資産形成ポイント(ハッピープログラム)

投資信託の保有で基準残高を達成するとポイントをプレゼントいたします。

進呈ポイント
  • 楽天銀行「ハッピープログラム」対象の場合
    ハッピープログラムで楽天ポイントを進呈
  • 楽天銀行「ハッピープログラム」対象外の場合
    資産形成ポイントとして証券ポイントを進呈
ポイント進呈条件 毎月末時点の投資信託の保有残高が、はじめて基準残高に到達した場合にポイントを進呈いたします。
  • 2022年4月末以降の残高が対象となります。
基準残高 進呈ポイント
月末時点の残高が、はじめて10万円に到達した場合 10ポイント
月末時点の残高が、はじめて30万円に到達した場合 30ポイント
月末時点の残高が、はじめて50万円に到達した場合 50ポイント
月末時点の残高が、はじめて100万円に到達した場合 100ポイント
月末時点の残高が、はじめて200万円に到達した場合 100ポイント
月末時点の残高が、はじめて300万円に到達した場合 100ポイント
月末時点の残高が、はじめて400万円に到達した場合 100ポイント
月末時点の残高が、はじめて500万円に到達した場合 100ポイント
月末時点の残高が、はじめて1,000万円に到達した場合 500ポイント
月末時点の残高が、はじめて1,500万円に到達した場合 500ポイント
月末時点の残高が、はじめて2,000万円に到達した場合 500ポイント
残高判定
  • 毎月(残高判定月)末の投資信託残高(対象外ファンドを除く)の合計金額で判定いたします。
    • iDeCoおよびラップ経由で購入した投資信託と外貨建MMFは判定残高に含まれません。
  • ポイント進呈の対象となる基準残高を2022年4月末以降にはじめて達成した場合のみのポイント進呈となります。
    2022年3月末時点で投資信託の残高を保有されている場合は、2022年3月末時点の残高を基準とし、2022年4月末時点ではじめて該当残高を達成したかどうかを判定します。
    (例)
    2022年3月末時点で残高100万円保有しており、2022年4月末時点でも残高100万円を保有していた場合、2022年4月末時点で100万円をはじめて達成したことにはならないため、ポイントは付与されません。
    (次のポイント進呈の対象となる200万円を達成した場合にポイント進呈となります)
ポイント進呈時期
  • ハッピープログラムの場合
    残高判定月の翌々月2日
  • 資産形成ポイントの場合
    残高判定月の翌々月第1営業日の翌日
進呈ポイントの確認方法
  • ハッピープログラムの場合
    楽天Point Clubよりご確認いただけます。
  • 資産形成ポイントの場合
    PCサイトにログイン後、「マイメニュー」→お客様情報の設定・変更「ポイント設定・SPU」→「ポイント履歴」でご確認いただけます。
対象のお客様 ネットでお取引の個人のお客様
  • IFAのお客様は対象外となります。
  • 法人口座のお客様は対象外となります。
対象外ファンド

(2024年9月9日時点)

ファンド名称 委託会社
楽天日本株トリプル・ブル 楽天投信投資顧問
楽天日本株4.3倍ブル
楽天日本新興市場株ダブル・ブル
楽天レバレッジNASDAQ-100(レバナス)
楽天日本株3.8倍ベアII
楽天・日本株3.8倍ベアIII
楽天日本株トリプル・ベアV
楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド(楽天・プラス・オールカントリー)
楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド(楽天・プラス・S&P500)
楽天・プラス・日経225インデックス・ファンド(楽天・プラス・日経225)
楽天・プラス・先進国株式(除く日本)インデックス・ファンド(楽天・プラス・先進国株式(除く日本))
楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンド(楽天・プラス・NASDAQ-100)
楽天・プラス・SOXインデックス・ファンド(楽天・プラス・SOX)
日本債券ベアファンド(5倍型) T&Dアセットマネジメント
S&P500・4倍ブル型ファンド
日本トレンド・セレクト<リバース・トレンド・オープン> 日興アセットマネジメント
日本トレンド・セレクト<ハイパー・ウェイブ>
SBI 日本株3.8ベアII SBIアセットマネジメント
SBI 日本株4.3ブル
SBI・新興国株式インデックス・ファンド
(雪だるま(新興国株式))
SBI・全世界株式インデックス・ファンド
(雪だるま(全世界株式))
SBI・先進国株式インデックス・ファンド
(雪だるま(先進国株式))
iFreeレバレッジ S&P500 大和アセットマネジメント
iFreeレバレッジ NASDAQ100
iFreeレバレッジNASDAQ 次世代50
iFreeレバレッジ FANG+
iFreeレバレッジ ATMX+
NASDAQ100 2倍ベア
NASDAQ100 3倍ブル
NASDAQ100 3倍ベア
NYダウ・トリプル・レバレッジ(3σ)
NZAM・レバレッジ 日本株式2倍ブル 農林中金全共連
アセットマネジメント
NZAM・レバレッジ 米国株式2倍ブル(S&P500)
NZAM・レバレッジ 米国株式2倍ブル(NASDAQ100)
NZAM・レバレッジ 中国株式2倍ブル
NZAM・レバレッジ インド株式2倍ブル
One 日本株ダブル・ブルファンド2 アセットマネジメントOne
One 日本株ダブル・ベアファンド2
auAMレバレッジ NASDAQ100 auアセットマネジメント
auAMレバレッジNifty50インド株ファンド

よくあるご質問

Qハッピープログラムの投資信託に関するポイントと資産形成ポイントはどちらがお得ですか?
Aハッピープログラムと資産形成ポイントのポイント進呈条件は同一ですので、進呈されるポイントは同じとなります。
Q4月1日に投資信託をはじめて10万円購入し、4月15日時点で11万円、4月末時点では9万円に値下がりしていた場合、ポイントはもらえますか?
A月の途中の残高は判定の対象とならず、月末時点での残高が10万円に到達していないため、ポイントは進呈されません。5月末以降も毎月判定されますので、いずれかの月末時点で10万円に到達した場合にポイントが進呈されます。
Qポイント進呈の対象が残高 2,000万円までとなっていますが、残高が2,000万円を達成したら以後のポイントは進呈されませんか?
A一度残高2,000万円を達成し、ポイントが付与された場合は、以後のポイントは進呈されません。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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