投資信託のトータルリターン

「投資信託のトータルリターン」とは?

トータルリターンとは、「現在の評価金額」、「累計解約金額(信託財産留保額・信託報酬差引後)」、「累計受取分配金額(税引後)」の合計額から「累計買付金額(買付手数料・買付手数料に係る消費税)」を差し引いた金額であり、弊社における投資信託の新規お買付け時から算出基準日までの全期間を通じたトータルの損益金額です。

実際の画面では以下のように表示されます。

従来、投資信託は、一部分を途中解約したり分配金が支払われた場合に、それらを含んだトータルの損益状況を把握するのが難しいという問題がございました。
本制度では、投資信託の初回購入時から、追加購入・一部解約、分配金の受取りをすべて反映した現在の合計損益(評価額)がひと目でわかります。

トータルリターンの4つのポイント

  1. 楽天証券でお取引いただいたすべての期間のトータルリターンが確認できる!
    現在の保有ファンドのトータルリターンだけでなく、過去に解約済みファンドのトータルリターン、保有ファンドと解約済みを合算したこれまでにお買付したことのあるすべてのファンドのトータルリターンをご確認いただけます。
  2. 毎営業日更新
    楽天証券ウェブログイン後の画面で、毎営業日更新するトータルリターンをご確認いただけます。
  3. 入出庫・分配金コース変更などのお取引も含めて算出!
    買付・解約・分配金などのお取引に加え、入出庫、分配金コース変更、償還などのお取引も含めてトータルリターンを算出いたします。
    • 基本的には、弊社にお預けいただいた期間中のお取引状況に基づき算出しています。他社から入庫されたファンドに関しては、合理的な前提を基に計算しておりますが、他社での保有期間中のお取引状況(買付・解約・受取分配金等)は計算の対象外です。(楽天銀行から投信移管対象となったお客様を除きます。)
  4. 年1回、通知書面で確認できる!
    毎年年末最終営業日を算出基準日として、電子または郵送の通知書面でトータルリターンをご確認いただけます。

投資信託のトータルリターン通知サービスの詳細

トータルリターンとは 「投資信託のトータルリターン」とは、「現在の評価金額」、「累計解約金額(信託財産留保額・信託報酬差引後)」、「累計受取分配金額(税引後)」の合計額から「累計買付金額(買付手数料・買付手数料にかかる消費税含む、再投資は買付手数料除く)」を差し引いた金額であり、投資信託の新規お買付け時から算出基準日までの全期間を通じたトータルの損益金額です。
サービス概要 現在保有するファンドのトータルリターン、過去に解約済みのファンドのトータルリターン、これまでにお取引したことのあるすべてのファンドのトータルリターンを通知いたします。
  • 現在保有するファンドのトータルリターン
    算出日時点で、1口以上保有しているファンドのトータルリターンを表示します。
    • NISA非課税期間が満了し、ロールオーバー(非課税期間延長)や、課税口座(特定口座・一般口座)に払い出した対象口数以外にも該当ファンドの保有がある場合、「累計買付金額(買付手数料・買付手数料にかかる消費税含む、再投資は買付手数料除く)」は非課税期間満了年の最終営業日の基準価額が平均取得価額として引き継がれ、「現在保有するファンドのトータルリターン」に表示されます。
  • 過去に解約済みのファンドのトータルリターン
    過去に全解約したことがあるファンドのトータルリターンを表示します。
    • NISA非課税期間が満了し、ロールオーバー(非課税期間延長)や、課税口座(特定口座・一般口座)に払い出した際に、該当のファンドを非課税期間が満了する対象口数のみ保有していた場合、トータルリターンの計算が途切れ、別計上となるため、「過去に解約済みのファンドのトータルリターン」に表示されます。
  • これまでにお買付したことがあるすべてのファンドのトータルリターン
    現在保有しているファンドと過去に解約済みのファンドを含めたトータルリターンを表示します。
算出対象商品 トータルリターンの通知対象商品は、弊社で取扱いを行う全ての株式投資信託(公募投資信託及び私募投資信託)(MMF、外貨建てMMF、ETF及び上場REIT、楽ラップ専用ファンドを除きます。)とします。
なお、アンブレラ型投資信託(投資信託の運用に際して、複数のサブファンドをまとめて一つのファンドとして運用される投資信託をいいます。)については、サブファンドごとにトータルリターンを算出します。 
算出対象口座 トータルリターンの通知は、個人及び法人のお客様が対象です。口座ごとに算出します。
なお、「特定口座」、「一般口座」及び「NISA口座」については、これらの口座ごとにトータルリターンを算出します。また、分配金コースに関しては、「受取型」及び「再投資型」のコースごとにトータルリターンを算出します。
更新頻度 ログイン後ウェブ画面:毎営業日
また、年1回、年末の最終営業日を算出基準日として、算出基準日時点で保有なさっているファンドのトータルリターンを電子交付にてご確認いただけます。
  • 電子交付未同意のお客様への通知は、毎年年末最終営業日を算出基準日として、翌年1月に郵送通知いたします。
ご留意事項
  • ログイン後画面で表示される 「投資信託の評価損益」とは異なりますので、税額計算にご利用いただくことはできません。
  • 詳細の計算方法はログイン後の画面でご確認いただけます。
  • 弊社でお受取りになった分配金のみを計算対象としています。他社から入庫されたファンドに関して、他社での保有期間中にお受取りになった分配金は計算の対象外です。(楽天銀行から投信移管対象となったお客様を除きます)
  • 分配金コース変更を行った銘柄の場合、コース変更前と後のそれぞれでトータルリターンを表示しています。全体のトータルリターンを確認するには、コース変更前のお取引を考慮する必要がありますので、ご注意ください。
  • NISA非課税期間が満了し、ロールオーバー(非課税期間延長)や、課税口座(特定口座・一般口座)に払い出した対象口数は、(C)累計解約金額の欄に表示され、(D)累計買付金額欄に同口数が表示されます。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

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