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プラチナが秘める可能性に注目! ~プラチナの果実”とは

プラチナが秘める可能性に注目!“プラチナの果実”とは [対談] 三菱UFJ信託銀行 フロンティア戦略企画部 上場信託室 主任調査役 渡邉啓輔氏 × 楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト 吉田哲

“プラチナの果実”シリーズの状況などについて、三菱UFJ信託銀行の渡邉啓輔氏と楽天証券経済研究所コモディティアナリストの吉田哲が対談を行いました。この特集は、「今、再び輝き出す金(Gold)~“金の果実”シリーズとは~」の続編となる特集です。

  • “金の果実”シリーズとは
  • 商品概要

プラチナを取り巻く環境

  • 吉田
    プラチナは金(Gold)と同じ、ネックレスや指輪として用いられている非常に身近な貴金属です。
    このため、プラチナは“美しく輝き、宝飾品として文字通り、身に着ける人を飾ってくれるもの”というイメージを持たれる方も多いと思います。

    確かに宝飾品として見た場合、金(Gold)と同じ役割を担うものに見えますが、実はプラチナと金(Gold)を比べてみると、生産量や用途、価格まで異なる点がいくつもあることに気づかされます。
    例えば、図1ですが、これは世界全体におけるプラチナと金(Gold)、それぞれの生産国・地域を表しています。

    プラチナは、世界の70%以上の生産を南アフリカ共和国が担っていることがわかります。ロシアは2位ですが、全体の10%強と、南アフリカに大きく水をあけられている状況です。
    (※以下の文章にて、「金(Gold)」を「金」と記載します。)

【図1】 プラチナと金の生産国

    • 渡邉氏
      まさに、プラチナは“美しく輝き、宝飾品として文字通り、身に着ける人を飾ってくれるもの”というイメージですね!

      プラチナは上品なイメージがあります。指輪やネックレスなど、日本人にとっては、金よりもむしろ馴染みが深いかもしれません。
      生産国が少ないという点も「プラチナの希少価値が高い」と感じさせる要因の一つかもしれませんね。
    • 吉田
      金の生産国ですが、1つの国に偏っているプラチナと異なり、世界中のいろいろな地域で生産されていることが分かります。
      生産地という点でのプラチナと金の違いは、生産国が偏っているか、分散されているか、ということが言えるでしょう。

      これがどのようなことに影響を及ぼす可能性があるかというと、供給障害が発生した場合、影響の度合いに差が出る、ということが考えられるでしょう。

      例えば、南アフリカ共和国で政情不安が高まり、同国で生産活動が停滞した場合に受けるプラチナと金、それぞれへの影響の度合いは異なることが予想されます。

      金では全体の5%強(アフリカ合計の内のおよそ27%が南アフリカの生産分)の生産減少が懸念されますが、プラチナでは70%強におよぶことも想定しなくてはならないでしょう。
  • 【図2】 プラチナと金の供給量
  • 吉田
    次に供給量の違いという点ですが、図2のとおり、プラチナは有史来の生産量はおよそ金の30分の1、生産量はおよそ20分の1となり、プラチナは金に比べて流通量・生産量が少ないという特徴があります。このことより、プラチナは金よりも“量”の面で希少性がある、ということがいえるかもしれません。
  • 渡邉氏
    一方で、プラチナは宝飾品だけでなく、電機製品・自動車部品・医療関係の精密機器、さらに最近では美容分野でも使用されていますね。

    プラチナの用途や特徴について、詳しく説明していただけますか。
  • 吉田
    はい、ご説明しましよう。
    用途の違いは図3のとおりです。
    プラチナも金も宝飾品として使われていることがこの図からもわかります。異なる点は、2つの貴金属それぞれの、最も割合が大きい用途です。

    金は“宝飾品”ですが、プラチナは“工業品”となっています。
    プラチナの工業品需要の内訳は、主には自動車の排ガス浄化装置に触媒として使われる用途、そして電子部品向けなどです。
    “21世紀の資源”と例えられるプラチナは、①触媒作用がある、②融点が高い、③腐食しにくいなど、貴金属として他の貴金属に比べて高い性質を持っていると言えるでしょう。

【図3】 プラチナ(左)と金(右)の用途

    • 吉田
      このため、プラチナは金よりも“質”の面で高い性質を持っているということがいえるかもしれません。

      また、図3・4のとおり、プラチナの自動車向け触媒は、プラチナの全需要の約4割を占め、地域別では欧州が4割以上を占めています。

      2015年9月に、フォルクスワーゲンにおけるスキャンダルが発覚した際、欧州でのディーゼルエンジンを中心としたプラチナの自動車触媒需要が落ち込むのではないか?と懸念が高まりました。

      ただその後、2016年3月に、プラチナの世界的な調査機関である「ワールド プラチナム インベストメント カウンシル(WPIC)」が公開した報告書によれば、影響が見られるであろうと思われた2015年10月から12年までのプラチナの自動車触媒向け需要は「増加した」ことが示されました。(図5参照)
  • 【図4】プラチナ自動車排ガス触媒の地域別需要 (2015年)
  • 【図5】プラチナ自動車排ガス触媒需要の推移
  • 【図6】プラチナ需給バランス(全供給-全需要)
  • 吉田
    プラチナの最大の需要を占める“自動車触媒需要”の回復は、足元のプラチナ全体の需要を上向かせる要因となっており、WPICは2016年1月に発表したレポートで今後もプラチナの自動車触媒向け需要は増加すると見込んでいます。

    そして、同レポートではこの自動車触媒向け需要の増加が、プラチナ全体の需給バランスを引き続き、供給を需要が上回る“供給不足”とする要因になるとしています。(図6参照)

【図7】金の果実とプラチナの果実の価格の推移

  • 渡邉氏
    ご指摘の通り、プラチナは、金に比べて工業用の用途で用いられる場面が多いため、その需要動向は世界の経済情勢の動向に影響を受けやすい傾向があると言われていますよね。
  • 吉田
    このため、プラチナと金の基本的な関係は、図2のとおり“量の面”、図3のとおり“質の面”でプラチナは金よりも優位であると考えられますが、図7のとおり価格の関係は世界経済の弱含み等でプラチナ価格が金価格を下回ることがあります。

    このような2つの貴金属の関係と、金やプラチナを長期保有することを重ねて考えれば、基本的には金を保有することを前提としながらも、価格の関係が金>プラチナ(プラチナが金よりも安い状況)となった場合は、プラチナを保有することを検討する、などといったアイディアも生まれてくるのではないでしょうか。

    両者の価格の関係の変化に着目することで、貴金属への投資の幅を広げるヒントが得られるものと思われます。

    つまり、“金の果実”を保有しながら、“プラチナの果実”に投資をするということです。

プラチナの果実の受益者数と純資産残高

  • 吉田
    ETFなら、比較的少額で購入できますし、東京証券取引所で株式と同じように銘柄コード4桁を使用して購入できる点は、投資家にとって魅力ですよね。

    もし、金やプラチナの実物を購入したら、自宅に頑丈な金庫を用意しなければいけないですし、盗難や災害にでもあったらどうしようかと、安心して眠れません。
  • 渡邉氏
    弊社(三菱UFJ信託銀行)の金やプラチナのETFである“金の果実”と“プラチナの果実”は、金やプラチナの現物の裏付けがあるため、現物に投資している場合と同様の投資効果が得られます。このため、上記の保管リスクを考慮して、現物でなく、ETFで金やプラチナを保有する投資家様もいらっしゃいます。
  • 吉田
    ETFでプラチナを保有する投資家様がいらっしゃるということですが、“プラチナの果実”の純資産残高が大きく伸びているようですね。
  • 渡邉氏
    はい、“プラチナの果実”は純資産残高がこの1年程で大きく伸びました。
    2015年の1月には純資産残高は20億円台。ところが、直近では100億円を超えるほどまでに成長しています。プラチナの需要は投資の側面でも、日本では旺盛と考えられます。

    純資産残高がこのように大きく増加した背景としては、ETFの利便性が世の中に浸透してきたことに加えて、金に対する割安感があるような気がします。プラチナが金よりも産出量が圧倒的に少なく(約15分の1)、歴史的にはプラチナの方が金よりも高いというのが一般的とされてきました。ところが、最近はプラチナよりも金の方が高くなっています。
    “プラチナの果実”も2015年に入ってから、“金の果実”よりも割安になり、しかも、時間が経つほど、その価格差が拡大していきました。

    ここに注目した投資家が数多くいたのだと思います。というのも、弊社が出展した投資家イベントにおいて、“プラチナの果実”に投資したと言われる方からのコメントには、プラチナの割安感を投資した理由に挙げていたことが少なくなかったからです。

    実際のところ、2016年1月の受益者数(投資家数)は約12,200名と、1年前の4,400名から約2.8倍に増えました(図8)。割安感に注目した投資家の資金が“プラチナの果実”に流入。その結果、“プラチナの果実”の純資産残高がこの1年間で大きく伸びたと考えるのが自然な気がします(図9)。
  • 【図8】“プラチナの果実”の受益者数の推移
  • 【図9】“プラチナの果実”と“金の果実”の価格差と“プラチナの果実”純資産残高の関係(2010/7/2(上場日)-2016/3/31)

“金の果実”シリーズ4銘柄のご案内

純金信託“金の果実”シリーズは・・・
  • 指標価格を投資家の皆様に馴染みのある「円/グラム」単位とした上場信託(ETF)
  • 最低取引単位は、1口からとなっており、比較的少額(純金信託であれば数千円程度)からの投資が可能
  • 保有コスト(保管料や保険料を含みます)は0.440%または0.550%

※銘柄名をクリックすると、マーケット情報ページで価額をご覧いただけます。

商品名 証券コード 売買単位 対象指標 純度 信託報酬
(税込・年率)※
純金信託
“金の果実”
1540 1口 金地金1gの
現在価値(理論価格)
99.99%以上 0.440%
純プラチナ信託
“プラチナの果実”
1541 1口 プラチナ地金1gの
現在価値(理論価格)
99.95%以上 0.550%
純銀信託
“銀の果実”
1542 1口 銀地金100gの
現在価値(理論価格)
99.99%以上 0.550%
純パラジウム信託
“パラジウムの果実”
1543 1口 パラジウム地金10gの
現在価値(理論価格)
99.95%以上 0.550%

※記載の信託報酬のほか、監査報酬等の信託費用がかかります

  • “金の果実”シリーズとは
  • 商品概要

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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