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iシェアーズETFを使って手軽にグローバル投資!

iシェアーズ ETFのご案内ページへようこそ!

ここのところ、ニュースなどで耳にする機会の多い「ETF(上場投資信託)」。米国では個別銘柄のように頻繁に取り引きされ、中にはアップルやアマゾンと同水準の売買代金を日々記録している銘柄もあります。

下のグラフは、グローバルベースでのETFの残高が、2000年からどれほど伸びているかを表しています。その流動性の高さから、機関投資家・個人投資家ともにETFへの投資意欲が年々高まっています。特に2008年秋のリーマンショック後、普通株や社債等の売買が手控えられた一方、比較的投資しやすい商品としてより注目度が高まったことも、ETFにとってはひとつの契機となりました。

こちらのページでは、ブラックロック・ジャパンから提供されたデータを用いて、iシェアーズやETFについてわかりやすく解説します。

拡大と多様化を続ける世界のETF市場


出所:BlackRock Global ETP Landscape、2019年3月末時点

ETFってどういう商品?

1.ETFは、「株式」と「投資信託」のメリットを合わせたもの!

ETFとはExchange Traded Fundの頭文字をとった略で、「上場投資信託」ともいいます。株式と投資信託の特徴を兼ねそなえた投資商品と言えば、イメージしやすいでしょう。

まず、多くのETFは、個別株式1銘柄に投資をするよりも分散効果が高い点が魅力です。例えば、「日経平均株価連動型のETF」であれば、日経平均の構成銘柄225銘柄を保有するのと同様の投資効果が期待できます。

また、ETFは1口から購入することができるため、小額から手軽に投資を始められるのも魅力の1つです。

株式との共通点

取引所が開いている間は自由に売買を行うことが可能です。株と同じ売買手数料で購入することができます。

投資信託との共通点

複数の銘柄に分散投資を行うことが可能です。

株式との違い

1銘柄に投資をするよりも、リスクを抑えた分散投資を行うことが可能です。

投資信託との違い

投資信託と比較して、信託報酬(総経費率)等のコストが低い傾向にあります。一部の投資信託に設定される信託財産留保額なども、一般的なETF取引ではかかりません。

2.なぜETFが資産形成に適しているの?

資産形成というテーマにおいて、ETFには様々な投資効果が期待できます。なぜETFが資産形成に適しているのか?いくつかある特徴から、こちらでは代表的なものをピックアップしてご紹介いたします。

保有コスト削減

ETFの保有コスト(総経費率)は0.04%~0.99%*と、一般的な投資信託と比較し、低い水準となっています。

*出所:ブラックロック

分散効果

1つのETFに投資をすることで、複数銘柄に投資を行う効果を得ることができます。特定の個別銘柄から受けるリスクを分散することが可能です。

豊富なラインアップ

日本国内をはじめ、米国や新興国、グローバル株式/債券など、豊富なラインアップから投資対象を選択することが可能です。

透明性の高さ

保有銘柄全銘柄をiシェアーズのウェブサイトで開示しています。各ETFがどの銘柄をどのくらい保有しているかを、いつでも確認することが可能です。

海外投資の税額控除

海外上場シリーズでは、分配金にかかる現地での税金が、外国税額控除の対象となります。(国内籍の投資信託の場合は対象外です。)

東証上場シリーズは扱いが異なります。日米租税条約適用のケースなど、一般的な事例を紹介しております。

小口からの投資

ETFは、1口単位から購入することが可能な、手軽な投資ツールとして活用できます。

3.どうやってETFを投資に活用すればいいの?

ETFが資産形成に向いているツールということがわかったところで、では、どのようにETFをご自身の投資に活用すればよいのでしょうか?こちらでは、いくつかの活用方法をご紹介いたします。

ポートフォリオのコアに

長期投資におけるポートフォリオの「コア(中核)」として、代表的な市場を投資対象とした保有コストの低いETFを活用することが可能です。

配当収入の追求

一般的に、債券ETFや高配当ETFは、決められた頻度で利子・配当収益の中から分配金をお支払いします。分配金のために元本の一部払い戻しを行う一部の投資信託とは、大きく異なる点です。

不安定な相場への対応

ETFの中には、価格変動を抑えた運用を行う「最小分散」タイプのものがあります。こうしたETFを活用することで、変動の激しい株式相場における価格変動の抑制が期待されます。

海外への分散投資

日本株式とは収益機会の異なる海外株式や債券に、投資をすることが可能です。国内投資に海外投資を加えることで、分散効果を高める結果にもなります。

売買チャンスの追求

ETFは上場しているため、株式のように機動的な売買が可能です。指値注文もできるため、「今よりも1割下がったら買う」など、タイミングをみながらの売買にも便利です。

効率的な投資

1銘柄に投資をすることで、連動対象の指数を構成する複数銘柄に投資を行う効果が得られます。複数の個別株式を売買する手法と比較すれば、効率的な分散投資が可能と言えます。

投資目的に合わせてETFを選ぼう

「ETFや『iシェアーズ』についてはわかったけれど、ラインアップが豊富で何に投資していいかわからない。」
そんな方は以下の活用例をご参考に、ご自分の投資目的に合う銘柄を検討されてはいかがでしょうか。ティッカー/コードが書かれたボックスをクリックすると、各ETFの詳細ページが表示されます。

短期のタイミングを狙う売買は苦手・・長期の株式投資で資産を形成したい!

そんなあなたは・・
保有コスト(総経費率)が低く、日本や米国の株式市場を代表する指数に連動するETF

  • IVV
  • TOK
  • 1475

利回りの比較的高いETFでインカム(分配金)収入も追求した投資をしたい!

そんなあなたは・・
リスクをとりつつ、相対的に高い利回りの優先株ETF、社債ETFやリート(不動産投資信託)ETF

  • PFF
  • HYG
  • IYR
  • 1476
  • 1478

(注) 分配金の支払いは、ETFの運用方針等に従って決定されます。将来の分配金のお支払いおよび金額について保証されるものではありません。

過度に高いリスクは負いたくない・・相対的にリスクを抑えたETFで資産形成をしたい!

そんなあなたは・・
米国債券ETFや利回りに対してリスクの低い優先株ETF、株式の価格変動を抑えた最小分散ETF

  • 1482
  • TIP
  • PFF
  • 1477

(注) 債券ETFは⾦利上昇の影響を受けやすく、価格が下落する恐れがあります。ご投資に当たっては⼗分にご理解の上、ご判断ください。

リスクをとって、成長性が期待される地域や企業の銘柄に投資をしたい!

そんなあなたは・・
小型株ETFや新興国ETF、はたまたフロンティア株ETFで今後の成長性に投資

  • 2836
  • IJR
  • IEMG
  • EMB
  • FM
  • 上記はETFの活用方法の例を示しているものであり、この例示のみをもって実際の売買を推奨するものではありません。
  • 以下は、個別のお客さまの実際の投資目的・金融財産の状況・リスク許容度等を勘案したものではありません。実際に各ファンドへの投資をご検討される場合は、法定開示資料を十分にお読みいただき、各ETFの特色およびファンドにかかる投資リスク・手数料等を十分にご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身でご検討・ご決定ください。

楽天証券で売買可能なETFはこちら

楽天証券では、「ETFスクリーナー」を使用して、お客様のごニーズに合ったETFを選ぶことができます。

お取引方法

米国ETFのお取引方法

米国ETFのお取引方法は、米国株式と同様です。詳しくは、米国株式(ETF、ADRを含む)のお取引方法をご覧ください。

中国ETFのお取引方法

中国ETFのお取引方法は、中国株式と同様です。詳しくは、中国株式(ETFを含む)のお取引方法をご覧ください。

シンガポールETFのお取引方法

シンガポールETFのお取引方法は、アセアン株式と同様です。詳しくは、アセアン株式(ETFを含む)のお取引方法をご覧ください。

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
50万円まで 0円
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.45%(0.495%)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:20米ドル(22米ドル)
中国株式 約定代金の0.5%(0.55%)・最低手数料:500円(550円)・上限手数料:5,000円(5,500円)
アセアン株式 約定代金の1.00%(1.10%)・最低手数料:500円(550円)・手数料上限なし
※()内は税込金額
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,000円(税込2,200円)が追加されます。


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