楽天グループをはじめとする様々なビッグデータを活用し、成長が見込まれる株式に投資!「楽天AIファンド」

購入申込期間

2019年4月22日(月)以降

購入手数料
なし
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)
年率0.972%(税抜 年率0.9%)程度+成功報酬
※詳細は目論見書をご確認ください。

ファンドの特色

  1. 1.日本の取引所に上場している株式のうち、今後成長が見込まれる銘柄に厳選投資を行います

    • 株式の個別銘柄選択にあたっては、楽天グループをはじめとする様々な情報ソースのビッグデータを活用した分析に加え、独自の定性判断により今後成長が見込まれる銘柄を厳選します。

    当ファンドの運用の着眼点(イメージ) ポートフォリオ構築:ビッグデータ/ファンダメンタルズ/マーケット環境/データサイエンス ビッグデータを活用した分析 [ビッグデータ]楽天グループのビッグデータの他、インターネット上の様々なデータを活用 [データサイエンス]データマイニング・自然言語処理・機械学習を用いたビッグデータの解析 独自の定性判断/[ファンダメンタルズ]定性情報とビッグデータを効率的に組み合わせ、個別銘柄の成長性を調査 [マーケット環境]マクロ経済および株式市場動向を踏まえた柔軟なリスクコントロール ※上記の運用の着眼点は2019年1月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

  2. 2.株価指数先物の売建て取引を活用し、株式の実質組入比率を機動的にコントロールすることで絶対収益の確保を目指します

    • 日本の株式に分散投資するとともに株価指数先物取引を組み合わせた運用を行うことで、市場の上昇・下落に左右されにくい、あらゆる相場環境で絶対収益の確保を目指します。

    絶対収益の確保とは、市場変動に左右されにくい収益の獲得を目指すことをいいます。必ず収益を得られることを意味するものではありません。

    株式実質組入比率のコントロール(イメージ) 相場上昇時:株式実質組入比率を上げて(売建て取引を縮小させて)パフォーマンスを最大化 相場下落時:株式実質組入比率を下げて(売建て取引を拡大させて)市場リスクを最小化 ※上図は株式市場が上昇・下落を繰り返す局面での株式実質組入比率のコントロールのイメージを示したものであり、実際の運用を示唆・保証するものではありません。

    資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用が出来ない場合があります。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する有価証券等(株価指数先物取引を含みます。)の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。

主な変動要因

株価変動リスク 当ファンドが実質的に投資する株式の価格は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。当該株式の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。
信用リスク 当ファンドが実質的に投資する有価証券等の価格は、発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響を受けます。発行体の経営状態の悪化等により当該有価証券の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。
流動性リスク 当ファンドが実質的に投資する有価証券等の流動性は、需給環境や市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等の影響を受けます。当該有価証券等の流動性が低下した場合、市場実勢から期待できる価格で売買が実行できず、不利な条件での売買を強いられる可能性があり、その場合、基準価額の下落要因となります。
株価指数先物に関するリスク 当ファンドが実質的に投資する株価指数先物は、株価変動等の影響を受けて価格が変動するため、その影響を受けます。なお、需給や当該株価指数に対する期待等により、理論上期待される水準とは大きく異なる価格となる場合があります。また、株価指数先物の売建て取引を活用している場合に、株価指数先物価格の上昇により損失が発生すると、基準価額の下落要因となります。
  • 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

お申込みメモ

購入単位 通常買付:100円以上1円単位
積立:100円以上1円単位
購入価額 当初申込期間:1口当たり1円
継続申込期間:購入申込受付日の基準価額
※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。
購入代金 当初申込期間:お申込みの販売会社にお支払いください。
継続申込期間:販売会社が定める所定の日までに販売会社の定める方法でお支払いください。
換金単位 1口以上1口単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額(0.3%)を控除した額
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降に受益者にお支払いします。
申込締切時間 継続申込期間:原則として営業日の午後3時までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。
購入の申込期間 当初申込期間:2019年4月15日から2019年4月19日まで
※楽天証券における当初申込期間は2019年4月15日から2019年4月18日まで

継続申込期間:2019年4月22日から2020年8月12日まで
※継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。
換金制限 投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。
購入・換金
申込受付の中止
および取消し
金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金申込の受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込の受付を取消すことができます。
信託期間 2029年5月24日まで(2019年4月22日設定)
※ただし、一定の条件により信託期間を延長または繰上償還する場合があります。
繰上償還 委託会社は、受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき、この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、やむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
決算日 原則として、毎年5月25日(ただし、休業日の場合は翌営業日)
※第1期決算日は、2020年5月25日とします。
収益分配 毎決算時に、原則として収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
(注)当ファンドには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。
信託金の限度額 200億円
公告 委託会社が受益者に対して行う公告は、電子公告により行い次のアドレスに掲載します。
http://www.rakuten-toushin.co.jp/
運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用が可能です。

ファンドの費用

購入時手数料 なし
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。
信託財産留保額 換金請求受付日の基準価額に対して0.3%を乗じて得た額
運用管理費用
(信託報酬)
運用管理費用(信託報酬)の総額は、(1)基本報酬額に(2)成功報酬額を加算して得た額とします。
  • ファンドの基本報酬額は日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了時に、成功報酬額は毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了時に投資信託財産中から支弁します。

(1)基本報酬額
計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.972%(注)(税抜0.90%)の率を乗じて得た額とします。
(注)消費税率が10%となった場合は、年0.99%となります。
基本報酬額の配分は次のとおりとします。

基本報酬率の配分 委託会社:年率0.525%(税抜)、販売会社:年率0.35%(税抜)、受託会社:年率0.025%(税抜)

(2)成功報酬額
委託会社は、基本報酬額に加えて、ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額を受領します。
ハイ・ウォーターマークとは、設定日の計算においては10,000円(10,000口当たり)とし、その後の営業日においては、成功報酬額を計上した場合における同日の基準価額(成功報酬額控除後)とし、翌営業日以降に適用します。計算期末に分配金が支払われる場合は、翌期以降のハイ・ウォーターマークは、対応する分配金に相当する額が調整されます。ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額は、毎営業日に、当該営業日の基準価額(成功報酬控除前)が、その時点のハイ・ウォーターマークを超えた場合に、その超過額に17.28%(注)(税抜16.0%)を乗じて得た額とします。
(注)消費税率が10%となった場合は、17.6%となります。

その他の
費用・手数料

以下の費用・手数料は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。

  • 信託事務の処理に要する諸費用
  • 投資信託財産にかかる監査報酬
  • 法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用
  • 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等

監査報酬は日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了時に支払われます。それ以外の費用・手数料等はその都度支払われます。

  • 委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。
  • これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
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