現在地
ホーム > 特集 > 今、再び輝き出す金(Gold)~“金の果実”シリーズとは~

今、再び輝き出す金(Gold)~“金の果実”シリーズとは~

今、再び輝き出す金(ゴールド)“金の果実”シリーズとは [対談] 三菱UFJ信託銀行 フロンティア戦略企画部 上場信託室 主任調査役 渡邉啓輔氏 × 楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト 吉田哲

  • “金の果実”シリーズとは
  • 特徴
  • 商品概要

対談動画

対談動画

左:三菱UFJ信託銀行 渡邉 啓輔氏

右:楽天証券経済研究所 吉田 哲

(再生時間6分50秒 収録日:2016年3月17日)

世界を取り巻く環境と投資志向

    • 渡邉氏
      足元の金の動向について教えていただけませんか。
    • 吉田
      図1は、2016年に入ってからの金価格と各国の株価指数の推移を表しています。
      年初を100として、それぞれを比較できるようにしています。
      一目でわかりますが、今年はこれまでのところ、端的に言えば、金価格上昇・株価指数弱含み、という構図になっているようです。
      何が起きているのか?金を取り巻く環境について、図2をご覧ください。
      さまざまな種類の投資家・金の保有者が、金を物色する動きを強めてきているようです。
  • 【図1】金価格と主要国株価指数の推移

【図2】世界を取り巻く環境と投資志向

    • 吉田
      「主要国の金利低下」「通貨安競争」「地政学的リスクの高まり」「主要国の景気低迷・懸念」は、国内外問わずさまざまな投資家の志向を、代替投資先を模索させたり、資金を逃避させたり・防衛させたりする要因になっていると考えられます。

      このような世界における金を取り巻く環境の中、日本でも同じように金への関心が高まってきているようです。

      マイナス金利の導入後、国債をはじめとしたこれまでの投資先に代わる新しい投資先の模索、そして不安定な株価の動きを嫌気した資金の逃避先の模索のムードの高まりによって、金に注目が集まってきているようです。
      日本の代表的な金のETFである“金の果実”の残高は引き続き、増加中ですね。
  • 【図3】貴金属価格と日経平均株価の推移

“金の果実”シリーズの取引状況

  • 渡邉氏
    そうなのです。
    “金の果実”は、当社(三菱UFJ信託銀行)のETFですが、直近では資金流入が続いています。
    2010年7月に上場した時には、純資産残高はわずか20億円でしたが、2016年3月11日現在では、470億円に増加しています。実に23倍以上の増加です。
    また、受益者数(投資家数)は、2016年1月時点で22,600名超と過去最高水準です。
    (図4・図5)
    なお、“プラチナの果実”“銀の果実”“パラジウムの果実”も合わせた金の果実シリーズ4商品全体でも、純資産残高は2016年3月11日現在で624億円と堅調に増加していますし、受益者数(投資家数)も約42,000名と過去最高水準となっています。(図4・図5)
  • 【図4】“金の果実”シリーズ純資産高推移
  • 【図5】“金の果実”シリーズの受益者数の推移
  • 吉田
    世界や日本で起きているさまざまな出来事が“金の果実”シリーズの残高を押し上げているようですね。
    紹介にあった四つの貴金属のETFの中で、人気が高い金の状況についてご説明いたします。こちらは日本でもその傾向が顕著な、国債の利回り低下と金価格の上昇を表したグラフです。

    図6が日本、図7がアメリカで、それぞれ、直近で上昇しているのが金価格、下落しているのが国債の利回りです。
    アメリカでもその傾向があるのですが、特にマイナス金利が導入された日本では、国債利回り低下・金価格上昇という傾向が強くなっているように思われます。
    国債の利回り低下・金利低下などを発端として、資産運用の一部に金を取り入れる動きが見られ始めてきているのだと思われます。
  • 【図6】金価格(円建)と日本国債(10年)利回りの推移
  • 【図7】金価格(ドル建)と米国債(10年)利回りの推移
  • 吉田
    また、図8は、中央銀行の金の保有高が増加傾向であることを表しています。
    中央銀行とは、例えば日本であれば日銀ですし、アメリカであればFRB、中国であれば人民銀行といった銀行のことで、その国の通貨や物価の安定のために動く、その国の中心的な金融機関です。銀行の銀行・政府の銀行などと呼ばれたりします。

    その中央銀行の役割に、“外貨準備の保有”というのがあります。外貨準備とはその国の貿易や通貨の変動において、何かあった場合のために備えておくお金のことで、その残高を外貨準備高といいます。

    外貨準備高に占める金の割合は特に欧米で高く、図8の最も左下のとおり、アメリカでは72%、ドイツでは66%、イタリアでは64%、フランスでは60%、オランダでは55%となっています。
    つまり、欧米の主要国は、貿易や通貨の安定のために保有しているお金の半分以上を金で保有している、ということになります。
  • 【図8】中央銀行の金保有高
  • 【図9】中央銀行の金保有高増減
  • 吉田
    その中央銀行全体の金の保有高は増加する傾向にあって、図9のとおり、2010年以降、毎年500トンから600トン前後、積み増していることがわかります。

    2009年までは、買う量より、もともと持っていた金を売る量の方が多かったのですが、2010年以降はさまざまなリスクの高まりや経済が不安定であることなどから金を保有する量を増やす傾向にあるようです。
    そのようなこともあり、冒頭でも申し上げたとおり、日本だけでなく世界でも、そして、個人だけでなく国家の金融機関でも、“代替投資先・資金の逃避先”として、金に注目する動きが強くなってきているのだと思います。

    また、中央銀行の買い越し傾向が続いていることだけでなく、図10のとおり、鉱山からの生産に次ぐ供給源である「リサイクルからの供給」について、その量が2012年以降、減少傾向にあります。
    中央銀行の保有残高の増加の件も、リサイクルからの供給減少の件も、ここ数年で見られるようになった傾向で、このような需要増加・供給減少という需要と供給の両面での変化は、図11のとおり、供給全体から需要全体を差し引いた「需給バランス」を、徐々に供給過剰から供給不足に向かわせているようです。

    金を含め、ほとんどの市場では需要と供給のバランスで価格が決まっていると考えられますが、ここ数年の金の需給バランスの変化から考えれば、仮にこの傾向が今後も続けば、金価格は今後も強含む可能性があると考えることができるのではないでしょうか。
  • 【図10】金のリサイクルからの供給量
  • 【図11】金の需給バランスの推移
  • “金の果実”シリーズとは
  • 特徴
  • 商品概要

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
50万円まで 0円
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

楽らくサポート

個人確定拠出年金iDeCo

口座をお持ちでない方へ

まずは無料で口座開設

口座開設

口座開設中のお客様

クイック口座開設手続き中のお客様

よくあるご質問

お問い合わせランキング

マーケットスピード IIダウンロード

Marketspeedダウンロード

Marketspeed for Macダウンロード

MarketspeedFXダウンロード

 お友達紹介プログラム

お客様の声をカタチに

楽天証券へ資料請求して、今すぐご利用いただけます。

楽天証券資料請求はこちら

「ログイン前の登録銘柄と同期する」設定をしていただくことでご利用いただけます。

設定はこちらから

上記より楽天会員にログインしてください。

ポートフォリオ機能とは?

お気に入り登録機能とは?