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チャンスはすぐそこに!塩漬け株と信用取引を有効活用した投資方法 難しい銘柄選びも国内ETFで解決

チャンスはすぐそこに!塩漬け株と信用取引を有効活用した投資方法 難しい銘柄選びも国内ETFで解決

株価が思ったように上がってくれない。値上がりをまっているので売却もできず身動きが取れない。そう思っている方も多いのではないでしょうか。そこで、今回はそんな方のために、塩漬けになってしまった保有株を利用して、収益のチャンスを勝ち取る方法、また保有株の値下がりリスクを軽減する方法を解説いたします。投資銘柄は、日本を代表する株価指数(日経225、TOPIX)に連動を目指す国内ETFを活用します。
また、信用取引は怖いと思われている方も必見。上手に使いこなす方法もあわせて解説いたします。

なかなか好感できるニュースを耳にしない。
株価はまだ下がりそうだ。でも、このまま黙って見ていることだけはしたくない。保有株の売却は考えていないが、値下がりのリスクを少しでも抑える方法はないものかと悩んでいる方も少なくないはず。

そんな悩みをお持ち方へ有効な方法があります。現在保有している株を担保にし、先程とは逆に国内ETFを信用取引にて新規で売り建てる(売る)方法です。売りから取引できるのが、信用取引の最大メリットです。
上記で説明したポイント1と2は今回も適用します。
また、資産状況も上記と同じ120万円とし、取引上限を100万円とします。

さあ、実際に取引のシミュレーションをしてみましょう

(例)現在の日経平均株価はこんな感じ さらに下がりそうな予感?

現在の資産状況 お取引上限額は先ほどと同じ

取引してみよう

一週間後の日経平均株価はこんな感じ 下落しました

信用新規売の注意点、諸費用

【信用新規売の注意点】
逆日歩 (ぎゃくひぶ)には注意しよう。
逆日歩とは・・・空売りをする株数が増加した場合、証券金融会社は不足する株式を入札形式で機関投資家等から借り受けて調達します。その入札により決定された料率を逆日歩(品貸料)といいます。

逆日歩は、売建てた翌日にならないと発生するのかどうか分からないので注意が必要になります。

空売りが多い→逆日歩が発生する可能性がある。

過去の逆日歩発生日はマーケットスピードの時系列情報等で確認ができるので、参考にしてみてください。
逆日歩については、下記のオンラインヘルプにて詳しく解説しています。
マーケットスピードオンラインヘルプ 時系列情報

また、信用取引の売りでは、売買手数料の他に、信用新規売りで取引した額に貸株料がかかります。
信用取引貸株料: 1.10%(年率)

最後に、株価が思った時より逆に動いてしまった場合は、上記で説明した利益の金額と同じ額を損してしまう可能性があります。
また、損切りのタイミングを誤ってしまうと、追証や決済に伴う不足金が発生することもあるので十分余裕をもって、上手に信用取引と国内ETFをお取引なさってはいかがでしょうか。

参考 下落局面では信用取引の「売り」以外でもチャンスが!

VIX指数に連動を目指したETF/ETNを現物で普通の株を買うようにお取引なさる方法です。

VIXは別名「恐怖指数」とも呼ばれ、急激に株式市場が動き、変動率が上昇すると、このETF/ETNの価格も上昇するという仕組みです。反対に株式市場がボックス圏で推移していると、変動率は低くなり、ETF/ETNの価格は低くなります。

(例)
大きく下落→VIX指数上昇⇒VIX ETF/ETNの価格は上昇

注意点としては、VIX指数は株価の変動に合わせて動くため、長期保有には向いていないと言われています。経済イベントやニュースを参考に売買タイミングを見極めることが重要となってきます。また、アメリカS&P500のオプション取引の値動きを元に算出されているため、必ずしも日本の株式市場と連動する保証がないことも注意点の1つです。

【ETF】

銘柄コード 銘柄名 売買単位
1552 国際のETF VIX短期先物指数 1口
1561 国際のETF VIX中期先物指数 1口

信用取引口座の開設

信用取引を行うには、信用取引口座の開設が必要です。口座の開設料、管理料は無料です。
信用取引口座の開設後、最先端トレーディングツール「マーケットスピード」の利用料が無料になります。さらに、信用建玉残高200万円以上で、フル板も無料になります。
開設済みでない方は、下のお申し込みボタンからお申込みください。

信用取引の手数料、および諸費用

信用取引の取引手数料

超割コース

■ 信用取引(税込)

  超割コース  
大口優遇
取引金額に
かかわらず
388円 0円

いちにち定額コース

約定代金 手数料
50万円まで 税込463円/1日
100万円まで 税込926円/1日
200万円まで 税込2,160円/1日
300万円まで
以降、100万円増えるごとに1,000円
(税込1,080円)追加
税込3,240円/1日

信用取引金利、貸株料

信用取引金利
買建玉の場合はお客様が買方金利を当社に支払っていただき、売建玉の場合は当社が売方金利をお客様に支払います。信用取引金利については、現在以下のようになっており、これらの金利が信用建玉の約定金額に対して発生します。
買方金利(制度信用取引) 2.85%(年率)
買方金利(一般信用取引) 3.09%( 〃 )
売方金利 0.00%( 〃 )

信用取引金利は、直近の金利情勢や証券金融会社と証券会社との貸借金利(証券金融会社が証券会社に信用取引に関する融資を行う際の金利)の動向等によって決定されます。

信用取引貸株料
売建玉の場合、その約定金額に対し、現在下記利率を乗じた額を当社にお支払いいただきます。(逆日歩とは異なり買建玉保有のお客様が受け取るものではありません。)
信用取引貸株料 1.10%(年率)

信用取引貸株料は、直近の金利情勢や証券金融会社と証券会社との貸借取引貸株料の動向等によって決定されます。


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国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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