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国内ETNの取扱銘柄

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コード 名称 売買単位 マーケット情報
2048
NEXT NOTES 野村日本株高配当70(ドルヘッジ、ネットリターン)ETN
「野村日本株高配当70」に為替リスクを回避しつつ米ドル建てで投資する際のパフォーマンスを表す「野村日本株高配当70・米ドルヘッジ指数(ネットトータルリターン)」との連動を目指します。
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2049
NEXT NOTES S&P500 VIX インバースETN
指数の変動率が、S&P500 VIX短期先物指数の前日比変動率(%)の-1倍となるように計算された「S&P500 VIX短期先物インバース日次指数」を連動対象としています。
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取扱銘柄一覧

コード 名称 売買単位 マーケット情報
2021
iPath® 商品指数連動受益証券発行信託 
世界のコモディティ市場全体の動きを表す商品指数で、コモディティ市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。
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2022
iPath® 貴金属指数連動受益証券発行信託 
貴金属商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。連動対象指数は、金及び銀の関連上場先物によって構成されています。
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2023
iPath® 産業用金属指数連動受益証券発行信託 
産業用金属商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。連動対象指数は、アルミニウム、銅、鉛、ニッケル及び亜鉛の関連上場先物によって構成されています。
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2024
iPath® エネルギー指数連動受益証券発行信託 
エネルギー商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。連動対象指数は、ブレンド原油、原油、灯油、天然ガス及びRBOBガソリンの関連上場先物によって構成されています。
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2025
iPath® 農産物指数連動受益証券発行信託 
農産物商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。連動対象指数は、ココア、コーヒー、トウモロコシ、綿、カンザス小麦、大豆、砂糖及び小麦の関連上場先物によって構成されています。
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2026
iPath® 穀物指数連動受益証券発行信託 
穀物商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。連動対象指数は、トウモロコシ、カンザス小麦、大豆及びシカゴ小麦の関連上場先物によって構成されています。
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2027
iPath® ソフト農産物指数連動受益証券発行信託 
ソフト商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。連動対象指数は、ココア、砂糖、コーヒー及び綿の関連上場先物によって構成されています。
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2028
iPath® 畜産物指数連動受益証券発行信託  
畜産物商品市場の投資パフォーマンスを図るベンチマークとされています。連動対象指数は、飼育牛、豚赤身肉及び生牛の関連上場先物によって構成されています。
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2029
iPath® VIX中期先物指数連動受益証券発行信託 
VIX先物契約の四番、五番、六番及び七番限月の日次ベースでのローリング・ロング・ポジションからの収益を測定します。
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2030
iPath®VIX短期先物指数連動受益証券発行信託 
VIX先物契約の一番限月と二番限月の日次ベースでのローリング・ロング・ポジションからの収益を測定します。
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2031
NEXT NOTES 香港ハンセン・ダブル・ブルETN 
日々の騰落率をハンセン指数の騰落率の2倍として計算された指数、ハンセン指数レバレッジインデックスを対象指数としています。
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2032
NEXT NOTES 香港ハンセン・ベアETN 
日々の騰落率をハンセン指数(配当込)の騰落率の-1倍として計算された指数、ハンセン指数・ショートインデックスを対象指数としています。
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2033
NEXT NOTES 韓国KOSPI・ダブル・ブルETN 
日々の騰落率を韓国総合株価指数200の騰落率の2倍として計算された指数、韓国総合株価指数200・レバレッジインデックスを対象指数としています。
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2034
NEXT NOTES 韓国KOSPI・ベアETN 
日々の騰落率を韓国総合株価指数200(先物)の騰落率の-1倍として計算された指数、韓国総合株価指数200(先物)・インバースインデックスを対象指数としています。
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2035
NEXT NOTES 日経平均VI先物指数 ETN
日経平均VI先物取引を対象とし、先物取引の価格の日々の変動率に連動するよう設計された指数との連動を目指します。
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2036
NEXT NOTES 日経・TOCOM 金ダブル・ブルETN
日々の騰落率を日経・東商取金指数の騰落率の2倍として計算された指数との連動を目指します。
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2037
NEXT NOTES 日経・TOCOM 金ベア ETN
日々の騰落率を日経・東商取金指数の騰落率の-1倍として計算された指数との連動を目指します。
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2038
NEXT NOTES 日経・TOCOM 原油ダブル・ブルETN
日々の騰落率を日経・東商取原油指数の騰落率の2倍として計算された指数との連動を目指します。
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2039
NEXT NOTES 日経・TOCOM 原油ベア ETN
日々の騰落率を日経・東商取原油指数の騰落率の-1倍として計算された指数との連動を目指します。
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2040
NEXT NOTES NYダウ・ダブル・ブル・ドルヘッジ ETN
ドル/円ヘッジされたダウ・ジョーンズ工業株価平均(プライス・リターン)の日々の騰落率を2倍にした指数への連動を目指します。
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2041
NEXT NOTES NYダウ・ベア・ドルヘッジETN
ドル/円ヘッジされたダウ・ジョーンズ工業株価平均(トータル・リターン)の日々の騰落率を-1倍にした指数への連動を目指します。
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2042
NEXT NOTES 東証マザーズ ETN
「マザーズ」に上場する内国普通株式全銘柄を対象とした、「時価総額加重型」の株価指数への連動を目指します。
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2043
NEXT NOTES STOXX アセアン好配当50(円、NR)ETN
東南アジア諸国(ASEAN)の企業(対象国はフィリピン、マレーシア、タイ、シンガポール、インドネシア)を構成銘柄とする投資ユニバースから、配当が多い50社を選択することを目指します。
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2044
NEXT NOTES S&P500配当貴族(ネットリタ-ン) ETN
S&P500 配当貴族指数(課税後配当込み)への連動を目指す金融商品です。S&P500 配当貴族指数(課税後配当込み)は、S&P500の構成銘柄のうち、25年以上連続して増配している株式を対象としています。
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2045
NEXT NOTES S&P シンガポール リート(ネットリターン) ETN
S&P シンガポールREIT指数(課税後配当込み)への連動を目指す金融商品です。シンガポール取引所に上場するREITのうち、流動性と時価総額の基準を満たす銘柄で構成される浮動株時価総額型のREIT指数です。
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2046
NEXT NOTES インドNifty・ダブル・ブル ETN
Nifty レバレッジ(2倍)インデックス(プライスリターン)への連動を目指す金融商品です。日々の騰落率が、CNX Nifty指数(プライスリターン)の騰落率の2倍として計算された指数です。
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2047
NEXT NOTES インドNifty・ベア ETN
Nifty デイリーインバースインデックス(トータルリターン)への連動を目指す金融商品です。日々の騰落率が、CNX Nifty指数(トータルリターン)の騰落率の-1倍として計算された指数です。
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■注意事項

  • 当受益証券発行信託の基準値段については、以下のように取り扱われますのでご注意ください。

    1. 単独上場外国銘柄
      東証での前日最終値段等が、当日の基準値段となります。
    2. 重複上場外国銘柄で、東証が指定する銘柄
      東証での前日最終値段等が当日の基準値段となりますが、変更される場合(※注1)があります。
      東証が指定する銘柄については、下記「重複上場外国銘柄の基準値段設定の取扱いについて(東京証券取引所)」をご確認ください。
    3. 重複上場外国銘柄で、上記2.以外の銘柄
      前日立会終了後の東証が適当と認める時点(15:00頃)での、外国の主たる金融商品取引所における外国銘柄の直近値段を円換算した価格(※注2)が当日の基準値段となりますが、変更される場合(※注1)があります。
    • ※注1
      前日立会終了後に設定した基準値段と、外国の主たる金融商品取引所における当日立会開始前の外国銘柄の直近の値段等を円換算した値段が大幅に乖離した場合、東証において基準値段が変更されます。なお、基準値段の変更日においては取引所にて成行注文が禁止となります。当該銘柄を代用有価証券として信用取引をなさる際は、充分ご注意のうえ、お取引ください。
    • ※注2
      当社では営業日15:00以降のシステムメンテナンス時に一旦、東証での当日最終値段等を用いて、制限値幅を仮設定いたします。そのため、週中注文において、仮設定された制限値幅外となった指値注文は繰越されず、「出来ず」となりますのでご注意ください。なお、概ね18:30過ぎに、東証が設定した基準値段を基に、制限値幅の再設定をおこないます。

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 2.80% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 2.00% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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