オトナの七・五・三

ランキングやYouTubeより前に「ずっと使える必要十分知識をつける」が勝ち。

日興アセットは投信のメーカーです。60年以上前に日興證券(当時)の子会社として設立されて以降、「日興」の名は付いていますが、複数の販売会社と取引のある、自分では販売しない製造特化のメーカーです。

日頃接点がない一般のお客様の「?」を知るために2020年から毎月始めたのが、少人数のネットセミナー「オトナの七・五・三」。このページではその内容を大きく2つのセクションでお伝えします。販売でなく製造に特化しているメーカーならではの、本質的で長く役に立つ知識がアタマに入り、モヤモヤしていたことがクリアになるはずと確信しています。

ただ将来を考えたいだけなのよ。株とかFXでガシガシやりたいわけじゃないのよ。 普通の人の必要十分知識セクション

日興アセットも大きくは販売側なので警戒する人がいるかもしれませんが、少なくともいい加減な情報を出せないのが、良くも悪くも法律の元で仕事をしている私たち「メーカー」です。

このページではかねて発信してきた日興アセットの「商品より手前の大事な知識」を、2つのフォーマットでお伝えします。これ以上拡げる必要はないと確信する、とても大事で長く使える「必要十分知識」たちです。

今福@日興アセットの2人の娘とその夫に送る資産形成の黄金律

大津画伯@日興アセットの分かりやすいにも程があるイラスト投信部屋

ファンド選びの具体案から先に知りたい方はこちらから

とはいえアンテナが高くなることはメリット。でもオタクになってもいいことないかも。 普通の人が追うべきマーケットセクション

株式市場に代表される「マーケット」は毎日毎週、必ず何かしらの「事件」が起こっています。そして投信を通じてマーケットに参加している以上、その影響は基準価額の変動というかたちで避けることはできません。

しかし日興アセットはマーケット自体を深追いすることをお勧めしません。投信を通じてマーケットに参加するための、程よい付き合い方、正しい付き合い方を提示し続けたいと思います。

マーケットで今起こっていることへの、理解の仕方 KAMIYAMA Seconds

大きな変動時にはココを見てフォローアップ・メモ

ところで「オトナの七・五・三」って?

よく「投資は長期で」と言いますが、想定する年数はせいぜい10年。でも日興アセットは(耳ざわりが悪いのを承知で)あえて20年の“覚悟”で、と訴えています。もし30歳なら50歳、50歳なら70歳を目安とした資産形成の“覚悟”、70歳なら90歳までの資産活用の”覚悟“。だから「オトナの七・五・三」。

25歳の人や45歳の人だって同じこと。要は「20年続ける“覚悟”の、本気の投資をしましょう」ということです。プロ向けのマーケットトークを真似て「今は高すぎる」とか「いったん利益確定して」とか、0.01%のコストの違いで乗り換えに悩んだりとか―。なぜかネットにはそういう話ばかり。オタクすぎたりシニカルすぎたり、そのコピペだったり...。

  • コストも大事ですが、リターンがもっと大事ではないですか?
  • インデックス投資がいいと言いますが、その指数の構成の仕組みや弱みを知っていますか?
  • YouTuberやランキングで意思決定して、自身の「覚悟」のほどは十分ですか?

嫌われそうですが、日興アセットはこういうメッセージを発信し続けています。

始めたいけど踏み出せない、始めたけど「実はよく分かってなくて...」―そんな方は是非このページをブックマークして、時々覗きに来てください。そしてよかったら来月の七・五・三セミナーにもご参加を。

投信のはじめ方・オンラインセミナー

※日興アセットのHPに遷移します。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
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主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
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お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
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「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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