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国内ETF!便利な活用術を紹介。

取引方法も、手数料も国内株式と全く同じ!国内ETF!便利な活用術を紹介。

昨今よく聞かれる「ETF」という言葉。2010年12月には、日銀が金融政策の一環でETFの買い取りを始めるというニュースで注目を集めました。そこで、今回は、このETFの便利な活用方法をご紹介いたします。まずは、初心者の方にも分かりやすく説明いたします。
ETFの購入方法、取引手数料は国内株式と同じ。手数料がワンショットコースなら、10万円以下のお取引にかかる手数料は145円(税込)です。

ETFとは?

国内ETF(上場投信)とは、「Exchange Traded Funds」の略で、普段テレビや新聞で目にする株価指数(日経225やTOPIXなど)、商品価格、商品指数などに連動するようにつくられた、取引所に上場している投資信託です。
テレビや新聞等で対象指数を目にするという事は、価格が分かりやすく、また買ったときからいくら上昇したのか、下落したのかすぐに判断できるため、株取引未経験者の方でも始めやすい商品と言えます。

一方でETFには個別の株式にはない特徴があり、そのメリットを生かした活用法があります。今回は以下の3点をご紹介いたしましょう。

ETFの便利な活用法

便利な活用術その1 個別株では不可能な分散投資を少額資金で実現!

まずは、分散投資のメリットから簡単に説明していきます。
分散投資とは、リスクを考慮し、いくつかの銘柄に資金を分けて投資することです。

ここで、問題が出てきます。分散投資をするために必要な投資資金の問題です。
分散(銘柄を組入れる)すればするほど、投資資金がかかります。そこで、少額資金で分散投資が可能なETFが登場します。
「JASDAQ-TOP20 (銘柄コード1551)」で解説いたしましょう。

「JASDAQ-TOP20 」ETFは、国内最大の新興市場JASDAQを代表する20銘柄で構成された、「JASDAQ-TOP20指数」に連動を目指したETFです。20銘柄で構成された株式のパッケージと考えていただくと簡単にイメージがつくと思います。
仮に、個別にこの20銘柄を最低売買単位ずつ購入して、分散投資すると、合計3,546,500円(2011年1月13日 終値で計算)もかかってしまいます。
最低売買単位は10口の「JASDAQ-TOP20 」ETFを購入すれば、購入資金は17,730円(2011年1月13日現在、手数料等は考慮せず)となり、少ない投資資金で分散投資することができます。

少額の投資資金で分散投資する方法は、日経225、TOPIXに連動を目指すETFでも同様に活用ができます。 まだ、どの株を買おうか迷われている方、ETFを活用した分散投資を試してみてはいかがでしょうか。

便利な活用術その2 相場が大荒れの予感。ボラティリティ上昇の恐怖に備える!

2010年12月に上場した「国際のETF VIX短期先物指数(銘柄コード 1552)」は、株価指数の予想変動率(ボラティリティ)を指数化したものです。VIXは別名「恐怖指数」とも呼ばれています。

簡単に説明すると、急激にマーケットが動き、変動率が上昇すると、このETFの価格も上昇するという仕組みです。マーケットの値上がり、値下がりの方向は関係なく、変動の大きさが重要になります。反対にマーケットがボックス圏で推移していると、変動率は低くなり、ETFの価格は低くなります。
つまり、大きな経済イベント等を目前に控え、これからマーケットが大きく荒れそうなときに、「国際のETF VIX短期先物指数」を個別株と組み合わせて購入しておくと値動きのリスクを回避することができます。マーケットが大きく上昇すれば、個別株とETFの両方から収益が得られる可能性があり、大きく下落すれば個別株の損失をETFの収益で相殺することも考えられます。

注意点としては、VIX指数は株価の変動に合わせて動くため、長期保有には向いていないと言われています。
経済イベントやニュースを参考に売買タイミングを見極めることが重要となってきます。

「国際のETF VIX短期先物指数の無料オンラインセミナー」もご用意しておりますので、参考にしてはいかがでしょうか。
「下落相場でもリターンを追求 -VIX短期先物指数ETF-」オンラインセミナーはこちら。

便利な活用術その3 「つなぎ売り」を使って、ポートフォリオ(保有銘柄全体)のリスクをヘッジする!

活用術3は信用取引を組み合わせた上級編です。
複数の銘柄を長期的に保有している方は、ETFの信用取引でポートフォリオ全体のリスクをヘッジする活用方法も有効です。
例えば、楽天、日本マクドナルド、ユビキタスの3銘柄を保有していて、今後、新興市場の短期的な値下がりを予想しているとき、保有株式をいったん売却する方法もありますが、「JASDAQ-TOP20 」ETFを信用売りする方法もあります。
この方法だと、配当金や優待の権利を確保しながら、ポートフォリオ全体の値下がりに備えることができます。

★日本マクドナルド、ユビキタス等は貸借取引銘柄ではないため、個別に制度信用にて「信用売り」することができません。このような「信用売り」ができない銘柄には、ETFを「信用売り」で代替することも有効です。

この信用売りによる損失回避方法は、日経225、TOPIXに連動を目指すETFでも同様に活用ができます。
このページの下に国内株価指数に連動するETF一覧がありますので、参考にしてください。銘柄名をクリックするとマーケット情報ページ移ります。
※ここでは、個別銘柄、ETFが、同じ率で下がることを想定していますが、実際には、組入銘柄等により資産残高とETFの連動は異なることがあります。また、保有している銘柄は下落しても、ETFが値上がりすることもあります。
※信用取引による売り建玉を保有している期間は、貸株料(年1.10%)がかかります。また、逆日歩が発生する場合もございます。

国内株価指数に連動するETF一覧(信用取引も可能です)

JASDAQ-TOP20に連動を目指すETF 売買単位
1551 JASDAQ-TOP20 上場投信 10口
日経225への連動を目指すETF 売買単位
1320 ダイワ上場投信-日経225 10口
1321 日経225連動型上場投資信託 1口
1329 iシェアーズ日経225 10口
1330 上場インデックスファンド225 10口
1346 MAXIS 日経225上場投信 1口
TOPIXへの連動を目指すETF 売買単位
1305 ダイワ上場投信-トピックス 100口
1306 TOPIX連動型上場投資信託 10口
1308 上場インデックスファンドTOPIX 100口
1348 MAXIS トピックス上場投信 10口

信用取引理解度チェック

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 191円(210円)
30万円まで 286円(314円)
50万円まで 429円(471円)
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【信用取引の委託保証金について】

信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。


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