自動振替設定方法

動画で解説!振替方法

【ご注意】

上記初期値は、2018年9月3日以降に信用取引口座を開設された場合です。
2018年8月31日までに信用取引口座を開設済の場合はこちら

自動振替設定画面概要

自動振替の設定画面について説明いたします。預り金・保護預り(株式・投資信託)とサブ口座間の自動振替について、振替の条件はお客様の好みに応じて設定することができます。自動振替の条件は、Webページログイン後、「入出金・振替 > 振替・代用状況 > 自動振替設定」より設定することができます。

  • マネーブリッジ未設定のお客様
  • マネーブリッジ設定済みのお客様

現金、株式、投信の中から自動振替の対象とする商品を選択できます。

信用、FX、先物OPで新規発注の際に、預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。

信用、FX、先物OPで追証が発生した際に、預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。

信用、FX、先物OPでお客様が指定した保証金率/維持率まで預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。

信用、FX、先物OPでお客様が指定した保証金率/維持率を超えて余った金額を預り金へ自動振替するか選択できます。

信用代用:買付けた現物株式は信用代用となります。
保護預り:買付けた現物株式は信用代用になりません。

他のサブ口座内に必要保証金率/維持率を超えて余った現金がある場合には自動で不足金に充当します。
お客様の任意で選択することはできません。

現金、株式、投信の中から自動振替の対象とする商品を選択できます。
マネーブリッジの投資あんしんサービスを利用するか選択できます。

信用、FX、先物OPで新規発注の際に、預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。

信用、FX、先物OPで追証が発生した際に、預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。

信用、FX、先物OPでお客様が指定した保証金率/維持率まで預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。

信用、FX、先物OPでお客様が指定した保証金率/維持率を超えて余った金額を預り金へ自動振替するか選択できます。

信用代用:買付けた現物株式は信用代用となります。
保護預り:買付けた現物株式は信用代用になりません。

他のサブ口座内に必要保証金率/維持率を超えて余った現金がある場合には自動で不足金に充当します。
お客様の任意で選択することはできません。

自動振替設定の流れ

自動振替設定を完了させるまでの手順について説明いたします。

STEP
各種自動振替条件を入力後、「変更内容を確認する」をクリックしてください。

STEP
各種自動振替条件を入力後、「変更内容を確認する」をクリックしてください。

STEP
自動振替設定が完了した旨が表示されます。

今までに行った自動振替設定の履歴を確認することができます。

STEP
自動振替設定の画面にある「振替履歴はこちら」をクリックしてください。

STEP
「詳細」をクリックしてください。

STEP
変更履歴を確認することができます。

かんたん一括設定

「複数の項目をどのように設定すればよいか分からない」、「信用取引を中心に取引したい」というお客様は、かんたん一括設定をご利用いただけます。かんたん一括設定には信用優先モードと現金モードがございます。

信用優先モード

信用取引を中心に行う方向けのモードです。
自動振替の対象は預り金、現物株式、投資信託です。
信用の新規取引や信用口座の維持率が悪化した場合、各取引口座で追証が発生した場合のみ自動振替を利用します。

現金モード

現金のみを自動振替の対象としたい方向けのモードです。
自動振替の対象は預り金のみです。新規取引と追証発生時のみ自動振替を利用します。

モード別比較表

モード別自動選択項目 信用優先モード 現金モード
A:自動振替の対象 現金

※1
-
投信 -
B:新規発注時の自動振替
C:未解消の追証に対する自動振替
D:保証金率/維持率の自動回復 30% -
E:余力の自動引出 - -
F:現物買付時の株式代用自動振替 信用代用
※2
保護預り
※2
  • 1 貸株サービスの自動貸出に申し込んでいる場合、設定不可となります。
  • 2 受渡が完了していない注文がある場合、変更不可となります。

「F:現物買付時の株式自動振替」設定の違い

  • 新規買付時の自動振替に株式が対象となっていることを前提とした場合
保護預り
現物取引、貸株、他商品取引を行うお客様向けの設定です。
現物株式の買付可能額は「預り金」のみとなり、買付けた現物株式は自動的に「保護預り」となります。
保護預りのまま現物株式の売却を行った場合、その売却代金は預り金となり、即日現物株式の買付可能額となります。
メリット デメリット

現物取引および他商品取引の資金を最大限有効活用することが可能です。

  • 現物株式の売却代金が即日他商品取引の買付可能額となります。
  • 貸株を行う場合、振替が不要です。(貸株サービスの貸出は保護預りからのみとなります)
  • 現物株式を買付けても受渡日まで信用新規建余力にはなりません。
  • 現物株式の売却代金を即日信用新規建余力としたい場合、保護預りにある現物株式を信用代用へ手動で振替後、売却を行う必要があります。
信用代用
信用取引を中心に行うお客様向けの設定です。
現物株式の買付可能額は「信用保証金現金」と受渡済みの「預り金」となり、買付けた現物株式は自動的に「信用代用」となります。
信用代用のまま現物株式の売却を行った場合、その売却代金は信用保証金となり、即日現物株式の買付可能額となります。
メリット デメリット

信用取引および現物取引の資金を最大限有効活用することが可能です。

  • 現物株式を買付けると即日信用新規建余力となります。
  • 現物株式の売却代金が即日信用新規建余力となります。
  • 現物株式の売却代金を即日他商品取引の買付可能額としたい場合、信用代用となっている現物株式を保護預りへ手動で振替後、売却を行う必要があります。
  • 貸株を行う場合、受渡日以降に保護預りへの振替が必要となります。(貸株サービスの貸出は保護預りからのみとなります)

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