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BRICsに投資する

中華人民共和国

首都 北京
面積 960万平方キロメートル(日本の約26.0倍)
人口 13億1410万人(2005年)世界1位
主要言語 漢語(中国語)
通貨 人民元
国債格付 A(S&P 外貨)
国内総生産(GDP) 313.3兆円(2006年)
主要産業 製造業、繊維、食品、化学原料、機械、非金属鉱物
輸出 機械・輸送設備、雑製品、紡績製品、ゴム製品、鉱産物製品
輸入 機械・輸送設備、紡績製品、ゴム製品、鉄鉱製品、化学品
代表的なもの 武術、万里の長城
トピック 2008年 北京オリンピック(第29回)開催地に決定

政治・経済情勢

中国は1949年に中国共産党によって建国された社会主義国家で、1970年代までは、大躍進政策の失敗や文化大革命により、経済は発展しない状況が続いたが、1978年以降は市場経済を導入し、1980年以降は長期的な経済が発展した。製造業が盛んで、安い人件費と膨大な人口により、近年では、「世界の工場」といわれるまでの経済大国となった。2006年のGDP総額はアメリカ、日本、ドイツに次いで世界4位で、さらに驚くべきことは、2000年以降の成長率は毎年8%~11%と、すさまじい勢いである。

GDP

実質GDP成長率の推移

為替

為替(CNY/JPY)

債券金利

国債の金利(10年物)

株式

ハンセン指数

中国の魅力

中国の魅力は、なんと言っても、13億人を超える世界第1位の人口と、世界有数の豊富な資源です。この膨大な人口は、単に、「生産人口」であるに留まらず、「消費人口」をも拡大し、近年のアメリカと同様に、大量のモノを作り、大量のモノを消費する新しいマーケットを形成しました。日本にとっても中国は最大の貿易国相手国となり、もはや中国抜きには語れない状況となっています。ある試算によると、GDPは2010年にドイツを抜き、2020年には日本を抜き、2045年には、アメリカをも抜くと予測しております。

参考:外務省、JETRO、在日ブラジル大使館、ゴールドマンサックスアセットマネジメント、出所記述のないグラフや表はBloomberg社のデータをもとに楽天証券作成。

BRICs関連ファンド一覧

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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