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世界の一流機関投資家に学ぶ　ETFポートフォリオ運用戦略

コストの安さや取引のしやすさに加え、近年のラインナップ充実により着実に注目が高まっているのがＥＴＦです。特に中長期での資産形成を図る投資家にとっては、ＥＴＦを組み合わせることで、個人投資家にも世界一流の機関投資家が導入する洗練された投資戦略に近い運用を目指すことも可能です。

楽天証券はＥＴＦを使った投資術を活かすことで投資家としてのステップアップを図り、賢い資産形成を提唱します。

機関投資家の運用手法を参考

ポートフォリオ運用に興味はあるが、いざ自分にあった基本ポートフォリオの作り方がわからないという方もいらっしゃるっかもしれません。

そんな方にお勧めなのが、世界各国の主要な年金基金などが導入する基本ポートフォリオを参考にした運用を行うことです。

年金基金とは年金加入者および企業から掛け金を預かり運用を行い、加入者がリタイアして年金の受給資格を得た後に、利回り分を上乗せして支払う機能を任された機関投資家です。そして現在、長期運用の観点で、世界最高水準の運用技術が結集しているのが、こうした欧米の年金基金と言われています。

先進国の年金基金では、戦後のベビーブーマー世代が収めてきた掛け金が積み上がり巨大化したことや、加入者に支払うべき利回りを賄えるだけの収益を上げるために有能なファンドマネージャーを雇い、先進的な運用戦略を率先して導入しています。これにより年金基金の動向は市場関係者の注目を集めるまでとなっているのです。

実はこうした年金基金の基本ポートフォリオは公開されており、個人投資家にとっても運用の基準として活用することができます。

年金は加入者全体の年齢構成や支給時に上乗せされる利回り水準に応じて、必要とされる収益が期待できる投資戦略を実施しますが、原則として基本ポートフォリオの構成比率を設定しその比率を維持しつつ収益を追求する運用を行うのです。

つまり支払うべき利回りから逆算して、必要とされる収益を追求するように設定された基金の基本ポートフォリオに近い資産構成を作ることができれば、投資家もその基金の目指すリターンと同水準の収益を得られる可能性を高めることが期待できます。

投資家がまだ若くてより長期的に大きな収益を得たいと考えるなら、積極的に収益を狙う年金基金のポートフォリオに近づけ、逆にあまりリスクを取らずに安定志向を目指すなら、保守的な基金のポートフォリオを目指すといった具合です。

基本ポートフォリオを手本に投資資産を選択

ETFポートフォリオ運用戦略　目次

主要年金基金の顔ぶれ
基金のポートフォリオを再現

取扱い銘柄

海外ETF全取扱銘柄（米国ETF・中国ETF）一覧

海外株式・ETFのリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク: 外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ＥＴＦ）は、連動を目指す株価指数等の変動等により損失が生じるおそれがあります。
米国株式等の取引にかかる費用: 米国株式等の委託手数料は、約定代金の0.45％（税込0.486％）／1回がかかります（ただし、最低手数料5米ドル（税込5.4米ドル）／1回、手数料上限20米ドル（税込21.6米ドル）／1回）。売却時は通常の手数料に加え、SEC Fee（米国現地証券取引所手数料）が約定代金1米ドルあたり0.0000231米ドル（米セント未満切り上げ）。
中国株式等の取引にかかる費用: 中国株式等の委託手数料は、約定代金の0.5％（税込0.54％）／1回がかかります（ただし、最低手数料500円（税込540円）／1回、手数料上限5,000円（税込5,400円）／1回）。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円（税込2,160円）追加されます。
アセアン株式等の取引にかかる費用: アセアン株式等の委託手数料は約定代金の1.0％（税込1.08％）／1回がかかります（ただし、最低手数料500円（税込540円）／1回）。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円（税込2,160円）追加されます。

過去実績分配金利回りについて

※ 前営業日までの分配金実績と基準価額をもとに、翌営業日に更新します。
※ 過去実績分配金利回りは、直近3ヵ月の分配金合計を、直近3ヶ月の基準価額平均で除して年率換算し算出したもので、将来の利回りを保証するものではありません。また、基準価額の値下がりによる損失は考慮しておりません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われなくなる場合があります。
※ 掲載銘柄は、決算回数が毎月の銘柄のうち、直近3ヵ月の分配金実績がある銘柄を対象としています。
※ 当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、投資した有価証券等から得られる利子、配当収入を上回る分配を行った場合、他の条件が変わらなければ上回る分は基準価額の下落要因となります。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われなくなる場合があります。

リスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、詳細につきましては、それぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用