投資信託のトータルリターン

トータルリターンと評価損益の違いは

トータルリターンと評価損益(譲渡損益)は、算出方法や使用目的が異なりますので、算出結果は一致しません。
トータルリターンは、お客様の投資収支(キャッシュフロー)で損益を評価する指標であるのに対し、評価損益は、 譲渡損益(課税対象)の損益を評価する指標です。
「どちらが正しい」という判断ではなく、目的・用途に合わせてご利用ください。

  トータルリターン 評価損益(譲渡損益)
目的・用途 お客様の投資収支を計算したもの。支払った金額(買付・再投資)に対する受け取った金額(分配金・解約金額)との差額で損益を評価。 譲渡損益(課税対象かどうか)に用いる金額を計算したもの。買付時の加重平均である平均取得価額と現在の基準価額の差で損益を評価。損益は課税対象。
算出式 現在の評価額+累計分配金額+累計解約金額-累計買付金額 現在の評価額-(平均取得価額×保有口数÷単位口数)
確定申告 利用できない 利用できる
分配金 受取分配金・再投資分配金ともに算出に含む 受取分配金は算出に含まない
元本払戻金
(特別分配金)
分配金額として算出に含む 個別元本の修正(切り崩し)を行う。
  • NISA非課税期間が満了し、ロールオーバー(非課税期間延長)や、課税口座(特定口座・一般口座)に払い出した数量分の「累計買付金額」および「平均取得価額」については、非課税期間満了年の最終営業日の基準価額をもとに算出しています。

トータルリターンの考え方

お客様の投資収支を計算したもので、支払った金額(買付・再投資)に対する受け取った金額(分配金・解約金額)との差額で損益を評価します。なお、分配金は、元本払戻金か普通分配金かを問わず、支払われた分配金として算出します。

評価損益(譲渡損益)の考え方

譲渡損益(課税対象かどうか)に用いる金額を計算したものです。買付時の加重平均である平均取得価額と現在の基準価額の差で損益を評価します。損益は課税対象となります。なお、元本払戻金(特別分配金)が発生している場合は、個別元本から元本払戻金額(特別分配金)を修正(切り崩し)いたします。

  • 元本払戻金(特別分配金)とは株式投信の決算時に、分配金支払い後の基準価額が個別元本を下回った場合、その差額は元本に払い戻され、元本払戻金(特別分配金)となります。

元本払戻金(特別分配金)の特徴

  • 元本払戻金のため、非課税です。
  • 元本払戻金のため、平均取得価額(または個別元本)が修正されます。
  • お客様の平均取得価額(または個別元本)によって、金額が異なります。

具体例

実際に、トータルリターンと評価損益に差が生じている場合のケースについて、確認方法をご案内いたします。

投資信託/取引明細画面例

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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