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今、話題の「ゴールド」に注目!

特集 純金積立から先物まで、リスク別に投資ができる 今、話題の「ゴールド」に注目!

マイナス金利導入でゴールドに注目集まる ~資産運用から資産防衛へ~

2016年1月29日(金)に日本銀行がマイナス金利の導入を発表したのをきっかけに、マイナス金利政策は預金金利も低下させております。

大手銀行では普通預金金利を0.020%から0.001%へ、相次いで引き下げを実施。これは、「100万円を1年間銀行に預けて得られる利息が、200円から10円になる。」ということなのです。

長きにわたり、「ゴールド」は金利がつかない金融商品として他の金融商品と一線を画していましたが、マイナス金利が導入された今、「資産運用」から「資産防衛」に切り替える方も多く、安全資産として「ゴールド」が注目を浴びているようです。

リスクオフの姿勢を強め、リスクマネーが株から安全資産の金へ

金価格の長期推移

金の魅力

※ワールドゴールドカウンシル公表のデータより楽天証券作成

POINT1 安全資産としての認識

金は「世界共通の資産」として価値を持っています。安全性が認識されていることから、世界的な政情不安や紛争など地政学リスクが高まるといった有事の際には資産の逃避先として、金が注目される傾向にあります。

この裏づけとして、世界の中央銀行は外貨準備として大量の「ゴールド」を保有しております。(右表)

POINT2 希少価値の高さ

金は金貨、宝飾品の他、コンピュータ、スマートフォン(携帯電話)などに使用されており、今日の経済活動においても必要不可欠な金属です。しかしながら、これまで人類が発掘した総量は約17万トン(オリンピック公式プール約3.4杯分)ですが、一方で世界の金の埋蔵量は推定7万トン、可採年数は約30年とされ、有史以来希少価値の高い資源です。

POINT3 すそ野の広がりを見せる金投資

これまでの金の現物投資に加え、金ETFの登場で年金基金の資金が金市場に参入、また、外貨準備高における金の保有比率を上げる各国中央銀行の動きなど、新たな投資需要から金投資のすそ野の広がりが期待されます。

金市況の現在

金価格の推移

金価格は第二次石油ショックやソ連のアフガニスタン侵攻などを背景に上昇、1980年に当時の過去最高値を更新しました。その後、金価格はブラックマンデーなど一時的に上昇する局面もありましたが、長期間下落基調が続きました。しかし、2001年9月の同時多発テロを契機に金価格は反転し、上昇基調をたどっています。

以下のグラフは、東京金の取引が始まった1982年3月から2016年1月までの約33年間の値動きと変動要因です。

NY金(ゴールド)の約40年間の値動きと主な変動要因がわかるロングチャート

金価格の上昇には主に3つの要因が考えられます

POINT1 社会不安が増大した場合

「有事の金」という言葉の通り、世界情勢が混乱すると需要が高まる傾向があります。近年では、2001年の9.11(米国同時多発テロ事件)を背景に金価格が上昇しました。今後も、社会の不安が増大するような出来事が発生すると、金の価格が上昇するかもしれません。

POINT2 ドル安になった場合(円建ての金価格では円安になった場合)

世界の基軸通貨である「米ドル」が下がる(ドル安になる)と一般的に信用リスクの低い金に資金が流入し、ドル建ての金の価格が上昇することがあります。そのため、米ドルとドル建ての金価格には強い逆相関があるといわれています。

他方、円建ての金価格は、国際商品のため円安(ドル高)になると上昇する傾向があることから、ドル建ての金価格の上昇局面に加えて、円安ドル高局面でも恩恵を受けることがあります。

POINT3 インフレになった場合

実物資産でもある金は、インフレーション(物価上昇)にも強いといえます。たとえば、インフレ時に高騰しやすいものの代表は原油ですが、原油価格の上昇時には、金の価格も上昇する傾向があります。原油と金の価格に直接的な因果関係はありませんが、原油やモノの値段の上昇は、通貨の価値の下落を意味するので、やはり信用リスクの低い金にも人気が集まります。

大きく値を下げている原油価格の反発局面では、今後の金価格の支援材料となることも考えられます。

楽天証券で取扱っている金の商品

投資方法 概要 必要投資金額 手数料 メリット・デメリット
純金積立 金そのものを積立もしくはスポットで買付できる。
金は、ロンドン貴金属市場協会(LBMA)の基準をクリアした純度99.50%以上のものを消費寄託で保管。
1,000円~

買付・・・売買代金の2.7%(税込)

売却・・・無料

金投資の入門商品で、積立は毎営業日自動的に買付けが行われるため日々の価格に一喜一憂することなく、長期の投資向け商品。分配金等がないため、買付価格を上回った金額で売却しないと利益がでない。
金ETF
(国内市場)
金価格への連動を目指して設計されたETF(上場投資信託)。日本円で取引が可能。 約4,000円~
(銘柄により異なる)

買付・売却とも

最低150円/1回(税込)から

日本円で投資ができ、株式と同じようにリアルタイムで売買できる。
価格の変動が、金価格そのものよりも大きくなる場合がある。
金ETF
(海外市場)
金価格への連動を目指して設計されたETF(上場投資信託)。NY市場に上場している。

約13,500円~

(銘柄により異なる)

  • 1ドル=115円で計算

買付・売却とも

27米ドル/1回(税込)から

市場でリアルタイムで取引ができ、流動性も高い。
米ドルでの決済のため、為替変動リスクを考慮する必要がある。
投資信託
(ETF以外)
金や純金上場信託、金鉱企業の株式、先物などに投資して金の値動きをとらえる商品。 1,000円~
(購入方法や銘柄により異なる)
販売手数料・信託報酬等が必要
(銘柄により異なる)
毎月一定額での積立が可能。組み入れ商品をプロが選択してくれる。金価額だけでなく、先物を取り入れたり関連企業に投資したりと、投資対象が多様。ETFに比べ信託報酬が割高な銘柄が多い。
商品先物

東京商品取引所(TOCOM)や米国先物市場(COMEX)に上場する金先物取引。証拠金を差し入れることによりレバレッジを効かせた取引ができる。

必要最低証拠金

東京金・・・96,000円

金ミニ・・・9,600円

NY Gold・・・約540,000円

miNY Gold・・・約270,000円
(市況により変動します)

  • 1ドル=115円で計算

東京金・・・320円

金ミニ・・・60円

NY Gold・・・6.48ドル

miNY Gold・・・4.86ドル

元手よりも大きな利益が狙える半面、大きな損失になる可能性がある。
限月までに必ず決済が必要。
  • すべて2016年2月29日時点の情報

楽天証券で取り扱っている金(ゴールド)に関する商品の銘柄例

種類(サービス名) コード/ティッカーなど 銘柄
金・プラチナ取引 現物 純金積立・純金スポット取引
国内ETF 1328 金価格連動型上場投資信託
国内ETF 1540 純金上場信託 【金の果実】
国内ETN 2036 NEXT NOTES 日経・TOCOM 金ダブル・ブルETN
海外ETF GLD SPDRゴールドシェア
海外ETF IAU iシェアーズ・ゴールド・トラスト
海外ETF GDXJ マーケット・ベクトル・ジュニア金鉱株ETF
海外ETF GDX マーケット・ベクトル・金鉱株ETF
投資信託 - 三菱UFJ 純金ファンド
投資信託 - MHAM金先物ファンド
投資信託 - i-mizuhoゴールドインデックス
投資信託 - ステートストリート・ゴールドファンド(為替ヘッジあり)
投資信託 - ピクテ・ゴールド・インカム・ファンド(毎月分配型)
海外先物 - Gold (金)/miNY Gold (ミニ金)/E-micro Gold (マイクロ金)
国内商品先物 - 金先物/金ミニ先物
(国内商品先物取引口座のお申込受付は現在一時中止しております)
日本株 5711 三菱マテリアル
日本株 5713 住友金属鉱山
日本株 5714 DOWAホールディングス
日本株 5857 アサヒホールディングス
米国株 ABX バリック・ゴールド
米国株 AU アングロゴールド・アシャンティ
米国株 AUY ヤマナ・ゴールド
米国株 GG ゴールドコープ
米国株 GOLD ランドゴールド
中国株 1818 招金砿業 (ショウキンコウギョウ)
中国株 2899 紫金鉱業集団(ズージン・マイニング・グループ)

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手数料等およびリスクの説明について

弊社の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

金・プラチナ取引について

お預かりする金・銀地金は、ロンドン貴金属市場協会(LBMA)の受渡供用品銘柄として規定された純度99.50%以上の金、及び純度99.90%以上の銀地金です。プラチナ地金は、純度99.95%以上のロンドンプラチナ&パラジウム市場(LPPM)の受渡供用品銘柄として規定されたプラチナ地金です。

お取引の取消・解除について
お客様が行った貴金属地金の売買について、お客様は成立した取引に係る売買契約の解除を請求することができません。
特定商取引法に基づく表記等はこちら

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

海外株式・ETFのリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は、連動を目指す株価指数等の変動等により損失が生じるおそれがあります。
米国株式等の取引にかかる費用
米国株式等の委託手数料は、25米ドル(税込27米ドル)/1回(1,000株まで)がかかります。1回の取引が1,000株超の場合は1株ごとに2.0米セント(税込2.16米セント)追加されます。売却時は通常の手数料に加え、SEC Fee(米国現地証券取引所手数料)が約定代金1米ドルあたり0.0000218米ドル(米セント未満切り上げ)。
中国株式等の取引にかかる費用
中国株式等の委託手数料は、約定代金の0.5%(税込0.54%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回、手数料上限5,000円(税込5,400円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。
アセアン株式等の取引にかかる費用
アセアン株式等の委託手数料は約定代金の1.0%(税込1.08%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
  • 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
  • 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

国内債券のリスクと費用について

国内債券の取引にかかるリスク
債券は、債券の価格が市場の金利水準の変化に対応して変動するため、償還前に換金すると損失が生じるおそれがあります。また、債券を発行する組織(発行体)が債務返済不能状態に陥った場合、元本や利子の支払いが滞ったり、不能となったりすることがあります。
国内債券の取引にかかる費用
国内債券を、楽天証券との相対取引によって購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます(委託手数料はかかりません)。

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