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日経平均株価20,000円台にタッチするか!?注目の日本株投信

出所:トムソンロイターデータを用いて楽天証券作成

2012年12月の安倍政権発足以降、堅調な推移を見せてきた日経平均株価。2015年2月16日に7年7ヵ月振りに18,000円を回復し、その後も堅調な動きを続けています。先行き20,000円台に乗せる可能性もあると予想しています。

円安効果に加えて、原油が急落した恩恵を受け、2015年の日本の景気・企業業績は、次第に回復基調を強めると見ており、日本株の投資魅力が高まっていると判断しています。

この機会に、資産運用の一環として、日本株の投資信託への投資をご検討されてはいかがでしょうか。
日経平均には、短期的な価格下落リスクもありますので、余裕資金での投資をお勧めします。
 
楽天証券経済研究所チーフ・ストラテジスト窪田真之
 
以下に、注目の日本株に投資するファンドをご紹介します。

注目の日本株投信

①なるべく低コストで投資したい方に

楽天証券ファンドセレクション

ニッセイ日経225インデックスファンド
【ニッセイアセットマネジメント】

  • 目論見書
  • 注文
  • 積立

運用方針
日経平均株価の動きに連動した投資成果を目指すインデックスファンド。もともとは確定拠出年金向けの専用ファンドとして展開されていたが、2009年に広く一般の投資家へ門戸が開かれた。このため、信託報酬の水準が群を抜いて低く、ファンドの成績も好調を維持している。
純資産
832.2億円(2015年2月末)
リターン(年率)(2015年2月20日時点)
1年:25.06%、3年:25.74%、5年:14.33%

②ファンドアナリスト選定銘柄に注目

楽天証券ファンドセレクション

運用方針
国内の競争力のある優良企業の中から、割安と判断される30~50銘柄に投資を行う。投資対象を東証一部上場銘柄に限定せず、ジャスダックやマザーズ上場の銘柄にも幅広く投資する。日本株アクティブ型の中ではコスト効率が良い点も魅力。
純資産
11.5億円(2015年2月末)
リターン(年率)(2015年2月20日時点)
1年:21.30%、3年:33.16%、5年:---%

③ランキング上位銘柄から選ぶ

日本株2月月間買付ランキング1位

運用方針
主に日本の金融商品取引所に上場する株式に投資する。また、スワップ取引を通じて、実質的に高金利通貨の買いと円の売りの為替取引ならびに日本の株価指数のコールオプションの売りと円に対する高金利通貨のコールオプションの売りを行う。インカムゲインとオプションプレミアムの確保を目指す。
純資産
607.6億円(2015年2月末)
リターン(年率)(2015年2月20日時点)
6ヵ月:8.14% ※設定日が1年未満のため、6ヵ月のリターンのみ

④年間の投資効率良好ファンドから選ぶ

シャープレシオ日本株部門で上位
(1年実績2.83※)

運用方針
株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、日本の経済会社に貢献すると考えられる企業の株式に厳選投資する。
純資産
45.8億円(2015年2月末)
リターン(年率)(2015年2月20日時点)
1年:41.91%、3年:42.49%、5年:32.33%
  • シャープレシオ実績:2015年2月末時点

⑤日経平均株価に対して3倍の値動きを目指す

運用方針
日本の株価指数先物取引および日本の短期公社債を主要投資対象とする。日本の株価指数を対象とした先物取引を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場の値動きに対して概ね3倍程度となることを目指す。
純資産
239.6億円(2015年2月末)
リターン(年率)(2015年2月20日時点)
1年:75.29%、3年:69.05%、5年:28.84%

投資信託のご注文方法

投資信託のご注文方法を5分でわかる動画でご案内いたします。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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