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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 足立武志「知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識」 > 第355回 【事例研究】株価急落銘柄・「順張り」VS「逆張り」徹底比較
前々回および前回のコラムで、株を買うタイミングとして「順張り」と「逆張り」があること、そして個人投資家が「逆張り」で対処するのはかなりリスクが高いという点をお話ししました。今回はそれを踏まえて、実際に短期間に株価急落をした銘柄を題材に、「順張り」と「逆張り」とでどのような結果になるのかを検証してみたいと思います。
（その1－1）A社株を保有している場合の「順張り」
今回は、読者の皆様のご理解をより深めるため、ある銘柄（以下「A社」とします）を題材としてご説明していきます。
まず、A社株をもともと保有していた場合の対応からです。
A社は悪材料が発覚する前、決算を好感して株価が上昇、25日移動平均線を超えていました。今回はそのタイミング（ア）で順張りにより新規買いしていたという前提で考えます。
アの株価は約1,500円、そこから間もなく悪材料が発覚し、イの箇所で25日移動平均線を明確に割り込んでいます。ですから、A社株をアで購入していた場合、イの翌日の寄り付きのウにて成行で売却します。
もしくは、直近安値のライン（X）がありますから、そこを割り込んだら売却という逆指値注文をあらかじめ出しておいても良いでしょう。
トレンドに逆らわずに売買するのが順張りですから、25日移動平均線を割り込んで下降トレンドへの転換の可能性が高まったら、速やかに売却するのがセオリーです。例え、株価下落がファンダメンタルの悪化を伴わないもので、早晩株価が落ち着いて再び上昇に転じると信じて疑わないとしてもです。自分の考えに反してでも、株価が下降トレンドになったら売却するのが「順張り」です。自分の考えが間違っている可能性も十分に考えられるからです。
その上で、再度25日移動平均線を超えて上昇トレンドに転じたら、「自分の考えは間違ってなかった」として買い直せばよいだけです。
本ケースではアで新規買い→ウで損切りとなり、損失率は15％ほどでした。本当なら10％以内に抑えたかったところです。でも、アのタイミングでの買いが25日移動平均線よりかなり上となってしまった点、そして突然の悪材料発覚で株価が急落する局面だった点を踏まえれば、15％の損失で済めば上出来とみてよいでしょう。
（その1－2）A社株を保有している場合の「逆張り」
逆張りの場合、株価のトレンドに関係なく「株価が企業価値よりも安い」と自分が判断した時点で新規買いします。そのため、新規買いはアではなく、それ以前の例えばYという可能性も十分にあります。
イで25日移動平均線を割り込み、ウでも株価は大きく下落しています。しかし、株価下落のきっかけとなった悪材料がファンダメンタル面に与える影響は極めて軽微であるとほとんどの個人投資家は考えていたはずです（実際筆者もそう考えていました）。
したがって、イやウの株価下落は、企業価値に比べて実際の株価が割安になっただけであり、ファンダメンタルの悪化は確認されていませんから保有株売却の理由にはなり得ません。そのため、イやウの時点ではそのままA株を継続して保有するという判断になります。投資家によっては買い増し時ととらえた方もいるでしょう。
ところがそれ以降も株価の下落は止まらず、Yの価格から30％、40％と含み損が拡大していくことになります。もしファンダメンタルに一切変化がないならば、株価が30％、40％と下落しても、割安なものがさらに割安になるだけで、保有株売却の理由にはなりません。
しかし株価が大きく下落するにつれて、今回の悪材料を契機に今後の業績が大きく悪化するのではないかという懸念が出始めます。そこで、A株をそのまま保有するか、売却するかの選択を迫られることになります。
イやウの時点ではファンダメンタルに大した影響がないと確信していたにもかかわらず、そこから株価が大きく下落した時点で突然湧き上がる業績の大幅悪化懸念。こうなると「売るも地獄、持ち続けるも地獄」といった様相です。もし売却するなら40％の損失が実現してしまいますし、保有を続けるならば40％の含み損を抱え、長期間塩漬け状態になってしまう恐れがあります。
結局、株価のトレンドを無視して「ファンダメンタルに大きな影響がない」という自分の考えを押し通した結果、大きな損失につながってしまうことが少なくないのです。
（その2－1）対象銘柄を保有していない場合の「順張り」
次に、A社株を保有していなかった場合の対応です。イの時点で明確に25日移動平均線を割り込んでいますから、そこから先はA社株は新規買いの対象にはなり得ません。
もし新規買いするのであれば、株価が25日移動平均線を超えて上昇トレンドになるのを待ってから実行します。
結局は、株価はイの水準からさらに50％近くも下落してしまいましたから、25日移動平均線を割り込んだ状態での新規買いをしなかったことにより、余計な損失を被ることを免れることができました。もちろん、イの水準から株価が反発して25日移動平均線を超えるという展開になった場合はそこで新規買いをすれば問題ありません。
25日移動平均線を下回った状態では一切新規買いしないと決めておけば、株価が1,200円になっても、1,000円になっても、700円になっても全く痛手を被ることはありません。
（その2－2）対象銘柄を保有していない場合の「逆張り」
A社株を保有していない場合、逆張りの考え方であれば、一旦アまで株価が上昇してしまったものがイやウの水準にまで下がってきたことは「株価が割安になった」と捉えることになります。
したがって、イやウの時点で「ファンダメンタルに問題ないはずなのに明らかに株価は売られすぎで割安」と思って新規買いした逆張り派の個人投資家は大勢いたはずです。
上記（その1－1）で記したとおり、順張りの考え方でいけばウの箇所は保有株を速やかに売るタイミングであり、このタイミングで新規買いするという選択はありません。
しかし、逆張りの考え方であればアの高値から大きく株価が調整したウのタイミングは新規買いのポイントの1つとなり得ます。
ところが、ウで新規買いした後株価は50％近くも下がってしまいました。そして将来の業績悪化懸念が急速に浮上しています。（その1－2）と同様、大きな損失覚悟で売却するのか、多額の含み損を抱えて塩漬け覚悟で保有を続けるのかを判断しなければならない状況です。
マーケット全体で株価急落が起これば「逆張り」では生き残れない
今回のA社の例と同じようなことは結構頻繁に起きています。
でも、仮に上記のように逆張りをした結果大きな損失を被ったとしても、複数の銘柄に分散して投資していればリスクを小さくすることができます。例えば、1銘柄につき投資可能資金を最大5％までに抑えるようにすれば、株価急落銘柄を買った後にさらに大きな下落に巻き込まれたとしても、最悪で投資可能資金の5%を失うだけで済みます。5％程度なら、ワンチャンスで簡単に挽回可能です。
しかし本当に怖いのは、リーマン・ショックの時のように多くの銘柄の株価が軒並み急落するような局面です。もし順張りでなく逆張りのスタンスで投資をしているならば、ファンダメンタルの面で一見問題ないはずの銘柄の株価が次々と下落するのを目の当たりにして、「株価が明らかに割安」と判断し、数多くの銘柄を新規買いすることになるでしょう。
でも、リーマン・ショックのような暴落が起こった場合、割安と思って新規買いした銘柄のほぼすべてが、さらなる株価急落の憂き目に遭ってしまいます。
想像を絶するほどの株価急落に耐えられず投げ売りをしたならば全財産の30％とか50％が吹き飛ぶようなことも十分に起こり得ます。また売却できずに保有を続けていたなら、多額の含み損を抱えた塩漬け株のオンパレードになってしまいます。
リーマン・ショックの何が怖かったかといえば、それまで堅調だった世界景気が、株価の大暴落により一気に大不況になってしまったという点です。
株価急落局面で逆張りの新規買いを実行したときには確かにファンダメンタル面で問題なかったとしても、その後の株価大暴落という事象そのものが景気というファンダメンタルそのものを悪化させることもあります。こんな状況で逆張りをしていれば、破産に近い状況にまで追い込まれかねません。だからこそ筆者は「逆張り」をしないのです。
＜まとめ＞個人投資家に向いているのは「逆張り」よりも「順張り」
ここまでの3回の内容をまとめると、次のようになります。
- 「株価が正しい」と思えば順張り、「自分が正しい」と思えば逆張り
- 逆張りは自分の判断が間違っていた場合の損失が大きくなる傾向にある
- 企業分析に絶対の自信があるのでなければ個人投資家は順張りが無難
- 株式市場の大暴落そのものがファンダメンタル悪化を引き起こすこともある
筆者の周りの投資家のスタイルをみると、ファンダメンタル分析を徹底して実行している個人投資家は逆張りが多いように感じます。でもそれは、自分自身の行う企業分析が本当に正確で、株価が大きく下がったとき「株価は割安で早晩上昇する」という予測どおりにその後株価が上昇することが大多数、という優秀な人に限った話です。そして、彼らもマーケットの急変時などは、ファンダメンタル面の悪化がみられないとしても保有株を減らすなど守りの体制に入ります。逆張りであっても、守るべき時は守る姿勢が必要なのです。
もし、足元で株価が下落した銘柄を「明らかに割安」とみて買ったものの、そこからさらに大きく株価が下がって損をすることが多いのであれば、逆張りはおすすめできません。
確かに順張りは逆張りよりも高い株価で買うことになるケースが多いですが、明確な損切りルールを決めておけば、失敗したときの損失は最小限に抑えることができます。そして筆者が実践する株価トレンド分析と組み合わせれば、25日移動平均線を超えたら買い、割り込んだら売り、というように売買の判断基準が明確です。
個人投資家は「いかに大きく勝つか」よりも「いかに大きく負けないか」が重要です。そのためには順張りの投資スタイルが個人投資家には合っていると思っています。逆張りで損失続きという方は、ぜひ順張りという考え方を取り入れてみてください。
＜おしらせ＞
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株式投資の実践知識について、資産運用に精通した公認会計士である足立武志氏に解説してもらいます。
株式取引初心者～中級者の方は必見です。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
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国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円（税込）
50万円まで 261円（税込）
100万円まで 468円（税込）
150万円まで559円（税込）
3,000万円まで 886円（税込）
3,000万円超936円（税込）
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
- リスクについて
- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
- 当社の信用リスク
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- 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
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- 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について
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