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国内ETF/ETN/REIT

  • 国内ETF

国内ETF/ETN

新登場の楽天ETF 手数料0円。

ETF(上場投資信託)とETN(指標連動証券)は、ともに指標に連動するパフォーマンスを目指す商品となっています。大きな違いは、ETFでは投資委託会社が裏づけとなる資産(Fund)を保有しているのに対し、ETNでは金融機関(発行体)がその信用力をもとに、価格が特定の指標に連動することを保証する債券であるため、金融機関は裏付け資産を保有しないという特徴があります。
ETF・ETNは、国内株式と同じように、立会時間中であればいつでも売買することが可能で、手数料、税制も同じです。詳しくは、入門講座・活用方法をご覧ください。

国内ETF/ETNの魅力とメリット

いつでも好きな時に売買できる

国内ETF/ETNは国内株式と同様に、立会時間中であればいつでもリアルタイムの価格で売買ができます。もちろん、指値注文や成行注文、逆指値注文などの条件注文も可能です。

値動きがわかりやすい

国内ETF/ETNは一般的に、TOPIXやS&P500といった株価指数や、通貨や商品価格等に連動するよう作られ商品です。ニュース等でも対象指標が報道されるため、投資判断がしやすくなっております。

少ない資金で分散投資

国内ETFは、株価指数等を構成する多数の会社の株式に分散投資するのと同じ投資成果が期待できます。また国内ETNは、個人では直接投資が難しいような指数、商品を対象としているため、ポートフォリオのバラエティが広がります。

リスクヘッジの手段としても使える

国内ETF/ETNは通常の株式と同じように信用取引の対象となっております。売りからのお取引も可能なため、市場全体の下落時にリスクをヘッジ(回避)することもできます。

  • 一部対象外の銘柄もございます。

REIT

REITとはReal Estate Investment Trust 不動産投資信託の略です。
多くの投資家から集めた資金で、オフィスビルや商業施設、マンションなど複数の不動産などを購入し、その賃貸収入や売買益を投資家に分配する商品です。また、国内株式と同じように、立会時間中であればいつでも売買することが可能で、手数料、税制も同じです。

  • ここでは、取引所を通じて取引できるREITを紹介いたします。

REITの魅力とメリット

好配当利回り

REITは、運用している不動産から得られる賃料等収入が主な収益源となっており、この大半を配当として出す仕組みから、好配当利回りに期待が持てます。

少額から不動産に投資ができる

一般的に不動産へ投資するには、多額の資金が必要になります。しかし、REITであれば、少額からでも間接的に不動産へ投資することが可能です。

いつでも好きな時に売買できる

REITは、国内株式と同様に、立会時間中であればいつでもリアルタイムの価格で売買ができます。もちろん、指値注文や成行注文、逆指値注文などの条件注文も可能です。

複数の不動産に分散投資

REITは、複数の不動産に投資し運用しているので、1件の不動産価格や賃料の下落があっても、他の不動産でその下落分をカバーすることが可能です。

これだけは、覚えておこう!

不動産特有の特徴

投資対象が不動産であるため、株式にはない不動産特有のリスクが存在します。地震などの自然災害やテナントの退去などにより、REITが保有する物件の賃料収入が減ることで、価格や分配金が変動する可能性があります。

金利の変動

投資法人は、一般投資家から資金を集めるほか、金融機関からお金を借りて不動産運用している場合があります。借りたお金に対し金利を支払わなければならないので、借入金額に対しての、金利変動が価格や分配金に影響を及ぼすことがあります。

運用会社の運用手法

REITの運用は、運用委託会社が行います。運用委託会社がどのような不動産を選定し、賃貸するのか、また売却するタイミング等、その運用方法によって価格や分配金が変動する可能性があります。

取引所が定める規定

取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(無期限):年2.00%、一般(短期(14日)):年3.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。


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