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| 当初募集期間 | 2019年4月15日～2019年4月18日15時まで
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| 販売開始日 | 2019年4月22日～
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[運用方針]
日本の取引所に上場している株式のうち、今後成長が見込まれる銘柄に厳選投資を行います。株価指数先物の売建て取引を活用し、株式の実質組入比率を機動的にコントロールすることで絶対収益の確保を目指します。
| 購入時手数料（税込） | なし ※ 金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。 |
|---|---|
| 購入単位 | 通常買付：100円以上1円単位 積立：100円以上1円単位 ※ 当初募集期間は、通常買付のみとなります。 ※ 積立の100円投資は証券口座またはクレジットカード決済のみ適用 |
| ファンドの管理費用 | 純資産総額に対して年率0.972％（税抜0.90％） |
| 信託財産留保額 | 換金申込受付日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額 |
[その他お知らせ]
以下の費用・手数料は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。
・信託事務の処理に要する諸費用
・投資信託財産にかかる監査報酬
・法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用
・組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等
監査報酬は日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了時に支払われます。それ以外の費用・手数料等はその都度支払われます。
※ 委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。
※ これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。
※ 費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。
| 当初募集期間 | 2019年4月8日～2019年4月23日15時まで
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| 販売開始日 | 2019年4月25日～
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[運用方針]
投資信託証券を通じて日本を含む世界の株式（新興国の株式を含みます。）および債券に広く分散投資を行うことで、インカムゲインの獲得と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図ります。基準価額が11,500円以上となった場合には、一定期間内で株式の実質的な組入比率を引き下げ、債券ならびに短期金融商品等に投資する運用に切り替えることを基本とします。組入れファンドの運用は、学術的研究に基づく運用を実践する「ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッド」が行います。
| 購入時手数料（税込） | 一律1.35％ ※金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。 |
|---|---|
| 購入単位 | 通常買付：100円以上1円単位 |
| ファンドの管理費用 | 純資産総額に対して年率1.38％（税込）程度 うち、運用管理費用 年率1.08％（税抜1.00％） |
| 信託財産留保額 | なし |
[その他お知らせ]
監査費用、印刷費用等、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用等、信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.2％を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。
有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
※上記手数料等の合計額については、ファンドの保有期間に応じて異なりますので、表示することができません。
| 当初募集期間 | 2019年4月8日～2019年4月19日15時まで
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| 販売開始日 | 2019年4月23日～
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[運用方針]
先進国通貨（円、米ドル、ユーロ、英ポンドなど）の外国為替証拠金取引に実質的に投資します。運用会社グループが独自に開発したシステマティック取引モデルに基づいて運用を行います。用いられる運用戦略は、スポット裁定取引戦略です。為替市場の方向性による影響の低減を図るため、同一投資対象の売りと買いを組合せることを基本とします。ファンド・オブ・ファンズ形式で運用し、投資に当たっては、信託約款に定める「別に定める投資信託証券」の中から選択した投資信託に投資を行います。実質的に投資する外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。したがって、当ファンドの基準価額および分配金は、円と外国通貨との為替相場の変動の影響を受けます。外国為替証拠金取引において、円資産で差入れられる証拠金については、外貨の対円為替変動の影響を受けません。
| 購入時手数料（税込） | なし ※金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。 |
|---|---|
| 購入単位 | 通常買付：100円以上1円単位 積立：100円以上1円単位 ※当初募集期間は、通常買付のみとなります。 ※積立の100円投資は証券口座またはクレジットカード決済のみ適用 |
| ファンドの管理費用 | 純資産総額に対して年率4.125％（税込）程度 うち、運用管理費用 年率2.214％（税抜2.050％） |
| 信託財産留保額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に1.00％の率を乗じて得た額 |
[その他お知らせ]
諸費用として、以下の費用等が信託財産から支払われます。ただし、これらの費用の内、当ファンドの信託事務の処理等に要する諸費用の信託財産での負担は、その純資産額に対して年率0.216％（税抜0.200％）を上限とします。
・組入有価証券取引に伴う手数料（売買委託手数料、保管手数料等）
・信託財産に関する租税
・監査費用
・計理およびこれに付随する業務に係る費用
・目論見書等の作成および交付に係る費用
・運用報告書の作成および交付に係る費用
・公告に係る費用
・法律顧問および税務顧問に係る報酬および費用 等
なお、投資対象の投資信託証券においても同様の費用がかかり、当該投資信託証券の信託財産から支払われます。
※2019年10月1日以降、消費税率が10％となった場合は、0.220％となります。
※監査費用は、監査法人などに支払うファンドの監査に係る費用です。
※これらの費用等は、運用の状況等により変動するため、一部を除き料率、上限率等をあらかじめ表示することが出来ません。
※本ファンドは単位型投信のため、当初募集期間中のみご購入いただけます。
| 当初募集期間 | 平成31年4月1日～平成31年4月24日15時まで
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[運用方針]
ファンドはゴールドマン・サックスが発行する円建債券（以下、ゴールドマン・サックス社債）に高位に投資し、設定日から約10年後の満期償還時の当ファンドの償還価額について、元本確保をめざします。ファンドは国際分散投資戦略指数の収益率により決定されるゴールドマン・サックス社債の利金を獲得することをめざします。ファンドはゴールドマン・サックス社債の利金収入から諸コスト等を差し引いた分配原資のなかから、年1回の決算時に分配を行うことをめざします。
| 購入時手数料（税込） | 1億円未満 1.08％ 1億円以上 なし ※金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。 |
|---|---|
| 購入単位 | 通常買付：100円以上1円単位 ※本ファンドは単位型投信のため、購入申込期間（平成31年4月1日～平成31年4月24日15時まで）中のみご購入いただけます。 |
| ファンドの管理費用 | 年率0.378％（税抜0.35％）以内+成功報酬 成功報酬：委託会社は、ゴールドマン・サックス社債の実績連動クーポンに対して10.8％（税抜10.0％）を乗じた額を成功報酬額として受領します。 詳細は交付目論見書をご確認ください。 |
| 信託財産留保額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額 |
[その他お知らせ]
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
・外国での資産の保管等に要する費用
・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用等
監査費用は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※上記手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
