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国内ETF!便利な活用術を紹介。

取引方法も、手数料も国内株式と全く同じ!国内ETF!便利な活用術を紹介。

昨今よく聞かれる「ETF」という言葉。2010年12月には、日銀が金融政策の一環でETFの買い取りを始めるというニュースで注目を集めました。そこで、今回は、このETFの便利な活用方法をご紹介いたします。まずは、初心者の方にも分かりやすく説明いたします。
ETFの購入方法、取引手数料は国内株式と同じ。手数料がワンショットコースなら、10万円以下のお取引にかかる手数料は145円(税込)です。

ETFとは?

国内ETF(上場投信)とは、「Exchange Traded Funds」の略で、普段テレビや新聞で目にする株価指数(日経225やTOPIXなど)、商品価格、商品指数などに連動するようにつくられた、取引所に上場している投資信託です。
テレビや新聞等で対象指数を目にするという事は、価格が分かりやすく、また買ったときからいくら上昇したのか、下落したのかすぐに判断できるため、株取引未経験者の方でも始めやすい商品と言えます。

一方でETFには個別の株式にはない特徴があり、そのメリットを生かした活用法があります。今回は以下の3点をご紹介いたしましょう。

ETFの便利な活用法

便利な活用術その1 個別株では不可能な分散投資を少額資金で実現!

まずは、分散投資のメリットから簡単に説明していきます。
分散投資とは、リスクを考慮し、いくつかの銘柄に資金を分けて投資することです。

ここで、問題が出てきます。分散投資をするために必要な投資資金の問題です。
分散(銘柄を組入れる)すればするほど、投資資金がかかります。そこで、少額資金で分散投資が可能なETFが登場します。
「JASDAQ-TOP20 (銘柄コード1551)」で解説いたしましょう。

「JASDAQ-TOP20 」ETFは、国内最大の新興市場JASDAQを代表する20銘柄で構成された、「JASDAQ-TOP20指数」に連動を目指したETFです。20銘柄で構成された株式のパッケージと考えていただくと簡単にイメージがつくと思います。
仮に、個別にこの20銘柄を最低売買単位ずつ購入して、分散投資すると、合計3,546,500円(2011年1月13日 終値で計算)もかかってしまいます。
最低売買単位は10口の「JASDAQ-TOP20 」ETFを購入すれば、購入資金は17,730円(2011年1月13日現在、手数料等は考慮せず)となり、少ない投資資金で分散投資することができます。

少額の投資資金で分散投資する方法は、日経225、TOPIXに連動を目指すETFでも同様に活用ができます。 まだ、どの株を買おうか迷われている方、ETFを活用した分散投資を試してみてはいかがでしょうか。

便利な活用術その2 相場が大荒れの予感。ボラティリティ上昇の恐怖に備える!

2010年12月に上場した「国際のETF VIX短期先物指数(銘柄コード 1552)」は、株価指数の予想変動率(ボラティリティ)を指数化したものです。VIXは別名「恐怖指数」とも呼ばれています。

簡単に説明すると、急激にマーケットが動き、変動率が上昇すると、このETFの価格も上昇するという仕組みです。マーケットの値上がり、値下がりの方向は関係なく、変動の大きさが重要になります。反対にマーケットがボックス圏で推移していると、変動率は低くなり、ETFの価格は低くなります。
つまり、大きな経済イベント等を目前に控え、これからマーケットが大きく荒れそうなときに、「国際のETF VIX短期先物指数」を個別株と組み合わせて購入しておくと値動きのリスクを回避することができます。マーケットが大きく上昇すれば、個別株とETFの両方から収益が得られる可能性があり、大きく下落すれば個別株の損失をETFの収益で相殺することも考えられます。

注意点としては、VIX指数は株価の変動に合わせて動くため、長期保有には向いていないと言われています。
経済イベントやニュースを参考に売買タイミングを見極めることが重要となってきます。

「国際のETF VIX短期先物指数の無料オンラインセミナー」もご用意しておりますので、参考にしてはいかがでしょうか。
「下落相場でもリターンを追求 -VIX短期先物指数ETF-」オンラインセミナーはこちら。

便利な活用術その3 「つなぎ売り」を使って、ポートフォリオ(保有銘柄全体)のリスクをヘッジする!

活用術3は信用取引を組み合わせた上級編です。
複数の銘柄を長期的に保有している方は、ETFの信用取引でポートフォリオ全体のリスクをヘッジする活用方法も有効です。
例えば、楽天、日本マクドナルド、ユビキタスの3銘柄を保有していて、今後、新興市場の短期的な値下がりを予想しているとき、保有株式をいったん売却する方法もありますが、「JASDAQ-TOP20 」ETFを信用売りする方法もあります。
この方法だと、配当金や優待の権利を確保しながら、ポートフォリオ全体の値下がりに備えることができます。

★日本マクドナルド、ユビキタス等は貸借取引銘柄ではないため、個別に制度信用にて「信用売り」することができません。このような「信用売り」ができない銘柄には、ETFを「信用売り」で代替することも有効です。

この信用売りによる損失回避方法は、日経225、TOPIXに連動を目指すETFでも同様に活用ができます。
このページの下に国内株価指数に連動するETF一覧がありますので、参考にしてください。銘柄名をクリックするとマーケット情報ページ移ります。
※ここでは、個別銘柄、ETFが、同じ率で下がることを想定していますが、実際には、組入銘柄等により資産残高とETFの連動は異なることがあります。また、保有している銘柄は下落しても、ETFが値上がりすることもあります。
※信用取引による売り建玉を保有している期間は、貸株料(年1.10%)がかかります。また、逆日歩が発生する場合もございます。

国内株価指数に連動するETF一覧(信用取引も可能です)

JASDAQ-TOP20に連動を目指すETF 売買単位
1551 JASDAQ-TOP20 上場投信 10口
日経225への連動を目指すETF 売買単位
1320 ダイワ上場投信-日経225 10口
1321 日経225連動型上場投資信託 1口
1329 iシェアーズ日経225 10口
1330 上場インデックスファンド225 10口
1346 MAXIS 日経225上場投信 1口
TOPIXへの連動を目指すETF 売買単位
1305 ダイワ上場投信-トピックス 100口
1306 TOPIX連動型上場投資信託 10口
1308 上場インデックスファンドTOPIX 100口
1348 MAXIS トピックス上場投信 10口

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国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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