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原油(エネルギー)関連銘柄特集(2016年3月25日更新)

原油(エネルギー)関連銘柄特集

“経済の血液”と例えられる原油は、株価(企業収益)にもたらす影響が大きいコモディティ銘柄です。
本ページでは、足元の原油の需給に関するデータ、および原油価格に影響を受ける可能性がある株式、原油(エネルギー価格)に連動する弊社で取り扱う投資商品をご紹介します。

  1. 原油の値動きをチェック!
  2. 原油の需給に関するデータをチェック!
  3. 注目の原油関連銘柄は?

原油の値動きをチェック!

2016年年初来高値に接近

2014年7月頃から、米金融緩和の終了、および米国のシェールオイル増産をけん制するために実施されたと見られる“OPECの原油減産の見送り”、世界の供給過剰感などを背景とした原油価格は急落。

2015年8月には一時反発するも、チャイナショック、米国の利上げによる世界の景気減速懸念、2016年に入り米国の景気減速懸念などを経て価格は再び下落する展開となりました。

2016年1月下旬頃からは米利上げペースの鈍化などを好感し、価格は反発。同年3月中旬には40ドルを伺う場面が見られました。

急落開始以降、さまざまな要因を織り込みながら、下落と反発を繰り返している原油相場ですが、肝心な急落の一因となった供給過剰感の解消は見込まれているのでしょうか。

米エネルギー省(EIA)、および米石油探査・開発会社ベイカーフューズのデータを中心に原油需給に関わるデータをご紹介いたします。

ウェブやマーケットスピードで最新の原油の価格やチャートが確認できます。

  • マーケットスピードでのWTI原油価格の確認方法(海外先物口座開設が必要です)

    ①「先物」→「投資情報」→「チャート情報」を選択
    ②「Energy」→「Light Sweet Clude Oil」

直近の原油関連レポートをチェック 「吉田哲:週刊コモディティマーケット」

原油の需給に関するデータをチェック!

原油価格低迷の一因、”世界の原油供給過剰感”は解消するのか

  • 米国の稼働リグ数の減少傾向は継続、原油急落後最低水準だが生産効率が向上
  • 米国の原油生産量・在庫・ネット輸入量はいずれも高止まり・増加傾向
  • 米エネルギー情報局(EIA)での見通しでは供給過剰の解消は2017年前半

米国の稼働リグ数の減少傾向は継続、原油急落後最低水準だが生産効率が向上

米国のシェールオイル生産主要7地区の稼働リグ数は、原油価格急落開始後以降、最低となっている。

図:米シェールオイル生産主要7地区の稼働リグ数 (左)(単位:基)
およびNY原油価格(右)(単位:ドル/バレル)

出所:EIAのデータを元に楽天証券作成

図:米シェールオイル生産主要7地区の稼働リグ数の合計 (左)(単位:基)
およびNY原油価格(右)(単位:ドル/バレル)

出所:EIAのデータを元に楽天証券作成

米エネルギー情報局が提唱する、米国内のシェールオイル主要生産地区7地区において、最も稼働リグ数が多いPermian地区でリグ数は2014年末のピーク時の半数以下になっている。

他の地域でもピーク時より半減するなど全体的な減少傾向はまだ止まっていないようである。

稼働リグ数の減少は得てして将来の原油生産量の減少→原油価格の反発要因、という連想がはたらきがちだが、現在はまだ、2014年後半から始まった「原油価格下落がシェールオイル企業に打撃を与える→高コスト生産者の退出」という段階がまだ継続しており、「高コスト生産者の退出→将来のシェールオイル生産減少」というステージに以降しきれていないのかもしれない。

このように考えれば、現在の原油価格の低迷が更なる稼働リグ数の減少を引き起こすものと思われ、現段階では、稼働リグ数が減少したことを見て原油生産量の減少・価格反発というシナリオを描くことはできないだろう。

米国の原油生産量・在庫・ネット輸入量はいずれも高止まり・増加傾向

図:全米原油在庫 (単位:1000バレル)

出所:EIAのデータを元に楽天証券作成

図:全米原油生産量 (単位:1000バレル/日)

出所:EIAのデータを元に楽天証券作成

図:全米原油輸入量(ネット) (単位:1000バレル/日)

出所:EIAのデータを元に楽天証券作成

全米原油生産量が頭打ちになっている一方、原油輸入量がやや増加傾向にあることが分かる。

図:米国の原油生産量+輸入量(ネット) (単位:1000バレル/日)

出所:EIAのデータを元に楽天証券作成

図:シェールオイル主要7地区ごとの1油井あたりの原油生産量 単位:バレル/日量
単位:バレル/日量軸(7地区平均原油生産量 左軸) ドル/バレル(原油価格 右軸)

出所:EIAのデータを元に楽天証券作成

当然のことながら、米国だけの原油在庫や生産量が世界の原油価格を左右するわけではないのだが、世界有数の原油消費国・生産国である米国での原油在庫の積み上がりは弱材料として見られやすい。

米国の原油生産量が頭打ちになっている一方で輸入量(ネット)が増加している件について、目先の需要に対しては高水準に積み上がった在庫を取り崩していくという対応で賄えるのではないかと思われるが、同国が原油輸入量を増加させる理由としては、将来の原油需要増加を見越して、解禁となった原油輸出に回す、などがあげられると推測される。

また、この頭打ちとなっている米国全体の原油生産量に関連して、シェールオイル主要生産地区からの原油生産量においてはやや落ち込んでいるとEIAの月次レポートより報告されている。

シェールオイル業者は非常にタフであり、格段に採掘技術が向上しており生産コストは低下する方向に進んでいると、シェールオイル生産に詳しい現地の情報筋が指摘している。採掘機器のハイテク化により探査の段階でハズレを引くことが少なくなった、地上から数千メートル先の頁岩層までラインを伸ばすことができるようになったなど、探査・開発の段階で以前ほどコストをかけずにシェールオイルを生産することができるようになっているという。

2015年10月~12月の決算にも表れているように、関連企業では操業が厳しくなってきている会社も出てきているが、今は多くの関連企業がいかに開発を効率化するかに注力・実行し、現在の原油価格低迷期を乗り切ろうとしているというのである。

この逆境を「乗り切る」ことは、それはつまり関連企業が“さらに今後も生産技術の効率化を進める”ということであり、(関連企業間で統廃合は起きたとしても)この点は、米国のシェールオイル生産量の減少を緩やかにする要因になっているようである。

先述の稼働リグ数に関連するが、逆境を乗り切ろうとする関連企業が生産効率を高めるために考えることは、効率ができるだけ高い既存の油井からいかにたくさん、長期間、シェールオイルを生産するか?ということであるため、新たに探査・開発へ傾ける資金は抑えられるのが自然であり、それが稼働リグ数の減少に表れているものと考えられる。

このような状況が一因となり、今後、仮に以前の高値ほどではなくとも原油価格の反発が見られれば、向上した技術をもって探査・開発活動が再開され、生産量は大きく増加する可能性があると考えることもできよう。

すでに米国のシェールオイル生産の動向に着目する際は、稼働リグの数もさることながら、“生産効率”に重点が移っていることに留意しなければならない。

米エネルギー情報局(EIA)での見通しでは供給過剰の解消は2017年前半

図:2015年10月から2016年3月に公表されたSTEOにおける原油需給バランス見通し (世界の原油供給“見通し”-世界の原油需要“見通し”) 棒グラフが0より上にあれば「供給過剰」、0より下にあれば「供給不足」

米エネルギー情報局(EIA)が月次で公表する短期見通し(STEO)では、3月公表時点で、世界の原油の供給過剰感は、2017年9月頃と見込んでいる。

この短期見通しは修正されながら毎月公表されているため、参考情報として把握しておきたい。

※参考レポート:原油相場、“見通しを元に見通す”方法!?

出所:EIAのデータを元に楽天証券作成

注目の原油関連銘柄は?

弊社取扱いの主な原油関連銘柄

種類 コード
ティッカー
銘柄 業種/特徴
日本株 1605 国際石油開発帝石 鉱業
日本株 1662 石油資源開発 鉱業
日本株 5020 JXホールディングス 石油・石炭製品
日本株 8031 三井物産 卸売業・商社
日本株 8058 三菱商事 卸売業・商社
米国株 XOM エクソンモービル 石油 & ガス精製 / 販売
米国株 CVX シェブロン 石油 & ガス精製 / 販売
米国株 DNR DENBURY RSC DE 石油 & ガス探査 / 生産
米国株 NFX NEWFIELD EXPL 石油 & ガス探査 / 生産
国内ETF 1671 WTI原油価格連動型上場投信 WTI原油先物の変動率に連動する投資成果を目指す
国内ETF 1699 NF原油インデックス連動型上場 NOMURA原油ロングインデックスに連動する投資成果を目指す
国内ETN 2038 NEXT NOTES 日経・TOCOM 原油ダブル・ブルETN 日経・東商取原油指数の騰落率の2倍として計算された指数の連動を目指す
国内ETN 2039 NEXT NOTES 日経・TOCOM 原油ベア ETN 日経・東商取原油指数の騰落率のマイナス1倍として計算された指数の連動を目指す
海外ETF XLE エネルギー・セレクト・セクター SPDR ファンド S&P エネルギー・セレクト・セクター・インデックスのパフォーマンスに連動する投資成果を目指す
海外ETF IXC iシェアーズ グローバル・エネルギー ETF S&P グローバル・エネルギー・セクター指数に連動する投資成果を目指す
投資信託 - 米国エネルギー・ハイインカム・ファンド 成長が期待されるエネルギー関連のインフラ事業に投資するMLPに実質的な投資を行っている
投資信託 - シェール関連株オープン シェールガス/オイルの生産拡大により成長が期待される企業、エネルギーコストの低下により恩恵を受ける企業に着目している
海外先物 ドル建 Light Sweet Crude Oil (WTI原油) 世界の中心となる米国のWTI原油をドル建てで取引できます。
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海外先物 ドル建 RBOB Gasoline(ガソリン) 米国のガソリンをドル建てで取引できます。
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国内先物 円建 原油 中東産原油を円建てで取引できます。
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(※2016年3月現在、商品先物口座の新規開設のお申込を一時中断させていただいております)
国内先物 円建 ガソリン 国内のガソリンを円建てで取引できます。
商品先物口座でのみ取扱
(※2016年3月現在、商品先物口座の新規開設のお申込を一時中断させていただいております)
国内先物 円建 灯油 国内の灯油を円建てで取引できます。
商品先物口座でのみ取扱
(※2016年3月現在、商品先物口座の新規開設のお申込を一時中断させていただいております)

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
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  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
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    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待、配当金の情報について
    株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
    楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が10万円まで0円、20万円まで191円(税込206円)/1日、30万円まで286円(税込308円)/1日、50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金100万円未満 年 1.90% 100万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(無期限):年2.00%、一般(短期(14日)):年3.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金100万円未満 年 1.90% 100万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

海外株式・ETFのリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は、連動を目指す株価指数等の変動等により損失が生じるおそれがあります。
米国株式等の取引にかかる費用
米国株式等の委託手数料は、約定代金の0.45%(税込0.486%)/1回がかかります(ただし、最低手数料5米ドル(税込5.4米ドル)/1回、手数料上限20米ドル(税込21.6米ドル)/1回)。売却時は通常の手数料に加え、SEC Fee(米国現地証券取引所手数料)が約定代金1米ドルあたり0.0000231米ドル(米セント未満切り上げ)。
中国株式等の取引にかかる費用
中国株式等の委託手数料は、約定代金の0.5%(税込0.54%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回、手数料上限5,000円(税込5,400円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。
アセアン株式等の取引にかかる費用
アセアン株式等の委託手数料は約定代金の1.0%(税込1.08%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

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