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最も重要なのは「銘柄選び」ではなく売買技術
皆さんは、株式投資で最も重要なことは何だと思いますか？多くの方は「銘柄選び」、つまり株価が将来上昇する可能性の高い銘柄を選ぶことだとお答えになるのではないでしょうか。
しかし、筆者は株式投資を長年にわたり実践してきた経験から、「銘柄選び」よりもはるかに重要な点があることを皆さんにお伝えしたいと思います。それは「売買技術」です。
売買技術とは、具体的には以下のようなことを指します。
- 買い時、売り時のタイミングの適切な判断
- 適時的確な損切りの実行
- 投資資金の各銘柄ごとの配分
- 相場状況に応じた投資銘柄の買い増しや一部売却の判断
- 相場状況に応じた株式への総投資金額の管理・増減
筆者は本コラムや拙著で、「トレンドに従った売買」や「損切り」の重要性を繰り返し申し上げていますが、これらも売買技術の1つです。
同じ銘柄を売買しているのに売買技術で大きな差が！
なぜ売買技術が重要なのか、それを次の事例で考えてみましょう。
ある銘柄（X株）を、著名な投資アドバイザーが推奨していました。推奨時の株価は100円でした。この銘柄はアベノミクス相場にうまく乗ったこともあり、そこから半年で900円にまで上昇しました。その後は調整に転じ、現在は400円前後で推移しています。
さて、このX株が推奨されているのを知ったAさん、Bさん、Cさん、Dさん、Eさんの5人は、いずれもX株を買いましたが、その後の結果は以下のようになりました。
Aさん：100円で買い → 600円で売却 （500％の利益）
Bさん：100円で買い → 120円で売却 （20％の利益）
Cさん：800円で買い → そのまま保有 （50％の含み損）
Dさん：100円で買い → 120円で売却
400円で買い → 480円で売却
800円で買い → そのまま保有 （トータルで37.5％の含み損）
Eさん：100円で買い → そのまま保有 （300％の含み益）
同じ銘柄を買ったのに、これだけ投資成績に差がつくのでしょうか？これがまさに「売買技術」により生じた差なのです。
この事例は多少脚色していますが、筆者が実際に売買した銘柄をもとにしています。AさんはX株の株価チャートをみたところ上昇トレンド入り間もなかったので100円で買いました。その後900円まで株価が上昇したものの天井をつけ下降トレンドに転じたので、600円で売りました。筆者もそのような方法を実践して高いパフォーマンスを得られた銘柄がいくつもありました。
Bさんは問題なし？CさんとDさんは何がいけなかったのか？
では、次にBさんをみてみましょう。Bさんはせっかく株価が大きく上昇したのに20％の利益しか得ることができませんでした。しかしこの方法もあながち間違っているとはいえません。Bさんのように、そこそこの上昇で利益をしっかり確保するスタイルは、大相場こそ大きくは取れないものの、着実に利益を積み重ねることのできる方法だからです。
Cさんはどうでしょうか。これは典型的な「高値掴み」です。上昇トレンド入りして間もない段階で買うことができれば高値掴みは避けられます。また、仮に高値掴みしても損切りを適切に行えば浅い傷で乗り切ることができます。Cさんの失敗は、売買技術を磨くことで回避することが可能です。
DさんはBさんとCさんをミックスしたように見えますがそうではありません。Bさんは高値を追いかけて買わないのに対し、Dさんは株価が大きく上昇しても買いを繰り返しているからです。そしてCさんと同じように、最後は高値掴みで損切りせずに塩漬け、というパターンです。
Dさんのような売買をしている個人投資家は非常に多いと思います。せっかく安く買ったものの少しの利益で利食い → その後さらに株価が上昇したのであわてて買い直し → 少しの利益で利食い → さらに株価が上昇したので再び買い戻し → 最後は高値掴みで株価下落も損切りできずに含み損が膨らむ…という流れです。
この方法だと、最後は必ず高値掴みになります。そこで損切りができなければ塩漬け株を作ってしまうことになります。こうして、多くの個人投資家が塩漬け株を量産してしまうのです。
Dさんの失敗は、トレンドに応じた売買で利益をできるだけ伸ばす、損切りを実行できるようにする、といった売買技術を身につければ十分に回避できます。
CさんやDさんのケースは、失敗を反省材料にして売買技術をマスターしていけば、今後の投資成績を格段に向上させることができます。
アベノミクス相場で資産倍増は実力がなくとも簡単に達成可能だった？
しかしEさんのケースは、売買技術に関係なく、今回のアベノミクス相場で成功をしてしまっているだけに注意が必要です。
実は、アベノミクス相場では売買技術が身についていない個人投資家であっても利益を得ることができました。なぜなら、よほど変な銘柄を選んでしまわない限りは、株を買って持ち続けているだけで持ち株の株価が大きく上昇してくれたからです。
投資経験が浅い個人投資家は、これを「自分の実力」と勘違いしてしまいがちですが、上昇相場で利益を得ることは簡単です。上昇相場では、あまり実力による投資成績の差は生じません。逆に売買技術に乏しく実力の高くない個人投資家が、中途半端に売買技術を持つ個人投資家より成功してしまうこともあるのです。
Eさんは、売買技術を習得していないものの、たまたまX株を安く買うことができ、現在でも買値より株価がいまだ大きく上昇した状態のためX株を持ち続けているに過ぎないのです。アベノミクス相場という上昇気流にうまく乗ることができたため、結果として大きな含み益が生じている状況です。
特にアベノミクス相場が始まってから本格的に株式投資を始めた個人投資家で、下落相場を経験したことがない方は、Eさんのように「売買技術が身についていないが相場環境が良かったのでたまたま大きく儲かった」だけの可能性が大いにあります。
実は、Eさんは上昇相場だったからうまくいっただけであり、これが下落相場だったなら、これとは大きく違った結果になっています。
次回は、下落相場でEさんのような投資行動をしているとどうなるのか、そして下落相場を難なく乗り切るためにはどうすればよいのかにつきご説明したいと思います。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
足立武志
知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識
株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円（税込）
50万円まで 261円（税込）
100万円まで 468円（税込）
150万円まで559円（税込）
3,000万円まで 886円（税込）
3,000万円超936円（税込）
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
- リスクについて
- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
- 当社の信用リスク
- 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。
- 投資者保護基金の対象とはなりません
- 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
- 手数料等諸費用について
- お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
- 配当金等、株主の権利・義務について
- 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。（但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。）株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
- 株主優待、配当金の情報について
- 株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI（Tokyo Market Information；東京証券取引所）より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
- 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について
- 楽天証券、または楽天証券と共同保有者（金融商品取引法第27条の23第５項）の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書（同法第27条の25第２項）を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類（株券消費貸借契約である旨）等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
- 税制について
- 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。