてFTSE高配当株指数連動のETFを活用します。市場混乱時にはキャッシュポジション等を活用することで、マイナスリターン抑制を図り、長期的にFTSEハイディビデンド・イールド指数を上回るリスク調整後リターン(シャープレシオ)の獲得を目指します。(本コースでは2023年12月時点で米国高配当株式指数を対象としたレバレッジETFが存在しないため、レバレッジは活用しません。該当ETFが日本国内で使用可能と確認された場合、レバレッジを活用する場合もございます。)
お申込単位

100,000円以上10,000円単位(円貨入金のみ)

運用開始日

入金日の翌営業日

  • 通常時は、入金日のNY市場終値でUSドルに転換し、翌営業日に注文を執行します。
  • 下落ショック抑制機能によりキャッシュポジションをコントロールする場合は、ご入金後すぐに運用開始とならないことがあります。
評価額

USドル建で時価表示します。

運用報酬

年率0.88%(税込)(実質的な負担 年率0.91%~1.83%程度(税込))

  • 翌月10日(休業日の場合は翌営業日)に前月分を徴収します。
申込手数料

なし

為替手数料

入出金時に片道1ドルにつき24銭をいただきます。

運用助言

株式会社GCIアセット・マネジメント

サービス提供者

株式会社スマートプラス

サービスに関するお問合せ

スマートプラスコールセンター 0120-546-193 ※9:00~17:00 土日祝日・年末年始を除く

商号等:株式会社スマートプラス 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3031号

加入協会:日本証券業協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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