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チャンスはすぐそこに!塩漬け株と信用取引を有効活用した投資方法 難しい銘柄選びも国内ETFで解決

チャンスはすぐそこに!塩漬け株と信用取引を有効活用した投資方法 難しい銘柄選びも国内ETFで解決

株価が思ったように上がってくれない。値上がりをまっているので売却もできず身動きが取れない。そう思っている方も多いのではないでしょうか。そこで、今回はそんな方のために、塩漬けになってしまった保有株を利用して、収益のチャンスを勝ち取る方法、また保有株の値下がりリスクを軽減する方法を解説いたします。投資銘柄は、日本を代表する株価指数(日経225、TOPIX)に連動を目指す国内ETFを活用します。
また、信用取引は怖いと思われている方も必見。上手に使いこなす方法もあわせて解説いたします。

なかなか好感できるニュースを耳にしない。
株価はまだ下がりそうだ。でも、このまま黙って見ていることだけはしたくない。保有株の売却は考えていないが、値下がりのリスクを少しでも抑える方法はないものかと悩んでいる方も少なくないはず。

そんな悩みをお持ち方へ有効な方法があります。現在保有している株を担保にし、先程とは逆に国内ETFを信用取引にて新規で売り建てる(売る)方法です。売りから取引できるのが、信用取引の最大メリットです。
上記で説明したポイント1と2は今回も適用します。
また、資産状況も上記と同じ120万円とし、取引上限を100万円とします。

さあ、実際に取引のシミュレーションをしてみましょう

(例)現在の日経平均株価はこんな感じ さらに下がりそうな予感?

現在の資産状況 お取引上限額は先ほどと同じ

取引してみよう

一週間後の日経平均株価はこんな感じ 下落しました

信用新規売の注意点、諸費用

【信用新規売の注意点】
逆日歩 (ぎゃくひぶ)には注意しよう。
逆日歩とは・・・空売りをする株数が増加した場合、証券金融会社は不足する株式を入札形式で機関投資家等から借り受けて調達します。その入札により決定された料率を逆日歩(品貸料)といいます。

逆日歩は、売建てた翌日にならないと発生するのかどうか分からないので注意が必要になります。

空売りが多い→逆日歩が発生する可能性がある。

過去の逆日歩発生日はマーケットスピードの時系列情報等で確認ができるので、参考にしてみてください。
逆日歩については、下記のオンラインヘルプにて詳しく解説しています。
マーケットスピードオンラインヘルプ 時系列情報

また、信用取引の売りでは、売買手数料の他に、信用新規売りで取引した額に貸株料がかかります。
信用取引貸株料: 1.10%(年率)

最後に、株価が思った時より逆に動いてしまった場合は、上記で説明した利益の金額と同じ額を損してしまう可能性があります。
また、損切りのタイミングを誤ってしまうと、追証や決済に伴う不足金が発生することもあるので十分余裕をもって、上手に信用取引と国内ETFをお取引なさってはいかがでしょうか。

参考 下落局面では信用取引の「売り」以外でもチャンスが!

VIX指数に連動を目指したETF/ETNを現物で普通の株を買うようにお取引なさる方法です。

VIXは別名「恐怖指数」とも呼ばれ、急激に株式市場が動き、変動率が上昇すると、このETF/ETNの価格も上昇するという仕組みです。反対に株式市場がボックス圏で推移していると、変動率は低くなり、ETF/ETNの価格は低くなります。

(例)
大きく下落→VIX指数上昇⇒VIX ETF/ETNの価格は上昇

注意点としては、VIX指数は株価の変動に合わせて動くため、長期保有には向いていないと言われています。経済イベントやニュースを参考に売買タイミングを見極めることが重要となってきます。また、アメリカS&P500のオプション取引の値動きを元に算出されているため、必ずしも日本の株式市場と連動する保証がないことも注意点の1つです。

【ETF】

銘柄コード 銘柄名 売買単位
1552 国際のETF VIX短期先物指数 1口
1561 国際のETF VIX中期先物指数 1口

信用取引口座の開設

信用取引を行うには、信用取引口座の開設が必要です。口座の開設料、管理料は無料です。
信用取引口座の開設後、最先端トレーディングツール「マーケットスピード」の利用料が無料になります。さらに、信用建玉残高200万円以上で、フル板も無料になります。
開設済みでない方は、下のお申し込みボタンからお申込みください。

信用取引の手数料、および諸費用

信用取引の取引手数料

超割コース

■ 信用取引(税込)

取引金額 手数料 大口優遇
10万円まで 90円+消費税 取引金額にかかわらず0円
20万円まで 135円+消費税
50万円まで 180円+消費税
50万円超 350円+消費税

いちにち定額コース

1日の取引金額合計 手数料
10万円まで 0円
20万円まで 191円+消費税
30万円まで 286円+消費税
50万円まで 429円+消費税
100万円まで 858円+消費税
200万円まで 2,000円+消費税
300万円まで
以降、100万円増えるごとに1,000円+消費税を追加。
3,000円+消費税

信用取引金利、貸株料

信用取引金利
買建玉の場合はお客様が買方金利を当社に支払っていただき、売建玉の場合は当社が売方金利をお客様に支払います。信用取引金利については、現在以下のようになっており、これらの金利が信用建玉の約定金額に対して発生します。
買方金利(制度信用取引) 2.80%
買方金利(一般信用取引) 2.80%
売方金利 0.00%( 〃 )

信用取引金利は、直近の金利情勢や証券金融会社と証券会社との貸借金利(証券金融会社が証券会社に信用取引に関する融資を行う際の金利)の動向等によって決定されます。

信用取引貸株料
売建玉の場合、その約定金額に対し、現在下記利率を乗じた額を当社にお支払いいただきます。(逆日歩とは異なり買建玉保有のお客様が受け取るものではありません。)
信用取引貸株料 1.10%(年率)

信用取引貸株料は、直近の金利情勢や証券金融会社と証券会社との貸借取引貸株料の動向等によって決定されます。


国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 191円(210円)
30万円まで 286円(314円)
50万円まで 429円(471円)
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【信用取引の委託保証金について】

信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。


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