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余力一覧の画面では、本日から4営業日までの信用取引に関連する数値を確認することができます。 画面の見方や計算方法についてご説明します。
建玉（保有分）＋ 建玉（現引・現渡決済分）+ 建玉（新規建発注中）の合計です。建単価×株数の合計値です。
建玉合計×30％で算出されます。
約定済みの建玉、現引・現渡における受渡が未到来の建玉、新規建注文における未約定の建玉の合計に必要な保証金です。
必要現金とは、建玉合計内に増担保規制銘柄がある場合、必要な保証金現金です。
（保証金現金 + 保証金代用 + 評価損 + 決済益 + 決済損 - 未収費用）
追証判定時に受入保証金合計が30万円、または保証金率が20％を下回った場合は追加保証金（追証）となり、期限までに解消する必要があります。
保証金現金、代用有価証券（国内株式・投資信託）の合計金額です。
評価損、決済益、決済損の合計金額です。
保有建玉の評価損は、前日終値と現在値を比較し、買建は低い方、売建は高い方をもとに算出しています。（取引時間中の特別気配は計算に含みません）
※保有建玉の評価損益を合算した結果、マイナスとなる場合のみ「評価損」として表示しますが、プラスの場合には0円と表示されます。
建玉（保有分）の前日まで発生している諸費用と、受渡未到来（返済・現引・現渡）建玉の諸費用の合計です。
信用取引を行うために楽天証券に差入れた担保（保証金現金・代用）が建玉金額に対してどれくらいの割合になっているかを示す数値で、本日以降の最小値が適用されます。
自動振替設定（新規発注時）がONの場合であっても、預り金や保護預りにある国内株式・投資信託を含めずに計算しています。
マネーブリッジの自動入出金（スイープ）がONであっても、楽天銀行の利用可能額を含めずに計算しています。
追証判定時に保証金率が20％、または受入保証金合計が30万円を下回った場合は追加保証金（追証）となり、期限までに解消する必要があります。
保証金率の詳細はこちら。
追証の詳細はこちら。
信用新規建取引に利用できる保証金の余裕額で、信用代用を含む受入保証金合計から必要保証金合計を差し引いたものです。
自動振替設定（新規発注時）がONの場合、預り金や保護預りにある国内株式・投資信託も含めて計算しています。
マネーブリッジの自動入出金（スイープ）がONの場合、楽天銀行の利用可能額も含めて計算しています。
増担保銘柄を新規建てする際には、数値が異なります。
[8]預り金のマイナスを加味しています。
信用保証金余裕額の詳細はこちら。
信用新規建取引を行う際の利用可能額で、信用保証金余裕額÷30％で計算しています。
自動振替設定（新規発注時）がONの場合、預り金や保護預りにある国内株式・投資信託も含めて計算しています。
マネーブリッジの自動入出金（スイープ）がONの場合、楽天銀行の利用可能額も含めて計算しています。
増担保銘柄を新規建てする際には、数値が異なります。
信用新規建余力の詳細はこちら。
信用口座内にある、各口座（FX口座、先物OP口座、保護預り、預り金）へ振替可能な金額（保証金現金・代用）です。
現物日計り拘束金（信用保証金拘束）は、日計り取引を行った際の拘束金額です。
自動振替（現物買付時の株式自動振替）の設定が「信用代用」になっている場合、こちらに表示されます。
国内株式の現物取引で日計り取引を行った場合、売却代金は受渡日前営業日まで保証金現金から拘束されます。
日計り取引の詳細はこちら。
預り金にある残高です。
各商品等の買い注文がある場合には買付代金分の金額を差し引いたものです。また、代用の売買により、差換拘束が発生している場合には、その拘束金額が差し引かれます。
振替予定額（代用売買）は信用代用の買付時と売却時のそれぞれで発生する可能性があり、約定日から受渡日前日まで仮計算を行い、受渡日に振替が発生する可能性がある場合に拘束している金額を指します。
買付時：信用代用の買付けを行い、その買付代金を受渡日に差し引いた結果、必要保証金を下回る場合、不足額を預り金から証金・証拠金に振替えます。
売却時：売却した代用有価証券は受渡日前日まで代用評価され、受渡日に保証金・証拠金に売却代金が入ります。
売却後に著しく値上がりし、受渡日前日の代用評価額が売却代金を超えた場合は、その差額を預り金から保証金・証拠金に振替えます。
預り金から各サブ口座（信用口座、FX口座、先物・オプション口座）へ振替可能な金額、または投資信託や外国株式など、信用、FX、先物・オプション以外の取引への利用可能額で、預り金から日計り拘束金を差し引いたものです。
ただし、自動振替設定（新規発注時）がONの場合、信用、FX、先物・オプションの取引に利用することも可能です。
現物日計り拘束金とは、日計り取引を行った際の拘束金額です。
自動振替（現物買付時の株式自動振替）の設定が「保護預り」になっている場合、こちらに表示されます。
国内株式の現物取引で日計り取引を行った場合、売却代金は受渡日前営業日まで預り金から拘束されます。
日計り取引の詳細はこちら。
指定銀行預金口座へ出金可能な金額で、振替可能額・他商品買付余力から売建予想配当拘束金を差し引いたものです。
売建予想配当拘束金とは、配当金の権利確定日をまたいで信用売建玉を保有した際の拘束金額です。
保有している売建玉が権利確定日をまたいだ場合、配当金相当額は権利落ち日の早朝メンテナンス後（概ね6時頃）から配当金確定までの間、預り金から拘束されます。
売建予想配当拘束金の詳細はこちら
保護預りにある国内株式の評価額です。（NISA・積立NISA口座や貸株にて貸出中の国内株式を除きます）
保護預りにある投資信託の評価額です。（NISA・積立NISA口座の投資信託を除きます）
楽天銀行の預金口座にある利用可能残高です。
マネーブリッジを利用している場合に表示されます。
をご参照ください。追加保証金や不足金請求の発生については、会員様ウェブ画面内の「追証・不足金」にてご確認いただけます。
| ウェブ | 「入出金・振替」 →「追証・不足金」 |
|---|---|
| マーケットスピード II | 「総合」→「追証・不足金」 |
| マーケットスピード | 「総合」 →「追証・不足金」 |
| iSPEED for iPhone/Android |
ウェブに進み「信用追証・不足金管理」 |
| スマートフォン以外の携帯電話 | ウェブ「口座情報・入出金」 →「入出金・振替・管理」 →「信用追証・不足金管理」 |
はじめての信用取引
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」2コースから選択することができます。
〔超割コース（貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。）（現物取引）〕
超割：1回の約定代金が5万円まで50円（税込54円）／1回、10万円まで90円（税込97円）／1回、20万円まで105円（税込113円）／1回、50万円まで250円（税込270円）／1回、100万円まで487円（税込525円）／1回、150万円まで582円（税込628円）／1回、3,000万円まで921円（税込994円）／1回、3,000万円超973円（税込1,050円）／1回
超割（大口優遇）：1回の約定代金が10万円まで0円、20万円まで100円（税込108円）／1回、50万円まで238円（税込257円）／1回、100万円まで426円（税込460円）／1回、150万円まで509円（税込549円）／1回、3,000万円まで806円（税込870円）／1回、3,000万円超851円（税込919円）／1回
〔超割コース（信用取引）〕
超割：1回の約定代金が10万円まで90円（税込97円）／1回、20万円まで135円（税込145円）／1回、50万円まで180円（税込194円）／1回、50万円超350円（税込378円）／1回
超割（大口優遇）：約定代金に関わらず0円
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が10万円まで0円、20万円まで191円（税込206円）／1日、30万円まで286円（税込308円）／1日、50万円まで429円（税込463円）／1日、100万円まで858円（税込926円）／1日、200万円まで2,000円（税込2,160円）／1日です。以降、１日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円（税込1,080円）追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は０円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
