投資信託当初募集

楽天・インカム戦略ポートフォリオ(奇数月決算型)(みのたけ)

当初募集期間 平成30年7月17日~平成30年7月24日15時まで
当初募集のご注文
販売開始日 平成30年7月26日~
注文 積立

[運用方針]

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合があります)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド債券および新興国債券を指します)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して80%程度を基本として対円での為替ヘッジを行います。1月、3月、5月、7月、9月、11月の各10日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

楽天・インカム戦略ポートフォリオ(偶数月決算型)(みのたけ)

当初募集期間 平成30年7月17日~平成30年7月24日15時まで
当初募集のご注文
販売開始日 平成30年7月26日~
注文 積立

[運用方針]

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合があります)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド債券および新興国債券を指します)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して65%程度を基本として対円での為替ヘッジを行います。2月、4月、6月、8月、10月、12月の各10日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

楽天・インカム戦略ポートフォリオ・アルファ(奇数月決算型)(みのたけ)

当初募集期間 平成30年7月17日~平成30年7月24日15時まで
当初募集のご注文
販売開始日 平成30年7月26日~
注文 積立

[運用方針]

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合があります)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド債券および新興国債券を指します)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して40%程度を基本として対円での為替ヘッジを行います。1月、3月、5月、7月、9月、11月の各10日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

購入時手数料(税込) なし
※金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
購入単位 通常買付:100円以上1円単位
積立:100円以上1円単位
※当初募集期間は、通常買付のみとなります。
※積立の100円投資は証券口座決済のみ適用
ファンドの管理費用(含む信託報酬) 楽天・インカム戦略ポートフォリオ
(奇数月決算型)
年1.5384%(税込)程度*1
うち運用管理費用 年1.4364%(税抜1.33%)
楽天・インカム戦略ポートフォリオ
(偶数月決算型)
年1.5574%(税込)程度*1
うち運用管理費用 年1.4364%(税抜1.33%)
楽天・インカム戦略ポートフォリオ・アルファ
(奇数月決算型)
年1.5709%(税込)程度*1
うち運用管理費用 年1.4364%(税抜1.33%)
信託財産留保額 ありません

[その他お知らせ]
以下の費用・手数料は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。
・信託事務の処理に要する諸費用
・投資信託財産にかかる監査報酬
・法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用
・組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等
・外貨建資産の保管に要する費用 等
監査費用は、毎計算期末または信託終了時に支払われます。それ以外の費用・手数料等はその都度支払われます。
※委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。
※これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。

※費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。
*1は、投資対象とする投資信託証券における報酬を加味した実質的な信託報酬の概算値です。この値は目安であり、実際の投資信託証券の組入状況、運用状況によって変動します。

あおぞら・新グローバル分散ファンド(限定追加型)2018-07(ぜんぞう1807)

当初募集期間 平成30年7月13日~平成30年7月27日15時まで
当初募集のご注文
販売開始日 平成30年7月31日~
注文

[運用方針]

投資信託証券を通じて日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券に広く分散投資を行うことで、インカムゲインの獲得と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図ります。基準価額が11,500円以上となった場合には、一定期間内で株式の実質的な組入比率を引き下げ、債券ならびに短期金融商品等に投資する運用に切り替えることを基本とします。(※基準価額が11,500円に到達した後も運用は信託期間終了日まで継続されるため、基準価額は変動します。基準価額が11,500円に到達しての償還、買取をお約束するものではありません。)組入れファンドの運用は、学術的研究に基づく運用を実践する「ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッド」が行います。

販売用資料

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購入時手数料(税込) 一律1.35%(税込)
※金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
購入単位 通常買付:100円以上1円単位
ファンドの管理費用(含む信託報酬) 純資産総額に対して年率1.38%(税込)程度
うち、運用管理費用 年率1.08%(税抜1.00%)
信託財産留保額 なし

[その他お知らせ]
信託事務の諸費用:監査費用、印刷費用等、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用等、信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.2%を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。
売買委託手数料等:有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
※手数料等の合計額については、ファンドの保有期間に応じて異なりますので、表示することができません。

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