購入申込期間
2019年4月22日(月)以降
購入手数料
なし
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。
ファンドの管理費用(含む信託報酬)
年率0.990%(税込)程度+成功報酬
※詳細は目論見書をご確認ください。
絶対収益の確保とは、市場変動に左右されにくい収益の獲得を目指すことをいいます。必ず収益を得られることを意味するものではありません。
資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用が出来ない場合があります。
ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する有価証券等(株価指数先物取引を含みます。)の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
株価変動リスク | 当ファンドが実質的に投資する株式の価格は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。当該株式の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。 |
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信用リスク | 当ファンドが実質的に投資する有価証券等の価格は、発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響を受けます。発行体の経営状態の悪化等により当該有価証券の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。 |
流動性リスク | 当ファンドが実質的に投資する有価証券等の流動性は、需給環境や市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等の影響を受けます。当該有価証券等の流動性が低下した場合、市場実勢から期待できる価格で売買が実行できず、不利な条件での売買を強いられる可能性があり、その場合、基準価額の下落要因となります。 |
株価指数先物に関するリスク | 当ファンドが実質的に投資する株価指数先物は、株価変動等の影響を受けて価格が変動するため、その影響を受けます。なお、需給や当該株価指数に対する期待等により、理論上期待される水準とは大きく異なる価格となる場合があります。また、株価指数先物の売建て取引を活用している場合に、株価指数先物価格の上昇により損失が発生すると、基準価額の下落要因となります。 |
購入単位 | 通常買付:100円以上1円単位 積立:100円以上1円単位 |
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購入価額 | 当初申込期間:1口当たり1円 継続申込期間:購入申込受付日の基準価額 ※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。 |
購入代金 | 当初申込期間:お申込みの販売会社にお支払いください。 継続申込期間:販売会社が定める所定の日までに販売会社の定める方法でお支払いください。 |
換金単位 | 1口以上1口単位 |
換金価額 | 換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額(0.3%)を控除した額 |
換金代金 | 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降に受益者にお支払いします。 |
申込締切時間 | 継続申込期間:原則として営業日の午後3時までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。 |
購入の申込期間 | 当初申込期間:2019年4月15日から2019年4月19日まで ※楽天証券における当初申込期間は2019年4月15日から2019年4月18日まで 継続申込期間:2019年4月22日から2020年8月12日まで ※継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。 |
換金制限 | 投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。 |
購入・換金 申込受付の中止 および取消し |
金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金申込の受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込の受付を取消すことができます。 |
信託期間 | 2029年5月24日まで(2019年4月22日設定) ※ただし、一定の条件により信託期間を延長または繰上償還する場合があります。 |
繰上償還 | 委託会社は、受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき、この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、やむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 |
決算日 | 原則として、毎年5月25日(ただし、休業日の場合は翌営業日) ※第1期決算日は、2020年5月25日とします。 |
収益分配 | 毎決算時に、原則として収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。 (注)当ファンドには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。 |
信託金の限度額 | 200億円 |
公告 | 委託会社が受益者に対して行う公告は、電子公告により行い次のアドレスに掲載します。 http://www.rakuten-toushin.co.jp/ |
運用報告書 | 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。 |
課税関係 | 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用が可能です。 |
購入時手数料 | なし 注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。 |
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信託財産留保額 | 換金請求受付日の基準価額に対して0.3%を乗じて得た額 |
運用管理費用 (信託報酬) |
運用管理費用(信託報酬)の総額は、(1)基本報酬額に(2)成功報酬額を加算して得た額とします。
(1)基本報酬額 (2)成功報酬額 |
その他の 費用・手数料 |
以下の費用・手数料は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。
監査報酬は日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了時に支払われます。それ以外の費用・手数料等はその都度支払われます。
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投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。