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ピクテYENアセット・アロケーション・ファンド（毎月分配型/年1回決算型）愛称：円資産プラス

ピクテＹＥＮアセット・アロケーション・ファンド（毎月分配型／１年決算型）愛称：円資産プラス

ファンドの特色3 〔毎月分配型〕毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います〔1年決算型〕年１回決算を行います

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基準価額の変動要因

ファンドは、実質的に公社債や株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている公社債や株式の価格変動等（外国証券には為替変動リスクもあります。）により変動し、下落する場合があります。

したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

公社債投資リスク（金利変動リスク、信用リスク）	●ファンドは、実質的に公社債に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている公社債の価格変動の影響を受けます。 ●金利変動リスクとは、金利変動により公社債の価格が変動するリスクをいいます。一般的に金利が低下した場合には、公社債の価格は上昇する傾向がありますが、金利が上昇した場合には、公社債の価格は下落する傾向があります。 ●信用リスクとは、公社債の発行体の財務状況等の悪化により利息や償還金をあらかじめ定められた条件で支払うことができなくなるリスク（債務不履行）、または債務不履行に陥ると予想される場合に公社債の価格が下落するリスクをいいます。
株式投資リスク（価格変動リスク、信用リスク）	●ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。 ●株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。
為替に関する留意点	投資先ファンドにおいては、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。現地通貨による直接ヘッジが困難な一部の通貨については、当該現地通貨との連動性等を勘案し、先進国通貨等を用いた代替ヘッジを行う場合があります。また、一部の通貨（特に為替規制を行っている通貨）については、市場で取引もしくは公表されている金利と大きく乖離した金利水準をもとに取引されている場合があります。これらの場合、十分な為替ヘッジ効果が得られないことがあります。為替ヘッジ手段がない等の理由から為替ヘッジを行わない場合には、部分的に為替変動の影響を直接受けることが想定されます。円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、当該通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。

リスクの管理体制

●ファンドの運用におけるリスクの評価･分析および資産の組入れの状況等ならびに投資信託約款、投資ガイドライン、法令諸規則の遵守状況および運用･トレーディングの状況等のモニタリングは、運用部署から独立した部署で行っています。

●モニタリングの結果は、上記部署により定期的に投資管理およびコンプライアンス関連の委員会へ報告されると共に、必要に応じて経営陣へも報告され、適切なファンドのリスク管理を行っています。

※リスクの管理体制は、平成28年2月末日現在のものであり、今後変更される場合があります。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式: 組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債: 金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの: 組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用: 「買付手数料」：ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用: 「ファンドの管理費用（含む信託報酬）」：ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用: 「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
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（楽天証券分類およびファンドスコアについて）

楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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