SOR注文

SOR注文のメリット

SORとは、東京証券取引所(東証)やPTS(私設取引システム)など複数の市場から、最良価格がある市場を自動的に選び、注文を執行する仕組みのことです。楽天証券のSOR注文は受注時の東証の最良気配よりも有利な価格、あるいは同値でPTSに発注することにより、東証のみの場合より、良い価格で執行する(これを価格改善効果と呼びます)ことを目指しております。

SOR注文を利用したPTSでの取引は成立可能な数量のみを執行するIOC注文を利用しており、PTSに注文をわずかの時間でも残すような注文方法は利用しておりません。
「少しでも安く買いたい、高く売りたい」、SOR注文はお客様のお声に応えていきます。

自動で比較、お得に売買

発注時にSOR有効にチェックをいれるだけで、価格改善のチャンスがあります。

取引時間 9時~15時

東証の取引時間と同じです。

追加手数料 0円

現在、お客様が選択されている手数料コースが適用されます。

アクセス最大4市場

東証、チャイエックスPTS、ジャパンネクストPTS、Kai-X※に接続します。
※Kai-Xは現物取引のみです。ご利用には利用条件があり、事前申込が必要です。

楽天証券ならではのうれしいサービス(SOR注文)

使い方は簡単

特別な設定は不要、注文画面にある「SOR有効」にチェックを入れるだけ!

透明性とサービス改善

外部第三者機関(株式会社QUICK)による、価格改善効果のレポートを毎月公開!「ログイン」>「マーケット」>「レポート」>「株式」>「SOR改善レポート」からご覧ください。
また、お客様の価格改善効果を個別に確認することもできます。
価格改善効果の確認方法はこちら

SOR注文についてもっと知りたい

よくあるご質問

QSOR注文とは何でしょうか?
A「SOR(スマート・オーダー・ルーティング)注文」とは、複数市場から最良の市場を選択して注文を執行する形態の注文です。

楽天証券では、「東京証券取引所」、「チャイエックスPTS(Chi-X)」、「ジャパンネクストPTS(JNX)」、「Kai-X(現物のみ・ご利用には利用条件があり、事前申込が必要です。)」の各市場間の株価を比較して、自動で価格有利な条件の市場へ注文をおこないます。
SOR注文を有効にするには、注文画面にて、市場を「東証」に選択し、「SOR有効」にチェックを入れてご注文ください。

なお、初期設定として、すべての取引チャネルにおいて、SORを有効に設定させていただいております。
注文発注後にSOR注文を有効とすることはできません。
SOR注文をご利用される場合は、一旦、ご注文を取り消してから改めて発注してください。

「SOR有効」にチェックを入れても、以下の前提条件を満たさないと価格比較をおこなわない場合があります。

SOR注文が有効となる前提条件

SOR注文の注意点

楽天証券のSOR注文は、受注時の価格比較機能です。
受注から約定まではわずかながら時間差があるため、その間に東証に有利な注文が入った場合にはその注文を取りにいけません。
結果、約定価格が悪化して見える可能性がわずかながら存在します。
弊社はその比率をモニタリングし、お客様に開示しております。
ウェブログイン後>「マーケット」>「レポート」>「株式」>「SOR改善レポート」からご確認ください。

SOR注文の約定の仕組みについてはこちら
QSOR有効で注文発注し、PTS市場に有利な価格があったのに東証で約定したのはなぜですか?
ASOR有効で注文を執行した場合でも、下記のようなケースでは、東証にて売買執行するので、PTS市場に有利な価格があっても東証で約定することがあります。ご了承ください。

  1. PTSで約定しようとしたにも関わらずPTSでの注文が取り消されてしまった場合
  2. PTSでの有利な気配が東証の現在値よりも一定以上不利な価格になる場合
  3. 東証のその時間までの高値を上回る買い注文や安値を下回る売り注文等
  4. その他楽天証券が必要と認めた場合

参考

SOR注文では、東証で取引が成立する時間内において、原則として、東証の最良気配と同値かそれよりも有利な価格がPTS(私設取引システム)にあった場合に、自動的に最良価格で売買を執行いたします。
また、東証の寄付前、昼休み、取引終了後や東証で特別気配になっているときなど、SOR注文での判定を行わない時間がございます。
QSOR注文で約定した際に表示される約定代金差額とは何ですか?
A東証に発注した場合に比べて、SOR注文を利用したことにより取引コストを削減できた金額です。
約定代金差額0円とは、SOR注文による取引コスト削減ができなかったことを明示するために表示しております。
QSOR注文をするための手続きを教えてください
A

現物取引の場合

特段のお手続きは不要です。注文入力画面でSOR有効にチェックを入れたまま発注してください。ただしKai-Xへアクセスするには事前同意が必要です。ウェブ、iSPEEDまたはマーケットスピード II からお手続きください。詳細はこちら

信用取引の場合

PTS信用取引を始めるには、信用取引口座の開設が必要です。また、2019年11月15日以前に、信用取引口座を開設されているお客様は、PTS信用取引開始に伴う各種書面等の閲覧、同意が必要です。
QSOR注文の手数料はいくらですか?
ASOR注文は、追加の手数料はいただきません。現在お客様が選択されている手数料コースの手数料体系が適用されます。東証での約定と、PTSで約定が分かれた際は、他の売買を含めて合算して計算されます。
なお、金利、貸株料は通常の信用取引と同様です。例)超割コースにて、PTS信用取引で株価100円、株数9,000株の買い注文が約定し、東証で101円、株数1,000株の買い注文が約定した場合の、約定代金、手数料の計算方法は以下の通り。
PTSでの約定代金:100円×9,000株=900,000円・・・・①
東証での約定代金:101円×1,000株=101,000円・・・・②
合計の約定代金:①+②=1,001,000円
手数料:350円+消費税(超割コースの場合)
QKai-Xとはなんですか?
Aチャイエックスジャパン株式会社の提供するマッチングシステムです。詳細はこちら
QKai-Xを指定して注文はできますか?
A直接発注はできません。SOR注文を通して、Kai-Xに最良価格があった場合にのみ約定します。
QKai-Xは信用取引でも利用できますか?
AKai-Xは信用取引は非対応です。現物取引のSOR注文を通じてのみアクセス可能な市場です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
50万円まで 0円
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。