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トレンドに応じた売買や損切りの重要性を肌で感じることができる「空売り」
先日（第247，248回）のコラムにて、売買技術の重要性をお伝えしました。この売買技術を磨くための効果的なツールがあります。それが「空売り」です。
空売りを通じて、株価のトレンドに応じた売買や損切りを学ぶことができます。
筆者は常々、株価のトレンドに従った売買や適時の損切りがいかに重要かをお伝えしてきました。空売りを実際に経験してみると、そのことが良く実感できるはずです。
トレンドに反して空売りを行った場合、得てして「踏み上げ」によりさらなる株価の上昇が生じます。そして、踏み上げにより生じた含み損を、早目に損切りをせずに我慢しているとさらに株価が上昇して含み損がたちまち膨らんでしまいます。
トレンドに反した売買をしたり、損切りを躊躇していると大きな損失に直結する、それが「空売り」なのです。
理不尽な株価上昇は頻繁に生じる
空売りで最も失敗しやすいのは、ファンダメンタルを重視しすぎる投資家です。
確かに、10年単位の長い目で見れば株価は企業業績をはじめとしたファンダメンタルにおおむね連動して動きます。しかし、数年単位では、ファンダメンタルでは到底説明のつかない理不尽な株価の動きをみせることがしばしばあります。
例えば、ファーストリテイリング(9983)は、一般的な感覚では多少贔屓目にみても、業績に比べて株価が高いと判断したくなります。実際、「株価が割高だ」と判断したファンダメンタル派の個人投資家の中には、2013年はじめ頃にファーストリテイリング株の空売りを実行した人も少なくありませんでした（当時の信用売り残高の推移をみればわかります）。当時の株価は20,000円前後でした。
ところが株価はアベノミクス相場の後押しもあって上昇を続けます。この間、一部の個人投資家はナンピン買いならぬ「ナンピン売り」で応戦しましたが、それでも株価上昇は止まりません。結局株価は2013年5月には44,400円まで上昇、最後は空売りの買い戻しを余儀なくされ、せっかくのアベノミクス相場を生かせずに多額の損失を被ってしまったのです。
最近大きく株価が上昇したクラリオン(6796)も、「この株価上昇はファンダメンタルからみておかしい」と考えた個人投資家からの空売りが今年7月ごろから大量に入りました。その頃の株価は300円前後でした。しかし株価上昇は止まらず、8月27日には469円まで上昇、今では空売りの買戻しによる踏み上げが株価上昇の原動力となっています。
この程度ならまだよいですが、最近のソディック(6143)のように、株価600～700円前後で空売りを仕掛けたものの、わずか1カ月で株価が2,000円近くにまで駆け上がってしまった、ということだってあります。
トレンドに逆らわなければ大ケガは未然に防げる
上記でご紹介したファーストリテイリングやクラリオン、ソディックもそうですが、株価が上昇を続けている銘柄の信用売り残高をみると、日々急増しているケースをよく見かけます。これは、逆張りで空売りを実行している個人投資家がかなり存在することを表しています。これには筆者自身驚きを隠せません。筆者の感覚では、「よく逆張りで空売りをして株式市場で生き残っていられるなあ」と感心してしまいます。
ファンダメンタルを重視しすぎるあまり、株価のトレンドに反すると時に致命的な損失を被りかねないのが空売りです。
でも、株価のトレンドに従って売買をするのであれば、例えファンダメンタルからみてこの株価上昇はおかしいと強く感じていたとしても、上昇トレンド途中にある銘柄をトレンドに逆らって空売りすることは避けることができます。また、仮にトレンドに逆らって空売りしてしまっても、含み損が小さいうちに損切りして撤退すれば、ダメージは最小限で済ませることができるのです。
外国人投資家もトレンドに反した空売りで大失敗している
実は、逆張りの空売りで失敗しているのは個人投資家だけではありません。外国人投資家も、トレンドを無視した逆張りの空売りで大きな損失を被っているのです。
今年に入ってからの例でいうと、日本マイクロニクス(6871)やミクシィ(2121)の空売りで外資系証券が数十億円規模の損失を被ったのではないか、とも言われています。
日本マイクロニクスやミクシィは制度信用銘柄ではないので個人投資家は原則として空売りができません。多少の誤解を恐れずに言えば、これらの銘柄は個人投資家の買いパワーが外資系証券の空売りを打ち負かした事例であるといえます。
繰り返しになりますが、これらの事実から分かるのは、空売りを逆張りで実行すると大きな損失につながりかねないということです。
資金に余力のある外国人投資家であれば、空売りの失敗で多少の損失が生じても平気ですが、資金に制約のある個人投資家は、下手をすれば致命傷になりかねません。大損したくなければ、逆張りの空売りは行うべきではありません。
空売りの実行・筆者ならここに注意する
ここで、筆者が空売りを実行するうえで注意しているポイントを簡単にまとめておきます。これは筆者なりの売買技術といってもよいかもしれません。
- 信用売り残高の多い銘柄、特に最近になって信用売り残高が急増している銘柄は避ける（信用売り残高の多い銘柄は踏み上げが起こりやすいため、それを事前に回避）
- 空売りを新規実行する際、トレンドに逆らった逆張りはしない（トレンドは主に25日移動平均線と株価の位置関係から判断）
具体的には、以下のようなタイミングで新規実行及び損切りを行います。
ア．25日移動平均線割れで空売り実行→25日移動平均線超えで損切り・決済
イ．天井からの下落で空売り実行→天井超えで損切り
ウ．二番天井からの下落で空売り実行→二番天井超えで損切り
上記のうち、最も多用するのはア．です。相場状況によってはウ．を使用することもありますが、イ．はあまり用いません。二番天井が確認できるまでは株価のトレンドが下向きになったと判断することができないためです。
無理せず少額資金で練習して売買技術の向上を
もちろん、空売りは信用取引ですからリスクが高いことは言うまでもありません。したがって、売買技術の向上を目的として空売りを行う場合は、「資金を少額にとどめる」、「値動きがあまり大きくない銘柄（発行済み株式数の多い大型株）を選ぶ」などといった点に注意するとよいでしょう。練習ですから、多少の損失を受け入れる余裕のある人は、あえてトレンドに逆らった空売りをしてみて、どのような結果になるかを身をもって経験してみるのも悪くないと思います。
リスクという観点からは空売りは現物買いや信用買いよりも難しいものです。逆に言えば、空売りで大損しないように立ち回ることができれば、株式投資全般で大損することはなくなるはずです。そして、空売りで大損しない立ち回りとは、まさにトレンドに応じた売買と適時の損切りに尽きるのです。
個人投資家が行うファンダメンタル分析は、得てして正確性が低く中途半端なものになりがちです。それなのにファンダメンタルのみで株式投資を実践しようとする個人投資家は大勢います。
少額でもよいですから一度ファンダメンタルを重視した空売りを実践して（できれば）失敗し、売買技術の重要性を肌で感じ取ることをお勧めします。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
足立武志
知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識
株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
- リスクについて
- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
- 費用について
- 売買手数料は無料です。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
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- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
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- 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。
- 投資者保護基金の対象とはなりません
- 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
- 手数料等諸費用について
- お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
- 配当金等、株主の権利・義務について
- 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。（但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。）株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
- 株主優待、配当金の情報について
- 株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI（Tokyo Market Information；東京証券取引所）より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
- 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について
- 楽天証券、または楽天証券と共同保有者（金融商品取引法第27条の23第５項）の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書（同法第27条の25第２項）を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類（株券消費貸借契約である旨）等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
- 税制について
- 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。