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iシェアーズETFを使って手軽にグローバル投資!

iシェアーズ ETFのご案内ページへようこそ!

ここのところ、ニュースなどで耳にする機会の多い「ETF(上場投資信託)」。米国では個別銘柄のように頻繁に取り引きされ、中にはアップルやアマゾンと同水準の売買代金を日々記録している銘柄もあります。

下のグラフは、グローバルベースでのETFの残高が、2000年からどれほど伸びているかを表しています。その流動性の高さから、機関投資家・個人投資家ともにETFへの投資意欲が年々高まっています。特に2008年秋のリーマンショック後、普通株や社債等の売買が手控えられた一方、比較的投資しやすい商品としてより注目度が高まったことも、ETFにとってはひとつの契機となりました。

こちらのページでは、ブラックロック・ジャパンから提供されたデータを用いて、iシェアーズやETFについてわかりやすく解説します。

拡大と多様化を続ける世界のETF市場


出所:BlackRock Global ETP Landscape、2019年3月末時点

「iシェアーズ」を選ぶ5つの理由

1.世界シェアNo.1の「iシェアーズ」ブランド!

「iシェアーズ」は世界で約4割のETF市場シェアを有するマーケット・リーダーであり、ETF純資産残高は約1.9兆米ドル(約214兆円)。日本だけではなく、世界中の多くの機関投資家、個人投資家の方々から高い支持を得ています。


出所:ブラックロック、2019年3月末時点、グローバル全体のマーケットシェア

2.信託報酬を抑えたETFが多数!

「iシェアーズ」の東証上場シリーズの信託報酬は0.06%~0.58%(2019年3月末時点)。他のETFや
投資信託と比べ、比較的信託報酬が低く抑えられています。中でも日本を代表する指数、東証株価指数
(TOPIX)
日経平均株価指数への連動を目指すETFは、東証に上場されているETFの中でも
最も低い水準です。
一方、外国株式/外国債券を投資対象としたETFも「iシェアーズ」の強みと言えます。中でも、長期の投資を目的とした「コア・シリーズ」については、他の「iシェアーズ」のETFと比較しても、保有コスト(総経費率)が特に低水準となっています。
長期投資における累積運用成果に大きく影響を及ぼすため、こうした保有コストの低さはETFとしての魅力となるでしょう。

TOPIX ETF 信託報酬ランキング

順位 コード 名称 信託報酬
1 1475 iシェアーズ・コア TOPIX ETF 0.06%
2 - A社 TOPIX ETF 0.078%
2 - B社 TOPIX ETF 0.078%
4 - C社 TOPIX ETF 0.088%
5 - D社 TOPIX ETF 0.11%

日経平均株価指数 ETF 信託報酬ランキング

順位 コード 名称 信託報酬
1 1329 iシェアーズ・コア 日経225 ETF 0.105%
2 - A社 日経225 ETF 0.14%
3 - B社 日経225 ETF 0.155%
3 - C社 日経225 ETF 0.16%
5 - D社 日経225 ETF 0.17%

消費税が別途かかります。
(注)有価証券届出書等の情報に基づき、ブラックロック・ジャパンが作成。信託報酬を対価とする役務提供の範囲は、運用会社によって異なる場合があります。

海外上場ETF コア・シリーズ

「iシェアーズ コア・シリーズ」とは、ポートフォリオ(保有資産の組み合わせ)の中核(コア)となるように設計された「iシェアーズ」ETFの商品シリーズです。保有コスト(総経費率)が他の「iシェアーズ」のETFと比べ相対的に低くなっているため、長期での資産形成を目的とした長期保有に向いています。これらのETFをポートフォリオに組み合わせることにより、保有コストを抑えつつ分散効果を追求することが可能となります

ティッカー ファンド名 投資対象 総経費率
IVV iシェアーズ・コア S&P 500 ETF 米国・大型株 0.04%
IJH iシェアーズ・コア S&P 中型株 ETF 米国・中型株 0.07%
IJR iシェアーズ・コア S&P 小型株 ETF 米国・小型株 0.07%
HDV iシェアーズ・コア 米国高配当株式 ETF 米国・高配当株 0.08%
IEMG iシェアーズ・コア MSCI エマージング・マーケット ETF 新興国・大中小型株 0.14%
AGG iシェアーズ・コア 米国総合債券市場 ETF  米国・総合債券 0.05%(注)
02836 iシェアーズ・コア S&P BSE SENSEX インディア・インデックス ETF インド・大型株 0.64%

(注)運用報酬に適用される報酬放棄後の総経費率になります。

出所:東京証券取引所、ブルームバーグ

3.世界の株式や債券市場への投資が可能な、豊富なラインアップ!

日本株式を投資対象とするETFをはじめ、米国や新興国市場など、グローバルな株式や債券を投資対象とするETFなど、「iシェアーズ」は商品のラインアップが豊富です。

例えば、「高配当株」や「米国のREIT(不動産投資信託)」などを対象とした指数に連動するETFもございます。豊富なラインアップの中から、お客様の目的にあった商品を探してみてはいかがでしょうか。

4.一口単位から購入できるため、小額での取引が可能!

iシェアーズ 海外上場シリーズおよび東証上場シリーズは、一口単位で取引が可能なため、比較的小額の資金から投資が可能です。2019年3月末現在の海外上場シリーズの基準価額は10ドル程度から、東証上場シリーズの基準価額は1500円程度からとなっております。比較的小額から投資を開始していただけます。

5.世界最大の運用会社ブラックロックが運用するETF

「iシェアーズ」は、世界最大の運用会社であるブラックロックが展開するETFブランドです。
同社の2019年3月末時点の運用資産は、グループ全体で総額6.51兆米ドル(約721兆円)。これは日本やドイツのGDP総額をも上回る額です。
たとえば、インデックス運用(指数の動きに連動する運用成果を目標とする運用戦略)の歴史は40年以上。経験豊富でプロフェッショナルな運用チームにより、高い信頼性を得られるよう努めています。

Pensions & Investments誌による
世界の運用機関資産残高ランキング

順位 運用会社 資産残高
(兆円)
1 ブラックロック 628.8
2 バンガード・グループ 494.0
3 ステート・ストリート・グローバル 278.2
4 フィデリティ・インベストメンツ 244.9
5 アリアンツ・グループ 235.8

出所:Willis Towers Watson, The world's largest 500 asset managers(2018年10月)。こちらは各社の総資産残高を示しており、ETFのみの資産残高を示すものではありません。

ブラックロックの運用資産額と各国のGDP比較

出所:IMF World Economic Outlook Apr 2019、GDPは2018年の予測値

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 191円(210円)
30万円まで 286円(314円)
50万円まで 429円(471円)
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【信用取引の委託保証金について】

信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.45%(0.495%)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:20米ドル(22米ドル)
中国株式 約定代金の0.5%(0.55%)・最低手数料:500円(550円)・上限手数料:5,000円(5,500円)
アセアン株式 約定代金の1.00%(1.10%)・最低手数料:500円(550円)・手数料上限なし
※()内は税込金額
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,000円(税込2,200円)が追加されます。


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