[PR]NISAするなら、低コストインデックスファンド「はじめてのNISA」シリーズ

2024年1月11日

※本サイトは野村アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

低コストインデックスファンドが多数存在する中、「はじめてのNISA」シリーズのポイントは、コストを抑えることに徹底的にこだわり抜いている点にあります。
「信託報酬」だけでなく、運用・管理の実費としてかかるコスト「その他費用」も含めて、保有期間中のコストを低く抑えることに徹底的にこだわります。

POINT
  • 保有期間中の主なコスト「信託報酬」を低水準に設定
  • 運用・管理の実費「その他費用」も低く抑えることを目指して運用
  • 「はじめてのNISA・全世界株式」の「その他費用」

保有期間中の主なコスト「信託報酬」を低水準に設定

下図では、薄い緑色の棒グラフが当シリーズと同一の指数を連動対象とするすべてのインデックスファンドの信託報酬率の最大と最小を示しています。濃い緑色のひし形が平均値、若葉マークが「はじめてのNISA」の信託報酬率の水準を示しています。
当シリーズは、同一の指数を連動対象とする他のインデックスファンドの信託報酬率と比較して、非常に低い水準です。

当シリーズと同一の指数を連動対象とするインデックスファンドの信託報酬

運用の実費「その他費用」も低く抑えることを目指す

投資信託の保有期間中は「信託報酬」に加えて「その他費用」と呼ばれるコストもかかります。運用・管理の実費としてかかるもので、信託報酬と異なり予め料率が定められていないことが一般的です。
当シリーズの「その他費用」はファンドの監査費用や外国資産の保管費用等を含みますが、これらの一部は運用の効率化により抑制可能です。野村アセットの運用力も一部活かし、「その他費用」も低水準となることを目指して運用します。

運用の実費「その他費用」も低く抑えることを目指す

はじめてのNISA・全世界株式の「その他費用」

シリーズ内で最も信託報酬率の低い「はじめてのNISA・全世界株式」を例に紹介します。
当ファンドの「その他費用」は初回運用報告書作成予定の2024年9月頃まで確定しませんが、同一のマザーファンドで運用する「野村つみたて外国株投信」を用いた試算では、約0.02%となる見込みです。よって当ファンドの「その他費用」は試算の結果、業界最低水準となることが予想されます。(2023年10月末時点予想)

「はじめてのNISA・全世界株式」の「その他費用」

はじめてのNISA・全世界株式インデックス(オール・カントリー)

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積立注文
NISAつみたて投資枠
積立注文
NISA成長投資枠
積立注文
特定口座/一般口座

長期保有だからこそ、コストにこだわった商品選びを

多くのインデックスファンドの「信託報酬」が低下している昨今、「その他費用」の相対的な影響が大きくなってきています。
NISAで長く保有するからこそ、「信託報酬」だけでなく「その他費用」も含めたコストにこだわって商品を選んでみてはいかがでしょうか。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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