2021年の米国株式市場はワクチンの普及と財政政策で景気回復が加速し、絶好調の一年でした。主要株価3指数は、多くの機関投資家が指標とするS&P500種株価指数と、ハイテク株比率が大きいナスダック総合株価指数がともに約27％、ダウ工業株30種平均が19％を記録しました。
今後もこのまま成長し続けるとは限りませんが、これからも米国株式市場は投資家にとっては無視できない存在になるのではないでしょうか。今回こちらのページでは、米国株式デビューに向けて、米国株式投資の基礎や楽天証券が提供するサービスの魅力、銘柄選びの参考情報、実際の取引方法について、楽天証券外国株式チームが説明させて頂きました。米国株式デビューに向けて、お客様の参考になれば幸いです。
米国株式に魅力を感じ投資を検討しているものの、以下のように色々と不安を感じられる方も多いのではないでしょうか。
そうした心配事を払拭し、「米国株式なら楽天証券！」と思っていただけるように、当社は様々なサービスを提供しています。このページではそのうち主なサービスをいくつか紹介していきたいと思います。ぜひご確認ください。
楽天証券では、米国株式・ETFの1回の取引につき、約定代金の0.495%（税込）がかかります［最低手数料0米ドル、手数料上限22米ドル（税込）］。また、当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料でお取引いただけます。
また、楽天証券のNISA成長投資枠での米国株式・海外ETFの取引手数料は無料です！
米国株式（ADR、ETF含）約銘柄
世界的な著名企業や、時価総額が大きい企業はもちろん、直近のIPO銘柄、数多くのETF銘柄など、楽天証券の取扱銘柄は非常に豊富です。ハイテク・IT関連銘柄からアパレル関連まで幅広い銘柄がありますので、きっと気になる銘柄が見つかるはずです！
楽天証券は銘柄選びに役立つ、様々な投資レポートを定期的に提供し、各種セミナーも年数回開催しています。
各種セミナーは、2022年1月現在、新型コロナウイルス感染拡大により、主にオンラインで開催されていますので、ご自宅からご参加いただけます。
投資レポートは、グローバル投資に精通する広瀬隆雄氏や、ヘッジファンドの運用マネジャーである堀古英司氏による米国株式関連レポートの連載や、DOW JONES社の「バロンズ・ダイジェスト」、米国株式の投資家から世界的な評価を得ている「Motley Fool」の日本法人の記事も定期的にお客様に提供しています。
また、楽天証券経済研究所のアナリストや外国株式担当スタッフも随時、特集・レポートを配信していますので、ぜひご活用ください。
楽天証券では、日本語で簡単に銘柄を検索することができます。たとえば、「アマゾン」・「マイクロソフト」などのように、カタカナで検索することができます。また、個別銘柄のページでも「企業情報」「主な指標」「業績・予想」「財務」などが日本語で表示されていますので、基本的に英語の心配をする必要はありません。
お客様のニーズに合わせて、お持ちの米ドルを用いた外貨決済と、お持ちの円を用いた円貨決済の両方から発注方法をお選び頂けます。円貨決済の場合は、事前にドルを準備する必要がなく、注文を出したいと思ったその時に注文を出すことができます。
楽天証券の「超割コース」をお選び頂いているお客様の場合、取引手数料の1％をポイントバックします。また、超割コースの大口優遇を達成すると、ポイントバックが2％になります。
2022年4月以降の購入分より、楽天グループの運営するSPU（スーパーポイントアッププログラム）に米国株式が仲間入りします！
米国株式と投資信託のポイント投資を併用で最大＋１倍が進呈されます。
特定口座でお取引をされたお客様には、楽天証券が確定申告にそのまま使える「年間取引報告書」を作成いたします。また、源泉徴収区分について「源泉徴収あり（確定申告が原則不要）」をお選び頂いた場合、取引の都度、利益が出ていれば所得税と住民税を源泉徴収し、 損失があれば還付が自動でおこなわれます。
さらに、 特定口座で取引された海外株式は、同じ特定口座内で取引された国内株式や投資信託の譲渡損益と通算されます
以下は当時の特集ページです、参考までにご覧ください。
NISA口座で購入した場合、外国株式・海外ETFの値上がり益や配当金（分配金）が日本国内で非課税になります。
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
