投資信託の基準価額・分配金・決算日をメールでお知らせ!「投資信託自動メール」がさらに便利になりました!
2015年5月24日(日)から、「投資信託自動メール」のサービスを一部変更いたしました。
これに伴い、配信条件等が一部変更となる場合がありますので、必ず以下の内容をご確認ください。
主な変更点
- 基準価額等の情報を当日中にお届けします。(※1)
- お客様の評価損益情報をメールでお届けします。(※1)
- メール設定・変更画面を変更します。
- メール名称を変更します。
- ※1 配信をご希望のお客様のみ対象となります。ご希望の方は2015年5月24日(日)のリリース以降、ログイン後の「設定・変更」>「メールサービス」>「投信お知らせメール」の画面で設定を変更してください。
ご注意いただきたい事項
上記に伴い、現在のサービスから以下の事項が変更となります。
1.現在、個別ファンド毎にメール設定を受け付けておりますが、2015年5月24日(日)以降、メールごとの条件設定となります。
- 現在ファンドごとに複数の配信タイミングで設定をなさっているお客様は、2015年5月24日(日)以降、下記のとおり変更させていただきますので、予めご了承ください。
なお、全てのファンドで同一配信タイミングの設定をなさっているお客様は2015年5月24日(日)以降も同じ配信タイミングでお届けいたします。
- 1ファンド以上「毎営業日配信」(※2)の設定をしている場合 → 全ファンド「毎日(翌日朝)」配信に統一させていただきます。
- 「週末配信」と「月末配信」の両方を設定している場合 → 全ファンド「週末配信」に統一させていただきます。
- メール設定において個別ファンドで「配信する」と「配信しない」を設定して言う場合 → 全ファンド「配信する」に統一させていただきます。
なお、ファンドが増加した場合、表示項目が追加されますが、配信メール数は1通のままとなります。
- ※2 2015年4月11日(土)より、毎営業日配信からカレンダー日の配信にサービス変更いたしました。
2.リストの追加・削除をなさる場合は、投信自動メール配信対象ファンドリストの全ファンドが対象となります。
現在「停止」の設定をなさっているファンドも当該メールの設定が「配信する」となっている場合は、2015年5月24日(日)以降配信が開始されますのでご注意ください。
3.下記のメールにおいて、投信自動メール配信対象ファンドリストを共有します。いずれかのメールへのファンド追加を行った場合は、自動で投信自動メール配信対象ファンドリストに追加されますので、ご注意ください。
- 投信基準価額メール
- 投信決算日メール(※別途配信を設定いただいていない場合は配信されません。)
- 投信基準価額アラートメール(※アラートメールは別途アラート条件を設定いただいてない場合は配信されません。)
4.「投信決算日メール」の配信タイミングが「5営業日前」のみとなります。
2015年5月24日(日)以降、決算日通知メールの「3営業日前」配信はなくなり、一律「5営業日前」配信となります。あらかじめご了承ください。
- 現在「3営業日前」のお届けを設定なさっているお客様も、2015年5月24日(日)以降、一律「5営業日前」配信に変更させていただきます。
5.メール名称をわかりやすくシンプルな名称に変更いたします。
名称変更前 |
名称変更後 |
投資信託分配金発生通知メール |
投信分配金メール |
投資信託基準価額通知メール |
投信基準価額メール |
投資信託基準価額アラートメール |
投信基準価額アラートメール |
投資信託基準価額下落通知メール |
投信基準価額下落メール |
投資信託決算日通知メール |
投信決算日メール |
投資信託分配に関するメール |
投信分配に関するメール |
- ※ ご留意事項:2015年5月24日以降の一括設定の判定は、2015年5月24日(日)サービス停止前の設定状況に準じて行います。
なお、2015年5月24日(日)以降もログイン後の、ログイン後の「設定・変更」>「メールサービス」>「投信お知らせメール」の画面で設定を変更いただけます。
投資信託のリスクと費用について
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
投資信託の取引にかかるリスク
- 主な投資対象が国内株式
- 組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が円建て公社債
- 金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
- 組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託の取引にかかる費用
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
- お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
- 「買付手数料」:ファンドによって異なります。
- 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
- 「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
- ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
- 「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意
投資信託に関する情報提供について
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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)
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