NISAを始めるなら、楽天証券がホントにおトクって知ってた?

  • NISA口座数 楽天証券 第1位:日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果(全証券会社)」および各社公表資料より算出(2022年9月末時点)
  • NISA口座数500万口座突破:2023年12月時点
  • つみたてNISA預かり資産残高2兆円突破:2023年9月時点
新NISA全力応援!投信残高ポイントプログラム~低コストファンド2本を対象に復活!~

NISAとは?

毎年一定金額の範囲内で購入した金融商品から得られる利益が非課税になる制度です。

さらに2024年1月より制度改正によってNISA制度が大幅にパワーアップ!
これまでの「つみたてNISA」は年間投資限度額40万円でしたが、新しくできる「つみたて投資枠」は年間120万円まで投資が可能に!

「つみたてNISAをやっていた人はこう変わった!」【変更1】つみたて上限金額が拡大(年間40万円 → 120万円)【変更2】非課税期間の無期限化(最長20年 → 無期限)【変更3】成長投資枠とつみたて投資枠は併用可能(合計で年間360万円まで非課税で投資可能)
「一般NISAをやっていた人はこう変わった!」【変更1】年間投資限度額が拡大(年間120万円 → 240万円)【変更2】非課税期間の無期限化(最長5年 → 無期限)【変更3】成長投資枠とつみたて投資枠は併用可能(合計で年間360万円まで非課税で投資可能)

新NISA制度の詳細はこちら

切り抜き動画で学ぶ! NISAとは?

楽天証券ならつみたて投資枠の月額15万円分をポイントを受け取りながらキャッシュレスで積立が可能!

楽天カードや楽天キャッシュの利用で、月15万円をキャッシュレス積立、ポイントを受け取ることが可能に!

楽天証券が初めてのお客様

総合口座をお持ちのお客様

楽天証券のNISAが選ばれている理由

全証券会社における当社のNISA口座数シェアは、32.7%!
NISA利用者の3人に1人が楽天証券のNISAをご利用しています。
楽天証券のNISAで積立をしている方のうち、30代以下のお客様が62%を占めており、資産形成を行う方々にお選びいただいています。

全証券会社でのNISA口座のシェア32.7% 30代以下の若年層が積極的に活用
  • 出所:「楽天証券株式会社2023年12月期上半期決算説明会資料」より抜粋
  • 日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・ 利用状況調査結果(全証券会社)」(2023年3月末時点)より算出

NISA口座の金融機関変更理由 TOP3

なぜ楽天証券が支持されているのか!? 他社から当社にNISAの金融機関変更を行っていただいたお客様に、アンケートを実施いたしました。

NO.1楽天グループと連携しているから NO.2ポイントがもらえるから NO.3手数料が安いから、【ネット証券→楽天証券の理由】SNSを見て、ポイントや手数料の観点から楽天証券の方がおトク感があると感じ、変更しました!、【対面銀行→楽天証券の理由】普段から楽天の他のサービスをよく利用する私にとっては、グループのさまざまなサービスと連携している楽天証券が絶対におトク!と友人に勧められ、変更しました。
  • 他社から当社につみたてNISAの金融機関変更を行っていただいた方を対象に、2022年8月に実施したアンケート結果をもとに作成しています。

ポイントが使える!貯まる!

楽天証券で資産形成を始めると、実際どれぐらいポイントがもらえるの?
そんな疑問に詳しくお答えいたします!

ポイントがもらえるサービスってなにがあるの?

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いくらもらえるの?ポイントシミュレーション

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楽天キャッシュ決済で「楽天・S&P500インデックス・ファンド」を毎月5万円投信積立+毎月楽天市場で1万円分お買い物した場合(SPU+3.5倍) 、20年間で128,716ポイント(【SPU+3.5倍の例】楽天カードまたは楽天ゴールドカードを使って楽天市場でお買い物(+2倍)、楽天証券で月合計30,000円以上の投資信託へのポイント投資をする(+0.5倍)、楽天会員(+1倍))

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
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