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iシェアーズETFを使って手軽にグローバル投資!

iシェアーズ ETFのご案内ページへようこそ!

ここのところ、ニュースなどで耳にする機会の多い「ETF(上場投資信託)」。米国では個別銘柄のように頻繁に取り引きされ、中にはアップルやアマゾンと同水準の売買代金を日々記録している銘柄もあります。

下のグラフは、グローバルベースでのETFの残高が、2000年からどれほど伸びているかを表しています。その流動性の高さから、機関投資家・個人投資家ともにETFへの投資意欲が年々高まっています。特に2008年秋のリーマンショック後、普通株や社債等の売買が手控えられた一方、比較的投資しやすい商品としてより注目度が高まったことも、ETFにとってはひとつの契機となりました。

こちらのページでは、ブラックロック・ジャパンから提供されたデータを用いて、iシェアーズやETFについてわかりやすく解説します。

拡大と多様化を続ける世界のETF市場


出所:BlackRock Global ETP Landscape、2016年12月末時点

「iシェアーズ」を選ぶ5つの理由

1.世界シェアNo.1の「iシェアーズ」ブランド!

「iシェアーズ」は東証上場シリーズで15年、グローバルでは21年の歴史があります。世界で約4割のETF市場シェアを有するマーケット・リーダーであり、ETF純資産残高は約1兆2,933億米ドル(約150兆円)。日本だけではなく、世界中の多くの機関投資家、個人投資家の方々から高い支持を得ています。


出所:ブラックロック、2016年12月時点、グローバル全体のマーケットシェア

2.信託報酬を抑えたETFが多数!

「iシェアーズ」の東証上場シリーズの信託報酬は0.04%~0.99%(2017年3月末時点)。他のETFや
投資信託と比べ、比較的信託報酬が低く抑えられています。中でも日本を代表する指数、東証株価指数
(TOPIX)
日経平均株価指数への連動を目指すETFは、東証に上場されているETFの中でも
最も低い水準です。
一方、外国株式/外国債券を投資対象としたETFも「iシェアーズ」の強みと言えます。中でも、長期の投資を目的とした「コア・シリーズ」については、他の「iシェアーズ」のETFと比較しても、保有コスト(総経費率)が特に低水準となっています。
長期投資における累積運用成果に大きく影響を及ぼすため、こうした保有コストの低さはETFとしての魅力となるでしょう。

TOPIX ETF 信託報酬ランキング

順位 コード 名称 信託報酬
1 1475 iシェアーズ TOPIX ETF 0.06%
2 - A社 TOPIX ETF 0.08%
2 - B社 TOPIX ETF 0.08%
4 - C社 TOPIX ETF 0.09%
5 - D社 TOPIX ETF 0.11%

日経平均株価指数 ETF 信託報酬ランキング

順位 コード 名称 信託報酬
1 1329 iシェアーズ 日経225 ETF 0.13%
2 - A社 日経225 ETF 0.14%
3 - B社 日経225 ETF 0.16%
3 - C社 日経225 ETF 0.16%
5 - D社 日経225 ETF 0.17%

消費税が別途かかります。
(注)有価証券届出書等の情報に基づき、ブラックロック・ジャパンが作成。信託報酬を対価とする役務提供の範囲は、運用会社によって異なる場合があります。

海外上場ETF コア・シリーズ

「iシェアーズ コア・シリーズ」とは、ポートフォリオ(保有資産の組み合わせ)の中核(コア)となるように設計された「iシェアーズ」ETFの商品シリーズです。保有コスト(総経費率)が他の「iシェアーズ」のETFと比べ相対的に低くなっているため、長期での資産形成を目的とした長期保有に向いています。これらのETFをポートフォリオに組み合わせることにより、保有コストを抑えつつ分散効果を追求することが可能となります

ティッカー ファンド名 投資対象 総経費率
IVV iシェアーズ・コア S&P 500 ETF 米国・大型株 0.04%
IJH iシェアーズ・コア S&P 中型株 ETF 米国・中型株 0.07%
IJR iシェアーズ・コア S&P 小型株 ETF 米国・小型株 0.07%
HDV iシェアーズ・コア 米国高配当株式 ETF 米国・高配当株 0.08%
IEMG iシェアーズ・コア MSCI エマージング・マーケット ETF 新興国・大中小型株 0.14%
AGG iシェアーズ・コア 米国総合債券市場 ETF  米国・総合債券 0.05%(注)
02836 iシェアーズ・コア S&P BSE SENSEX インディア・インデックス ETF インド・大型株 0.64%

(注)運用報酬に適用される報酬放棄後の総経費率になります。

出所:東京証券取引所、ブルームバーグ

3.世界の株式や債券市場への投資が可能な、豊富なラインアップ!

日本株式を投資対象とするETFをはじめ、米国や新興国市場など、グローバルな株式や債券を投資対象とするETFなど、「iシェアーズ」は商品のラインアップが豊富です。

例えば、「高配当株」や「米国のREIT(不動産投資信託)」などを対象とした指数に連動するETFもございます。豊富なラインアップの中から、お客様の目的にあった商品を探してみてはいかがでしょうか。

4.一口単位から購入できるため、小額での取引が可能!

iシェアーズ 海外上場シリーズおよび東証上場シリーズは、一口単位で取引が可能なため、比較的小額の資金から投資が可能です。2017年3月末現在の海外上場シリーズの基準価額は10.80ドルから、東証上場シリーズの基準価額は1,380円からとなっております。比較的小額から投資を開始していただけます。

5.世界最大の運用会社ブラックロックが運用するETF

「iシェアーズ」は、世界最大の運用会社であるブラックロックが展開するETFブランドです。
同社の2016年12月時点の運用資産は、グループ全体で総額5.15兆米ドル(約600兆円)。これは日本やドイツのGDP総額をも上回る額です。
たとえば、インデックス運用(指数の動きに連動する運用成果を目標とする運用戦略)の歴史は40年以上。経験豊富でプロフェッショナルな運用チームにより、高い信頼性を得られるよう努めています。

Pensions & Investments誌による
世界の運用機関資産残高ランキング

順位 運用会社 資産残高
(兆円)
1 ブラックロック 558.8
2 バンガード・グループ 408.9
3 ステート・ストリート・グローバル 270.0
4 フィデリティ・インベストメンツ 244.9

出所:P&I/タワーズワトソン・グローバル500 リサーチ&ランキング2015(2016年10月)こちらは各社の総資産残高を示しており、ETFのみの資産残高を示すものではありません。

ブラックロックの運用資産額と各国のGDP比較

出所:IMF World Economic Outlook Oct 2016、GDPは2016年の予測値

ブラックロックの投資に役立つ情報・レポートはこちら

ETFは株式市場で株式のよ引こ取引される一方で、上場「投資信託」であり、投資信託としての資金の出入りが日々発生しています。ETFの資金流出入を見ることは、世界の投資家の動向を探るうえでも有効であり、機関投資家も参考にすることの多い情報源です。
こちらでは、毎月のETFの資金流出入動向をまとめた資料を掲載しています。ぜひ、投資の参考にしてはいかがでしょうか?

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(無期限):年2.00%、一般(短期(14日)):年3.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

海外株式・ETFのリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は、連動を目指す株価指数等の変動等により損失が生じるおそれがあります。
米国株式等の取引にかかる費用
米国株式等の委託手数料は、25米ドル(税込27米ドル)/1回(1,000株まで)がかかります。1回の取引が1,000株超の場合は1株ごとに2.0米セント(税込2.16米セント)追加されます。売却時は通常の手数料に加え、SEC Fee(米国現地証券取引所手数料)が約定代金1米ドルあたり0.0000218米ドル(米セント未満切り上げ)。
中国株式等の取引にかかる費用
中国株式等の委託手数料は、約定代金の0.5%(税込0.54%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回、手数料上限5,000円(税込5,400円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。
アセアン株式等の取引にかかる費用
アセアン株式等の委託手数料は約定代金の1.0%(税込1.08%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。

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