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動画で解説!超実践 足立武志の株式投資講座 (ネット全6回)

このような方におすすめです!

  • 株式投資で成功している個人投資家とそうでない人の違いを知りたい
  • 株式投資で大失敗をしないようにしたい
  • 個人投資家でもできるファンダメンタル分析の基本的な知識を学びたい
  • 株価チャートを使って売買のタイミングを計れるようにしたい

講師紹介

足立 武志 氏

一橋大学商学部経営学科卒業
公認会計士、税理士、ファイナンシャル・プランナー(AFP)
足立公認会計士事務所代表、株式会社マーケットチェッカー取締役
ひまわり税理士法人 代表社員

資産運用に精通した公認会計士として、執筆活動、セミナー講師等を通じ、個人投資家が資産運用で成功するために必要な知識や情報の提供に努めている。
現在資産運用コラムを連載すると共に、株式会社マーケットチェッカー取締役として株式投資スクリーニングソフト「マーケットチェッカー2」の開発にも関わっている。

動画一覧

  タイトル 動画 時間
1回目 イントロダクション~正しい「二流投資家」になろう 動画はこちら 約60分
2回目 最低限知っておきたいファンダメンタル分析の基礎知識 動画はこちら 約60分
3回目 決算数値を用いた具体的なファンダメンタル分析の方法 動画はこちら 約60分
4回目 個人投資家のファンダメンタル分析の限界とその理由 動画はこちら 約60分
5回目 ファンダメンタル分析を補完する「株価トレンド分析」 動画はこちら 約60分
6回目 まとめ~これからの日本株で個人投資家が勝ち残るために 動画はこちら 約60分

セミナー内容

1回目 イントロダクション~正しい「二流投資家」になろう

  • 開催予定日:2016年5月24日(火)19:30~(約60分)

【内容】 個人投資家の90%が株式投資で満足のいく成果を出せないと言われています。10%の勝ち組投資家と
それ以外の90%の違いはどこにあるのでしょうか。個人投資家は「一流」ではなく「二流」を目指すべき、
その理由をお伝えします。まずは勝ち組投資家のマインドを身につけましょう。

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2回目 最低限知っておきたいファンダメンタル分析の基礎知識

  • 開催予定日:2016年6月28日(火)19:30~(約60分)

【内容】 株価は長期的には業績や企業価値に連動して動きます。各企業の業績や企業価値を知るためにはファンダメンタル分析の知識が必要です。まずはPER、PBR、配当利回り、ROEといった基本的な用語の意味や使い方、グロース投資、バリュー投資の違いについて押さえておきましょう。

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3回目 決算数値を用いた具体的なファンダメンタル分析の方法

  • 開催予定日:2016年7月26日(火)19:30~(約60分)

【内容】 企業の業績を読み取るには、決算書が必要不可欠です。とはいえ、決算書をすみずみまで分析する必要はありません。決算書のどの数字に着目すれば企業業績が分かるのか、実例をまじえながら解説していきます。

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4回目 個人投資家のファンダメンタル分析の限界とその理由

  • 開催予定日:2016年8月23日(火)19:30~(約60分)

【内容】 なぜPER10倍の株が下がり続け、PER100倍の株が上がり続けるのか説明できますか?個人投資家が行うファンダメンタル分析にはどうしても限界があります。その理由をあらかじめ知っておけば、ファンダメンタル分析に固執し過ぎてチャンスを逃したり大失敗をしてしまうリスクを未然に防ぐことができます。

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5回目 ファンダメンタル分析を補完する「株価トレンド分析」

  • 開催予定日:2016年9月27日(火)19:30~(約60分)

【内容】 個人投資家がファンダメンタル分析を行う場合、その精度の低さを補うための何かが必要となります。その1つとして大いに有効なのが株価チャートを活用した「株価トレンド分析」です。これを用いれば、大失敗を避けつつ買い時・売り時のタイミングをはかることができます。

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6回目 まとめ~これからの日本株で個人投資家が勝ち残るために

  • 開催予定日:2016年10月25日(火)19:30~(約60分)

【内容】 最終回は、それまでの内容を踏まえ、荒波が続くであろうこれからの日本株で個人投資家が勝ち残るためにはどうすればよいのかを改めて考えていきます。
また、事前に視聴者の皆様からお寄せいただいた質問に回答する時間も設けたいと思います。

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おことわり

本案内に記載の勉強会では、勉強会でご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。弊社の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待、配当金の情報について
    株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
    楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が10万円まで0円、20万円まで191円(税込206円)/1日、30万円まで286円(税込308円)/1日、50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金100万円未満 年 1.90% 100万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(無期限):年2.00%、一般(短期(14日)):年3.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金100万円未満 年 1.90% 100万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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