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超割コースなら楽天ポイントが貯まる!

手数料コースが、「ゼロコース」、「いちにち定額コース」のお客様は、手数料コースの変更が必要です。
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楽天証券のポイントコースは、「楽天ポイント」と「楽天証券ポイントコース」の2種類から選択することができます。現在のポイントコースの確認方法を確認する

  • 楽天証券ポイントコースをご選択のお客様

    取引に応じて楽天証券ポイントが貯まります。

    「楽天証券ポイント」1ポイント→「楽天ポイント」1ポイントへ交換することができます。

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  • 楽天ポイントをご選択のお客様

    取引に応じて楽天ポイントが貯まります。

    たまった楽天ポイントは楽天PointClubより確認することができます。

「超割コース」

超割コース

1回のお取引金額で取引手数料が決まります。
手数料の1%分をポイントバックいたします。
約定価格×株数を「約定代金」といいます。
約定代金によって、お支払いいただく取引手数料が変わります。

  • 約定価格とは、売買が成立した値段のことを言います。

現物取引手数料

約定代金 取引手数料(税込)
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで 535円(税込)
150万円まで 640円(税込)
3,000万円まで 1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

信用取引手数料

約定代金 取引手数料(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース 大口優遇

超割コース大口優遇の判定条件のいずれかを達成すると現物、信用取引手数料は0円。
大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。

国内株式手数料
現物取引 信用取引
約定代金に関わらず 0
「超割コース」株式手数料はここがスゴイ
大口優遇なら、現物、信用取引手数料0円!
大口優遇について詳しくは、「ポイント2」をご覧ください。

ポイント1 さらに手数料の1%~2%をポイントバック

超割コースなら、取引手数料の1%(大口優遇なら2%※)をポイントバックいたします。
しかも、ポイントバック対象商品は国内株取引はもちろん、外国株式なども含まれます。

また、家族プログラムへの登録で+1%で、ポイントバックが2%(大口優遇なら3%)になります。なお、超割コースのポイントと家族プログラムの上乗せポイントの付与時期は異なります。

  • 大口優遇の場合、国内株式の現物、信用取引手数料0円のためポイントは付与されません。

超割コースなら1% 超割大口優遇コースなら2%をポイントバック

対象商品

●外国株式取引(米国株(現物・信用)、中国株、アセアン株)

  • 「米株積立」による買付注文も対象

●先物・オプション取引(株価指数先物・オプション、商品先物、海外先物)

●金・銀・プラチナ取引

●超割コースでの国内株式取引(現物・信用・かぶツミの単元株)

楽天証券で貯まったポイントはこう使える!
ポイントを使って投資信託、国内株式(現物)の購入ができる!
ポイントは楽天グループで買い物などに使える!
※楽天証券のポイントコースは2つから選択できます。設定状況の確認方法を確認する

ポイント2 大口優遇適用で国内株式(現物・信用)手数料0円!信用取引の上限も拡大!(お手続き不要)

信用取引の建玉残高や新規建て約定代金合計などのほか、貸株サービスや投資信託の残高によって、「大口優遇」にランクアップすれば、さらにおトクな割引とポイントバックが受けられ、信用取引の建玉上限も拡大されます。

大口優遇達成条件

大口優遇達成条件表

上記のいずれかを達成すれば3カ月間、大口優遇が受けられます。
まいにち判定は翌営業日から、まいつき判定は翌月から大口優遇が適用されます。

  • 「1カ月の新規建約定金額の合計」は、毎月26日から翌月25日までが判定対象期間で、毎期間ごとに合計額をリセットしてカウントいたします。
  • 投資信託(MMF、外貨建MMFを除く)、貸株/信用貸株の平均残高は、判定期間中の毎営業日の貸株及び信用貸株の残高を合計し、営業日合計で割ったものです。なお、貸株/信用貸株の残高においては各種設定による強制返済は判定残高に含まれません。

大口優遇達成で受けられるサービス

手数料の割引

手数料割引表

  • すべて税込金額

ポイントの還元率アップ

超割コースなら1% → 超割大口優遇コースなら2%

信用建玉上限の拡大

時価総額 信用建玉上限※1 いちにち信用含む
信用建玉上限※2
1兆円以上 20億円 30億円
5,000億円以上~1兆円未満 10億円 15億円
2,000億円以上~5,000億円未満 5億円 7.5億円
500億円以上~2,000億円未満 3億円 4.5億円
200億円以上~500億円未満 1億円 1.5億円
50億円以上~200億円未満 5,000万円 7,500万円
10億円以上~50億円未満 3,000万円 4,500万円
~10億円未満 1,000万円 1,500万円

超割コース(大口優遇)のお客様の場合

時価総額 信用建玉上限※1 いちにち信用含む
信用建玉上限※2
1兆円以上 40億円 60億円
5,000億円以上~1兆円未満 20億円 30億円
500億円以上~5,000億円未満 10億円 15億円
50億円以上~500億円未満 時価総額×2%※3 時価総額×3%
~50億円未満 時価総額×2%※4 時価総額×3%
  • いちにち信用を含まない場合の信用建玉上限額です。(制度信用取引、一般信用取引(無期限信用/短期信用(14日))による信用建玉のみの場合)
  • いちにち信用による信用建玉を含む(全部または一部)場合の信用建玉上限額です。
  • 時価総額50億円以上~500億円未満の銘柄に関しては1,000万円単位で上限が設定されます。(1,000万円未満は切り捨て)
  • 時価総額50億円未満の銘柄に関しては100万円単位で上限が設定されます。(100万円未満は切り捨て)

2024年9月24日より、所定の条件を満たした、ゼロコース、いちにち定額コースのお客様の国内株式の銘柄ごとの信用建玉上限を超割(大口優遇)のお客様と同様に拡大いたします。

  • 所定の条件を達成されたゼロコース、いちにち定額コースのお客様が適用期間中に超割コースに変更し、再度ゼロコース、いちにち定額コースに変更された場合、建玉上限拡大の適用外となります。

プロ投資家向けプレミアムニュースが閲覧可能

ロンドン証券取引所グループのリフィニティブ社がプロ向けの端末サービスとして提供するRefinitiv Eikon(リフィニティブ・アイコン)でのみ配信するロイター日本語速報ニュースをプレミアムニュースとして、24時間お届けします。
中でも重要な指標や要人発言、ニュースなどを他社に先駆けてリアルタイムに近いスピードでニュースのヘッドラインが出た瞬間のプライスアクションをとらえることが可能です。

「超割コース」大口優遇はここがスゴイ
条件を達成すれば、3カ月間、大口優遇
(従来の1カ月間から適用期間を拡大!)
さらにポイントが2倍(1%→2%)に。
判定には信用取引以外の取引条件も用意。
  • 家族プログラムへの登録により、ポイントバックが+1%で3%になります。なお、超割コースのポイントと家族プログラムの上乗せポイントの付与時期は異なります。
- 例1 -日次条件を初めて達成した場合

1月15日に日次条件を達成した場合、大口優遇は1月16日から4月末まで適用になります。

【夜間取引の場合】

1月15日の日中に日次条件を達成した場合、1月15日の夜間取引分は、取引時間中は通常の手数料を拘束しますが、1月16日の夕方メンテナンスで大口優遇手数料を適用し、差額分を余力にお戻しいたします。

- 例2 -既に大口優遇適用中で日次条件を達成した場合

2月から4月まで大口優遇適用の場合、2月15日に大口優遇条件を達成すると、
優遇期間が5月末まで延長になります。

- 例3 -月次条件を初めて達成した場合

1月26日から2月25日の判定期間中に条件を達成した場合、大口優遇は3月から5月末まで適用になります。

  • 判定期間中に大口優遇条件達成が確定しても、適用期間は翌月から3ヶ月間になります。
  • 判定開始日が休日の場合(毎月26日が休日の場合)、判定開始日は翌営業日となります。
  • 判定終了日が休日の場合(毎月25日が休日の場合)、判定終了日は前営業日となります。

よくあるご質問

Q大口優遇適用前に発注した場合、手数料は適用前と後のどちらになりますか?
A超割コースを選択し、今週中注文や期間指定注文を発注した場合、発注時点(注文日時)における手数料が適用されます。そのため、大口優遇適用前に発注した注文には、大口優遇の取引手数料は適用されません。一度注文を取消したうえで再発注をする必要があります。
Q大口優遇条件を達成した場合は、いつから適用されますか?
A翌営業日の日中取引の約定分から適用になります。なお、夜間取引についても翌営業日の約定分から適用となります。
Qいちにち定額コースを選択中ですが、大口優遇条件を達成しました。手数料を「超割」コースに変更した場合、大口優遇は適用されますか?
A適用されます。手数料コースの確認・変更についてを確認ください。

文字サイズ

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。

〔ゼロコース(現物取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR(スマート・オーダー・ルーティング(※1))注文 のご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス(※2)の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム(ダークプール(※3))です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。

〔ゼロコース(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)

〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【かぶミニ®(単元未満株の店頭取引)にかかるリスクおよび費用】 

リスクについて
かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
費用について
売買手数料は無料です。

かぶミニ®(単元未満株の店頭取引)は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド(差額)を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド(差額)を差し引いた価格となります(1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て)。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

ご質問は
ありませんか?