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BRICsに投資する

インド共和国

首都 ニューデリー
面積 328.7万平方キロメートル(日本の約8.7倍)
人口 10億7900万人(2004年)世界2位
主要言語 ヒンディー語(共用語)
通貨 インド・ルピー
国債格付 BBB-(S&P外貨)
国内総生産(GDP) 92.2兆円(2005年)
主要産業 製造業、工業、鉄鉱、IT産業
輸出 宝石、宝飾品、石油製品、薬品、医薬品、化粧品
輸入 原油、石油製品、エレクトロニクス製品、金、銀
代表的なもの カバディ、カレー、アーユルヴェーダ

政治・経済情勢

第二次大戦後、ヒンドゥー教徒とイスラム教徒との争いが激化し、1947年8月パキスタンと分離独立した。長らく社会主義的経済下で国内産業を保護する政策を実行してきたが、冷戦が終わり、1991年の通貨危機以降は経済が自由化され、外資参入を受入れた。もともとカースト制度などの階級制があり貧富の差が激しい国ではあるが、外資参入により急速に近代化し、近年は、好調な経済によって中産階級層が育ち、消費も活発化している。最近では国内自動車メーカのタタ・モーターズが米国フォード社から、ジャガー・ランドローバを約23億ドルで買収するなど、世界有数の企業と肩を並べる産業が育ってきている。

GDP

実質GDP成長率の推移

為替

為替(INR/JPY)

債券金利

国債の金利(10年物)

株式

SENSEX指数

インドの魅力

インドといえば、「IT国家」を連想される方も多いはずではないでしょうか。もともと西洋にはない数字の0という概念を生み出した民族であり、非常に数字に強く、論理的な思考を得意とする国民性が、近年のIT技術者を支えています。IT企業の主な取引先はアメリカのシリコンバレーであり、最近では日本でもインド人のエンジニアを見かけることが多くなってきたのではないでしょうか。安価で優秀な労働力だけでなく、準公用語が英語であることなどから、英語圏のコールセンター等のアウトソーシング業も盛んです。人口は世界第2位であるが、2030年には中国を追い抜くと言われており、他国に比べ、人口構成が若いもの特徴的です。この若い世代が、中産階級となり、今後の経済発展を支えていく原動力となることは必須でしょう。

参考:外務省、JETRO、在日ブラジル大使館、ゴールドマンサックスアセットマネジメント、出所記述のないグラフや表はBloomberg社のデータをもとに楽天証券作成。

BRICs関連ファンド一覧

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

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