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足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」一覧へ

2016年7月7日

第344回 情報を制する者は株式投資を制する~本当に必要な「情報」の見極め方とは?

どの銘柄に投資するか、どのタイミングで売買するか、攻めるべき局面か守るべき局面か・・・株式投資で投資判断するときは、「情報」が必ず必要となります。最近は個人投資家の判断を惑わせるような情報も氾濫する中、本当に必要な「情報」を取捨選択する方法を考えてみたいと思います。

株式投資における「情報」の重要性

株式投資では、常に判断が求められます。数あるなかのどの銘柄に投資するのか、投資する銘柄を決めたらそれをいつ買うのか、そしてどのような状況になったら保有銘柄を売るのか・・・すべての投資判断において、「情報」がからんでいます。企業業績も情報ですし、昨日の株価も情報です。何かしらの「情報」がなければ株式投資をすることはできません。そして、使い方次第で運用成績に大きな差が生じるほど重要なのが「情報」なのです。

昨年の終わり、第315回第317回のコラムにて情報活用の方法について取り上げましたが、筆者が多くの個人投資家と会って感じるのは、不必要どころか誤った投資判断を下す結果ともなりかねない情報に翻弄されてしまっている事実です。これには筆者自身非常に危機感を感じますし、個人投資家の皆さんに強く注意喚起したいところです。そこで今回のコラムでは、過去のコラムの内容にも一部触れつつ、「情報」を整理し、本当に必要な情報を見分ける方法についてお話ししたいと思います。

一般に「情報」は大きく2つに分けられる

インターネットの普及により、一昔前では考えられないほどの情報が巷には氾濫しています。情報を取捨選択していかなければ、情報の波に溺れてしまいます。

そこで筆者は、膨大な数の情報をまずは以下の2種類に分類することをお勧めします。

(1)(過去の)事実

(2)(未来の)予測

つまり、世の中の情報は、(1)のように、すでに起こったことを事実として伝えるものと、(2)のようにまだ起こっていないことを予測・予想するものに分けることができます。

これを株式投資に当てはめてみると、(1)に該当するのは過去の決算数値や過去の株価などです。株価チャートも、過去の株価を基にして作られていますので(1)に該当します。一方、(2)に該当するのは来期以降の業績予想数値、将来の株価予想や為替レート、金価格、長期金利などの予想といったものです。

情報の中には(1)と(2)が混ざっているものもあります。例えば「昨日の日経平均株価の終値は16,000円でした。ここから年末にかけて、堅調な企業業績を背景に日経平均株価は上昇基調が見込まれます。」といったような新聞記事があれば、前半が(1)の情報であり、後半が(2)の情報です。

株式投資における情報を3つのカテゴリーに分けてみる

もう1つ、筆者は株式投資において、情報を以下の3つのカテゴリーに分類することをお勧めします。始めのうちはうまく分類することができないかもしれませんが、しっかりと分類できるようになれば、余計な情報から自分の財産を守ることができます。

(ア)必要な情報

(イ)不要な情報

(ウ)投資判断を誤らせたり惑わされる恐れのある情報

どの情報が(ア)に該当するかは、人それぞれ異なると思いますが、筆者であれば企業業績(過去の結果および将来の予想)と株価チャートは絶対に必要な情報です。会社四季報に書いてある各種データ(企業概要や株主の状況、外国人や投信の持ち株比率など)も参考になります。

(イ)の情報も人により異なると思われますが、筆者は将来の相場見通しや株価予想のような、当たることも外れることもあるどっちつかずの情報は基本的には無視しています。

また、企業によっては毎週のようにIR情報を発表するところもありますが、このうちの多くが、株式投資に際しては不要な情報です。でもこれを見抜くことは結構難しいので、そのIRにより株価が動いたら必要な情報、動かなかったら不要な情報と割り切ってしまってもよいと思います。

そして筆者が最近非常に危惧しているのが(ウ)の情報です。この情報を(ア)と取り違えないようにするのが非常に重要です。これは(イ)の中からさらに一部を抜き出したものと考えていただいた方が良いかもしれません。

今日の株価が上がると予想する根拠が「低PER」?

筆者が(ウ)の情報に当てはまると考えているのは、例えば次のようなものです。

ある投資情報サイトでは今日1日とか今週1週間の個別銘柄の株価が上昇するか下落するかを、数多くの「プロ投資家」が予想しています。その根拠として配当利回りが高いとかPERが低い、などとしていますが、これは明らかにおかしな考え方です。

単に配当利回りが高い、もしくはPERが低いということをもって、株価が割安、だから株価は上昇するという判断は誤っています。現に、配当利回りが高かったりPERが低い銘柄の株価が下げ続けるケースというのは頻繁にあります。(楽天証券リアルネット勉強会第2回(6月28日(火))では、このあたりの話も含めて、PERや配当利回りの使用上の注意点などをお話ししております。お聞き逃しの方も後日録画でご覧いただけます。)

また、PERや配当利回りの高低といったファンダメンタルの要素が、1日とか1週間といった非常に短い期間の株価形成に大きく寄与することなどまずありません。このあたりの基本的な知識がなければ、根拠の乏しい株価予想に惑わされてしまう恐れがありますので十分に注意してください。

そもそも、今日1日とか1週間の個別銘柄が上昇するかどうかを予想するのは、丁半ばくちのようなものです。統計的に、1日や1週間という単位で株価が上昇する確率はほぼ50%です。これは「プロ投資家」であってもほぼ変わりません。逆に、この確率が80%とか90%などと非常に高いようなら、何かしらの「カラクリ」が隠されているはずです(実際にその「カラクリ」により高確率で1日の株価動向を的中させているように見せていたケースがあります)。

もし、個人投資家の投資判断を惑わす情報かどうか見抜くことに自信がないのであれば、とりあえず上記(2)の「予測」の情報、特に専門家とかプロ投資家が発信している相場見通しや株価予想の類は一切無視してしまうことも一考です。こうすると、有益な情報も無視してしまう恐れはあるものの、投資判断を惑わし、誤った判断を下してしまう恐れのある情報をシャットダウンすることができます。

筆者が実践している情報活用法とは?

上記を踏まえて、筆者が普段どのように情報を活用しているかをお話しします。

まず、上記(1)の「事実」の情報から、投資判断に必要なものを取得します。具体的には各企業の決算情報です。これは企業が発表する決算短信などに載っています。また、会社四季報には過去5年程度の業績が載っていますので、それも参考にします。

筆者は毎日400銘柄ほどの株価チャートをチェックし、トレンド変化の有無を確認して売買のタイミングを見極めています。株価チャートも過去の株価をもとにしたデータですので(1)に含まれます。

次に上記(2)の「予測」のうち、各企業の将来の業績予想を参考にします。これは決算短信にも記載されていますが、筆者は会社四季報に掲載されている、東洋経済新報社独自の業績予想も参考にしています。

そして、業績予想は「予測」であり、その精度も高くないことから、信頼度の補完を図るために、株価チャートで株価のトレンドをウォッチし、上昇トレンドにあるときのみ新規買いおよび保有継続とするようにしているのです。もちろん、株価のトレンドはあくまで現時点でのもので、それが将来も続くと保証されているものではありません。でも、株価とは決してランダムなものではなく、その方向にはある程度の継続性があります。これは歴史的な事実です。そして筆者の過去の経験上、株価が上昇トレンドにある間のみ保有することで市場平均よりはるかに高い投資成果をあげていますし、何より過去何度も起こった株価急落・大幅調整局面を小さな傷で乗り切ることができているという実績があります。

株式投資とは「誰も分からない未来」に向けて自身の資金を投じる行為です。そのために、どうしても最後は株価が将来上昇するかどうかという「予測」に賭けるしかありません。筆者が企業の将来の業績見通しに加えて株価のトレンドを重視して将来を「予測」しているように、個人投資家の皆様も、ご自身に合った「予測」手法を見つけてください。

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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