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アセットマネジメントOneよりAIを運用に活かした新ファンド登場!

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『ディープAI』のオンラインセミナーを実施しました。ディープラーニングが拓く資産運用のフロンティア- 最先端AI技術を活用した運用戦略「ディープAI」のご紹介 -

  • 買付手数料 なし
    ※金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。
  • ファンドの管理費用(含む信託報酬)
    年率1.5552%(税抜1.44%)

注文積立


当ファンドのポイント

当ファンドは、AIの最新技術である『ディープラーニング』を活用した運用モデル(ディープラーニングモデル)で銘柄を選び、ニュースなどを分析対象にする『テキスト解析』等で投資魅力度を確認する最新のテクノロジーの融合による運用を行います。




資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。




マザーファンドのモデルポートフォリオ

モデルポートフォリオは、これから運用を開始する当ファンドのポートフォリオのイメージをつかんでいただくためのものです。当ファンドのマザーファンド運用方針に基づいて2017年6月末時点で作成したものですが、実際のポートフォリオではありません。あくまでご参考としてお考えください。

  • 2017年6月末時点
  • 比率の合計は、四捨五入の関係で100%とならない場合があります。
  • 配分比率は、マザーファンドのモデルポートフォリオ全体を100%として算出しています。
  • サイズ別配分比率は大型が時価総額100億米ドル以上、中型が20億米ドル以上100億米ドル未満、小型が20億米ドル未満の企業を示します。
  • 業種は世界産業分類基準(GICS)に基づいています。

■組込上位10銘柄
構成銘柄数:98銘柄
順位 銘柄名 国・地域 業種 比率(%) 銘柄概要
1 ホーム・デポ 米国 一般消費財・
サービス
2.0 世界最大級のホームセンター運営会社で建築資材および住宅増改築製品など住宅関連の幅広い商品を取り扱う。米国、カナダ、メキシコで事業を展開している。
2 TSMC 台湾 情報技術 2.0 半導体メーカー。同社の集積回路(IC)はコンピューター、通信機器、消費者向け電子製品、自動車、工業機器等の各産業で使用される。
3 3M 米国 資本財・
サービス
1.8 多角経営会社。主な事業分野は、電子、電気通信、工業、消費者・オフィス製品、ヘルスケア、保安等。世界で事業を展開している。
4 鴻海精密工業 台湾 情報技術 1.7 コンピューター、家庭用電子機器等の受託生産を行う。PC、ケーブル、プリント基板等の組み立てや、コネクタ、携帯電話、ネットワーク機器等の製造が主要事業。
5 イリノイ・ツール・ワークス 米国 資本財・
サービス
1.6 ファスナー・部品、各種特殊製品等の世界的な工業製品メーカー。製品には、工業用液体と接着剤、特殊工具、溶接用品、品質検査機器等がある。
6 S&Pグローバル 米国 金融 1.6 金融情報サービス会社。世界の資本やコモディティ市場を対象に格付けやベンチマーク、分析に関する情報を顧客に提供する。
7 テスラ 米国 一般消費財・
サービス
1.6 電気自動車メーカー。米国中心に事業展開を行い、スポーツカーやセダン等の電気自動車や充電・蓄電の電力システム等の関連製品の開発・製造・販売に従事する。
8 ロッキード・マーチン 米国 資本財・
サービス
1.6 軍事用航空機・宇宙関連機器の米国大手メーカー。主に戦闘機、輸送機などの軍事用航空機や、ミサイル防衛システムなどの開発・製造に従事する。
9 スベルバンク・オブ・ロシア ロシア 金融 1.5 預金・商業銀行業務に従事。定期預金、法人向け銀行業務、証券仲介業務、信用供与、外国為替サービス、クレジットカードを提供している。
10 ユナイテッド・パーセル・サービス 米国 資本財・
サービス
1.5 貨物運送会社。全米およびその他の国と地域で小包および書類を配達。主に米国でグローバル・サプライチェーンサービスと小口トラック輸送も手掛ける。

※上記の個別銘柄はあくまでも2017年6月末時点における一例であり、当ファンドへの組入れを示唆・保証するものではありません。また、掲載した個別銘柄の売買を推奨するものではありません。




当ファンドの特色

主として、日本を除く世界の株式*1*2に実質的に投資を行います。

  • 株式への投資は、AI*3( 人工知能)活用型世界株マザーファンドを通じて行います。
  • 株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
  • ※1 DR(預託証券)もしくは株式と同等の投資効果が得られる権利を表示する証券および証書等を含みます。
  • ※2 株式のほかに、日本を除く世界の不動産投資信託(REIT)にも投資する場合があります。
  • ※3 Artificial Intelligenceの略。人工的に作られた知能を持つシステム。
アセットマネジメントOneが独自に開発した
ディープラーニングモデルを用いて、
相対的に投資魅力度が高いと判断される銘柄を抽出します。


  • ディープラーニングモデルは、市場や株価の動きを計量的な数式で捉えようとする、人工知能を活用した計量モデル(AI(人工知能)モデル)の一種です。人間の脳神経の構造を模倣したモデルにより、日々刻々と変化する投資環境を学習しながら予測力の向上を図ります。
モデルの解析結果に、ファンドマネジャーの判断により
ニュースフロー等のテキスト解析*や
個別企業のファンダメンタルズ分析を融合させ、
ポートフォリオを構築します。


  • アセットマネジメントOneの海外運用拠点(アセットマネジメントOne U.S.A.・インク、アセットマネジメントOne インターナショナル・リミテッド、アセットマネジメントOne シンガポール・プライベート・リミテッド)から、投資対象銘柄に関する助言を受けます。
  • ニュースデータ等の文章や文字などを対象とする分析方法をいいます。

※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。



ファンドの投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

■基準価額の変動要因
株価変動リスク 株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが実質的に投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け基準価額が下落する要因となります。また、新興国株式は、一般に先進国株式に比べ株価変動が大きくなる傾向があるため、基準価額が大きく下がる場合があります。なお、当ファンドは、個別銘柄の選択による投資を行いますので、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも基準価額は下落する場合があります。
為替変動リスク 為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼします。当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には、実質保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも基準価額が下落する可能性があります。
不動産
投資信託証券
(REIT)の
価格変動リスク
REITの価格は、REITが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や金利・株式市況等の動向、関係法令・規制等の変更などの影響を受けます。また、老朽化・災害などの発生による保有不動産の滅失・損壊等が発生する可能性があります。当ファンドが実質的に投資するREITの市場価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。
信用リスク 有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、当ファンドが実質的に投資するREITが収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。
流動性リスク 有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。新興国の株式・REITに投資する場合、先進国の株式・REITに比べ流動性リスクが大きくなる傾向があります。
カントリーリスク 投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、また取引規制などの要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、基準価額が下落する要因となります。当ファンドが実質的に投資を行う株式・REITや通貨の発行者が属する新興国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化などが株式・REIT市場や為替市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制などの種々な規制の導入や政策の変更等の要因も株式・REIT市場や為替市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。


お申込みメモ

信託期間 2027年9月24日まで(2017年9月29日設定)
決算日 毎年9月23日(休業日の場合には翌営業日)
購入期間
  • 当初申込期間:2017年9月11日~2017年9月28日
  • ※楽天証券での当初申込期間は2017年9月22日~2017年9月27日となります。
  • 継続申込期間:2017年9月29日以降
ファンド休日 ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、香港証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行、香港の銀行のいずれかの休業日に該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
購入価額 当初申込期間: 1口あたり1円
継続申込期間: 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入単位
  • 通常買付:100円以上1円単位
  • 積立:100円以上1円単位
  • ※当初申込期間は、通常買付のみとなります。
  • ※積立の100円投資は証券口座決済のみ適用
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
換金単位 1口以上1口単位
締切時間
  • 15:00
  • 記載された時間までのご注文を当日分のご注文として承ります。記載時間を過ぎてからのご注文は翌営業日のお取扱いとさせていただきます。
換金代金の受渡日 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
購入時手数料 なし
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
信託財産留保額 換金時に換金申込受付日の翌営業日の基準価額に 0.3% の率を乗じて得た額
ファンドの管理費用(含む信託報酬)(税込) ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.5552%(税抜1.44%)
その他の費用・手数料 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。
※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
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