●10年で5割、20年で2倍って無謀?

その上で気になるのは、「10年後に5割上がっている」とか「20年に2倍になっている」って、いったいどういうことなんだろう?ってことだよね。実はそれこそが投資資産を選ぶってことなんだよね。具体的には株式なのか債券なのか、はたまた…ってことね。

次回にもう少し丁寧に話すけど、具体的には自分の投資の中での「株式比率」をどれくらいに設定するかという作業。

君たちには最初から、「20年後に人生のハンドルを握っている感覚を持ったイケてる大人家族になるためには、ギリギリ無理でない“本気の金額”の給与天引きを、何も考えず株式100%の投資信託で積み立てなさい」っていう、上から目線の、親から目線の話を押し付けてきた(笑)わけだけど、その理由というか、僕がそう考える背景の部分になるかな。

結論から言うと、10年後に5割や20年後に2倍になるパワーを自分の資産運用に取り入れるためには、少なくとも株式比率を8割以上にする必要があると、僕は思っている。できれば株式100%にした方がより「固い作戦」になると思う。

さっきの絵だとこんな感じで、株式100%だと「ゴールの高さ」の期待は高くなる。10年後に5割、20年後に2倍の世界は、もちろんどんな株式かによってまったく異なるとはいえ、一般論としてはバチは当たらないくらいの想定だと思う。

ただその代わり、途中の上下がとても大きくなる。これがとても厄介でストレスになるわけだよね。そこに債券という資産を混ぜると、下の絵のようにストレスの軽減が期待される。

でも非常に悩ましいことに、ほとんどの場合「ゴールの高さ」は低くなってしまう。つまり年5%相当のパワーが必要な君たちの皮算用は達成されなくなってしまう。続けている間の「途中のリスク」は小さくなるんだけど、目標達成の確率が低くなるという意味で「最後のリスク」は高まってしまうわけ。

もちろん、株式100%の方が「途中のリスク」が高いということは、ゴールでの「着地位置」も確実ではないってことだよね。例えばだけど、最後の最後に「何とかショック」が来てしまったら、株式100%の分、大きく下がるだろうね。

それでもね、世の中の投資の話って皆、「リスクとはブレのことであり、上手に分散することでリターン獲得の効率が上がるのです」みたいな話ばかりなんだよね。これは投資理論としては正解なんだけど、僕は普通の人にはまったくピンと来ないだろうし、実際的にも資産形成の役に立つ考えはもっと違うところにあると思ってるの。僕らに必要なのはリターン獲得の効率ではなく、「途中を無視して最後に笑う」ための理解だと思ってるの。そのために「リスク」の理解を2つに分けるべきだと思っているんだよね。

一般的なリスク、つまり日々のブレは、長い旅路で避けられない「途中のリスク」として受け入れ、できるだけ無視する。無視できないほど大きいと思う人は、必要なだけの分散投資をもって対処する。ただ単にコンサバに分散しまくることは、投資本来の目的に鑑みると違うよ、って話。

そして僕らにとって避けたいことは、目標達成がなされないまま退職するとか、何らかのゴールを迎えてしまうことにある。それっていわば「最後のリスク」なのだから、投資対象を選ぶにあたっては自分に必要なリターン水準を念頭に、具体的には「株式比率」を真剣に考え、そして長期投資で構えることが大事だ。今日の最初に言った「エンド」でどれくらい上がっているのかを考えるってことでもあるね。

前に似た話をしたのを覚えてるかな。覚えてないね(第8話)。

次回はもう少し突っ込んで、年3%や5%を想定するためにはどんな考え方でファンドを選んでいったらいいのかの話をしたいと思う。では次回。

コラム一覧へ戻る
投信のはじめ方・オンラインセミナー

※日興アセットのHPに遷移します。

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

ご質問は
ありませんか?