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ホーム > 特集 > 日系企業の円建て/外貨建債券に投資する「DIAMニッポン債券オープン」が新登場!

DIAMニッポン債券オープン 追加型投信/内外/債券 主に日系企業の円建て及び外貨建ての債券に投資します。

  • 2016年7月1日~
    金額指定注文は10,000円から、積立注文は1,000円からお申込みいただけます

ポイント

日系企業の各種債券 信用力+相対的に高い利回り

安定的な収益を確保するために国債等を組入れ債券先物を活用
(金利ヘッジ)

※上記はイメージであり、当ファンドの内容の全てを表したものではありません。

ファンドの特色

  1. 日系企業が発行する円建ておよび外貨建ての各種債券 を中心に投資し、
    安定的な収益の獲得をめざします。
    • 日系企業が発行する普通社債、ハイブリッド証券(劣後債および優先出資証券等)などを主な投資対象とします。
    • 安定的な収益の獲得の観点等から、わが国の国債、政府関係機関ならびに地方自治体などが発行する債券も組入れます。

    ※日系企業には日本企業もしくはその子会社などを含みます。

  2. 運用にあたっては、金利水準や債券市場の動向に加え、個別企業の経営戦略や信用力評価に基づき投資魅力度の高い銘柄を選定します。
    • 債券の組入比率は、原則として高位を維持します。
    • 金利上昇による損失を低減するため、市場環境に応じて債券先物を活用します。
  3. 外貨建資産については原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
  4. 年2回の決算を行います。
    • 毎年6月17日、12月17日(休業日の場合は翌営業日)の決算時に、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。
    • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
    • 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

-資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。-

投資対象

投資対象

同一企業が各種債券を発行した場合の利回り(イメージ)

債券の利回りは、債券種類によりベース金利に発行体の信用リスクなど固有のリスクが上乗せされる構造となっています。
また、ベース金利は発行通貨により異なります。

同一企業が各種債券を発行した場合の利回り(イメージ)

  • 発行通貨の金利差がマイナスになる場合もあります。
  • 上記はあくまでイメージであり、全ての債券に該当するとは限りません。

モデルポートフォリオ

モデルポートフォリオは、これから運用を開始するファンドのイメージをつかんでいただくためのものです。モデルポートフォリオは、当ファンドの運用方針に基づいて2016年4月末時点で作成したものですが、実際のポートフォリオや運用実績ではありませんのであくまでご参考としてお考えください。特定の銘柄の推奨を目的としたものではありません。また将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

債券種類別比率 格付別比率

  • 比率の合計は、端数処理の関係で100%とならない場合があります。
  • 比率は純資産総額に対する割合です。
  • 格付は、JCR、R&I、S&P、Moody'sのいずれかの格付のうち上位の格付を記載しています。また、+・-等の符は省略し、S&Pの表示方法にあわせて記載しています。

組入上位10銘柄

  • 繰上償還条項付の債券においては、償還予定日は繰上償還が見込まれると判断した日付(初回コール日など)を記載しています。
  • 格付は、JCR、R&I、S&P、Moody'sのいずれかの格付のうち上位の格付をS&Pの表示方法にあわせて記載しています。
  • 比率は純資産総額に対する割合です。

ポートフォリオ特性

  • 米ドルの為替ヘッジコスト=1.0%、ユーロの為替ヘッジコスト=0.0%として算出。

(ご参考)利回り比較 2016年4月末時点

  • 上記は以下指数の利回りを使用。日本国債:NOMURA-BPI国債長期(7-11)、日本社債:NOMURA-BPI除く国債長期(7-11)世界国債:シティ世界国債インデックス(7-10年)(除く日本)
  • 上記の各利回りは指数に基づきます。償還年限は異なりますので一概に比較することはできません。
    (出所:BloombergのデータをもとにアセットマネジメントOne(旧DIAMアセットマネジメント)作成)

ファンドの投資リスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き、為替変動等により影響を受けますが、運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因  ※基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。

金利リスク 一般的に金利が上昇すると債券の価格は下落します。当ファンドは、債券に投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。
信用リスク 当ファンドが投資する債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、債券の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
為替リスク 当ファンドは、組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行い為替リスクの低減をめざしますが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジには円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。
ハイブリッド証券への
投資に伴うリスク
当ファンドの投資対象であるハイブリッド証券には、法的弁済順位が劣後するリスク、繰上償還延期リスク、制度変更等に関わるリスク等、固有のリスクがあり、価格変動・信用・流動性リスクは普通社債のみへ投資するファンドと比較して相対的に大きいものとなります。また、利息・配当の支払いが繰延べまたは停止される場合には、期待されるインカムゲインが得られないこととなります。金融監督当局が発行体を実質破たん状態にあると判断した場合や財務状況等が悪化し自己資本比率が一定水準を下回った場合等に、元本削減されたり強制的に株式に転換される場合があります。

<分配金に関する留意点>

  • 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
    個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
  • 分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

指数の著作権等

  • NOMURA-BPI国債長期、NOMURA-BPI除く国債長期は、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデックスを用いて行われる事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
  • シティ世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はシティグループ・インデックスLLCに帰属します。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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