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今、再び輝き出す金(Gold)~“金の果実”シリーズとは~ 特徴

今、再び輝き出す金(ゴールド)“金の果実”シリーズとは [対談] 三菱UFJ信託銀行 フロンティア戦略企画部 上場信託室 主任調査役 渡邉啓輔氏 × 楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト 吉田哲

  • “金の果実”シリーズとは“
  • 特徴
  • 商品概要

“金の果実”シリーズの3つの特徴

  • 渡邉氏
    “金の果実”シリーズには、大きく3つの特徴があると考えています。
    1点目が貴金属の現物が日本国内に保管されているという安心感です。日本国内には10銘柄以上の貴金属ETFが上場されていますが、日本国内に貴金属の現物が保管されているのは、“金の果実”シリーズのみです。

    続いて2点目は、貴金属を国内に備蓄する戦略的効果という社会性を有する点です。
    “金の果実”シリーズは、貴金属の現物が倉庫に入ったことを確認した上でETFを発行する仕組みとなっています。投資家様にお取引いただけばいただくほど、ETFを追加で発行する必要があります。そのためには裏付けとなる貴金属の現物を日本国内に保管する必要が出てくるのです。つまり、純資産残高(口数)が増えることにより、増えた分に応じて貴金属の現物が国内に備蓄されることになります。
    日本はご存知の通り、資源国ではありません。そのため、貴金属といった貴重な資源を日本国内に備蓄する意味で、大きな社会的な意義があると考えています。

    特徴の3点目は、株式と同じように手軽にお取引可能という利便性です。
    ETFには、株式と同様に証券コードがあり、例えば“金の果実”は「1540」です。株式と同様に、板を見ながら機動的な売買が可能です。つまり、“金の果実”シリーズは、株式と同じように、クリック一つで貴金属の現物に投資しているのと同様の効果が得られるのです。
    また、株式と同様に証券税制が適用されます。株式等との損益通算も可能です。

    さらに、いま話題のNISA(少額投資非課税制度)の対象ともなっています。貴金属投資で唯一、NISAの対象となる点も重要なポイントかと思います。
    “金の果実”シリーズを通じて、貴金属投資やETF投資へご興味をお持ち頂き、みなさまの投資の一助となれば幸いです。
  1. 特徴1 安心感 貴金属の現物は日本国内に保管
    国内に上場している貴金属ETFにおいて、貴金属の現物が国内に保管されているのは “金の果実”シリーズのみ
  2. 特徴2 社会性 貴金属を国内に備蓄する戦略的効果
    純資産残高(口数)が増えることにより、増加した分、貴金属現物が国内に備蓄される
  3. 特徴3 利便性 株式と同じように手軽に取引
    NISA(少額投資非課税制度)対象

“金の果実”シリーズ4銘柄のご案内

純金信託“金の果実”シリーズは・・・
  • 指標価格を投資家の皆様に馴染みのある「円/グラム」単位とした上場信託(ETF)
  • 最低取引単位は、1口からとなっており、比較的少額(純金信託であれば数千円程度)からの投資が可能
  • 保有コスト(保管料や保険料を含みます)は0.440%または0.550%

※銘柄名をクリックすると、マーケット情報ページで価額をご覧いただけます。

商品名 証券コード 売買単位 対象指標 純度 信託報酬
(税込・年率)※
純金信託
“金の果実”
1540 1口 金地金1gの
現在価値(理論価格)
99.99%以上 0.440%
純プラチナ信託
“プラチナの果実”
1541 1口 プラチナ地金1gの
現在価値(理論価格)
99.95%以上 0.550%
純銀信託
“銀の果実”
1542 1口 銀地金100gの
現在価値(理論価格)
99.99%以上 0.550%
純パラジウム信託
“パラジウムの果実”
1543 1口 パラジウム地金10gの
現在価値(理論価格)
99.95%以上 0.550%

※記載の信託報酬のほか、監査報酬等の信託費用がかかります

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  • 特徴
  • 商品概要

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
50万円まで 0円
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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