投資の新たなスタイル、それが野村のNEXT NOTES

「NEXT NOTES」とは、野村グループが発行するETN/JDR(信託受益証券)のブランド名です。
数あるインデックスの中でも、外国株式やコモディティのブル・ベア指数シリーズ、中小型日本株の中からマーケットシェアが高い銘柄で構成されたグローバル・ニッチトップ指数、人工知能(AI)に関連するビジネスを行っている銘柄で構成されたAIビジネス指数、など「新世代のインデックス」を連動対象とする銘柄ラインナップです。
投資の幅を広げる為、是非「NEXT NOTES」をご活用下さい!

「NEXT NOTES」全24本の中から、8銘柄をピックアップ!

ニッチ分野マーケットシェア、配当、ベータ、AIビジネスなどをテーマとする日本株・Jリートに特化したETNです。

銘柄コード 銘柄名
2050

NEXT NOTES ニッチトップ 中小型日本株(ネットリターン)ETN
(対象指標:ファクトセット・グローバル・ニッチトップ・ジャパンエンタープライズ指数(課税後配当込み))

銘柄コード 銘柄名
2065

NEXT NOTES 日本株配当貴族(ドルヘッジ、ネットリターン)ETN
(対象指標:S&P/JPX 配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み))

銘柄コード 銘柄名
2068

NEXT NOTES 高ベータ30(ネットリターン)ETN
(対象指標:野村日本株高ベータ・セレクト30(配当課税考慮済指数))

2069

NEXT NOTES 低ベータ50(ネットリターン)ETN
(対象指標:野村日本株低ベータ・セレクト50(配当課税考慮済指数))

銘柄コード 銘柄名
2048

NEXT NOTES 野村日本株高配当70(ドルヘッジ、ネットリターン)ETN
(対象指標:野村日本株高配当70・米ドルヘッジ指数(ネットトータルリターン))

銘柄コード 銘柄名
2067

NEXT NOTES 野村AI ビジネス70(ネットリターン)ETN
(対象指標:野村AI ビジネス70(配当課税考慮済指数))

銘柄コード 銘柄名
2066

NEXT NOTES 東証REIT(ドルヘッジ、ネットリターン)ETN
(対象指標:税引後配当込東証REIT米ドルヘッジ指数)

銘柄コード 銘柄名
2042

NEXT NOTES 東証マザーズ ETN
(対象指標:東証マザーズ指数)

アナリストカバー率が低い日本株中小型株に注目!

ニッチな分野でグローバルに高いマーケット・シェアを持つ中小型日本株のETNです。

NEXT NOTES ニッチトップ 中小型日本株(ネットリターン)ETN 【銘柄コード:2050】

ファクトセット・グローバル・ニッチトップ・ジャパンエンタープライズ指数(課税後配当込み)に連動する投資成果を目指します。

ファクトセット・グローバル・ニッチトップ・ジャパンエンタープライズ指数(以下、連動対象指標と呼びます)について

  • 東京証券取引所またはJASDAQに上場する全銘柄(REIT等は除く)の内、時価総額が401位~1,000位の銘柄を「中小型株」と位置づけ、マーケットシェアの高い100銘柄を指数構成銘柄として選定しています。
  • 銘柄選定は、世界中の企業財務データの提供や分析で定評のあるファクトセット社のデータベースを活用して行っています。

価格推移(2015年1月末~2019年9月末)

※ 指数値は課税後の配当を再投資するネット・トータルリターン型です。
出所:Bloombergより野村證券作成

リスク・リターン比較

※ リスクは月次騰落率の標準偏差を年率換算。
リターンは月次騰落率の平均値を年率換算。
期間:2015年1月末~2019年9月末
出所:Bloombergより野村證券作成

指数構成銘柄のマーケットシェア順位

※ マーケットシェアトップ3の事業をもつ銘柄が全体の43.4%を占めております。
出所:FactSet社、及びBloomberg社提供データを基に野村證券作成

成長著しいアジアの不動産への投資も!

グローバル競争力が高いシンガポールのREIT市場へETNを通じてアクセス出来ます。

NEXT NOTES S&P シンガポールリート(ネットリターン)ETN 【銘柄コード:2045】

当銘柄は、円換算した「S&PシンガポールREIT指数(課税後配当込み)」に連動する投資成果を目指します。

円換算したS&P シンガポールREIT指数(課税後配当込み) (以下、連動対象指標と呼びます)について

  • シンガポール取引所に上場するリートで、浮動株時価総額が1億米ドル以上、直近12ヵ月間の売買代金が0.5億米ドル以上を満たす銘柄を対象とします。
  • 毎年9月に銘柄の見直しを行い、リートの配当(課税後)を再投資した成果を表すネットリターン型の指数で、シンガポールドル建ての指数を円換算し、連動対象指標とします。

価格推移(2016年4月~2019年9月/週次)

※ 指数値は課税後の配当を再投資するネット・トータルリターン型です。
※データ観測期間:2016/4/22~2019/9/27(週次)
出所:Bloombergより野村證券作成

世界の競争力ランキングで常に上位のシンガポール

IMD World Competitiveness

# 国名
1 シンガポール(3)
2 香港(2)
3 米国(1)
4 スイス(5)
5 UAE(7)
30 日本(25)

※ 括弧内は前年順位
出所:IMD Competitiveness centerが公開しているIMD World Competitiveness Yearbook 2019 Results(2019年世界競争力レポート)より引用

WEF Global Competitiveness

# 国名
1 米国(2)
2 シンガポール(3)
3 ドイツ(5)
4 スイス(1)
5 日本(9)

※ 括弧内は前年順位
出所:World Economic Forumが公開しているThe Global Competitiveness Report2018(2018年世界競争力ランキング)より引用

「NEXT NOTES」シリーズには、ブル2倍型、およびベア型もあります!

「NEXT NOTES」24銘柄の内、12銘柄はブル2倍型とベア型です。

対象資産 銘柄コード ブル/ベアの対象指数 ブル/ベア 為替の影響
株式 2040 NYダウ ブル2倍型 円ヘッジしている為、為替の影響は軽減
2041 ベア型
2033 韓国KOSPI ブル2倍型 韓国ウォン/日本円の影響を受ける
2034 ベア型
2031 香港ハンセン ブル2倍型 香港ドル/日本円の影響を受ける
2032 ベア型
2046 インドNifty ブル2倍型 インドルピー/日本円の影響を受ける
2047 ベア型
商品 2038 日経・TOCOM 原油 ブル2倍型 米ドル/日本円の影響を受ける
(対 米ドル建てドバイ原油価格)
2039 ベア型
2036 日経・TOCOM 金 ブル2倍型 米ドル/日本円の影響を受ける
(対 米ドル建て金価格)
2037 ベア型

出所:野村證券

ETNとは?

取引所に上場しているインデックス連動型の「債券」です。一方、ニュース等に報道されるETFは、取引所に上場しているインデックス連動型の「投資信託」です。
ETNとETFでは、組み入れられている商品が異なります。

出所:野村證券 ※日本国内では、指標連動債を直接上場させるのではなく、信託受益証券の形式で上場させています。

ETF・ETNの比較

項目 ETF ETN
商品の目的 一般に、対象指標(インデックス)との連動(注1) 対象指標(インデックス)との連動
商品形式 投資信託(上場) 指標連動債(国内ではJDR形式で上場)
発行会社/委託会社 投信会社 金融機関など
取引価格 リアルタイムで変動する市場価格
(指値注文や成り行き注文などが可能)
リアルタイムで変動する市場価格
(指値注文や成り行き注文などが可能)
取引時間 上場している取引所の取引時間
(東証の場合、9:00-11:30、12:30-15:00)
上場している取引所の取引時間
(東証の場合、9:00-11:30、12:30-15:00)
運用方法 主に有価証券や現物資産の保有 償還価格が指数と連動する債券
投資スキームの信用リスク なし あり
(指標連動債の発行体の信用リスク)
裏付資産の保有 あり なし
トラッキング・エラー(注2) あり なし
売買にかかる手数料 上場株式と同様 上場株式と同様
信託報酬(管理費用) 一般に、投資対象が同じ投資信託(非上場)と比較して低い 一般に、投資対象が同じ投資信託(非上場)と比較して低い
分配 実績分配(運用収益を分配) 「有り」・「無し」の両タイプが存在
(NEXT NOTESシリーズは無し)

出所:野村證券 ※ 上記は一般的な商品性や特徴を比較したものです。個別のETF・ETNによっては、上記に該当しない場合があります。
(注1)特定の指数の値動きとの連動を目的としない、アクティブ運用型のETFもあります。
(注2)「トラッキング・エラー」とは、ETF・ETNの基準価額(理論価格)と連動対象指標(インデックス)の騰落率のずれのことです(信託報酬・管理費用の控除前)。なお、連動対象指標を持たないアクティブ運用型ETFは該当しません。また、ETF・ETNの市場価格は、取引所における売買の需給などによって基準価額と乖離が生じます。

「NEXT NOTES」ラインナップ(24本)

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総合口座をお持ちでない方

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
50万円まで 0円
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。