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インデックスファンドでかしこい資産運用

インデックスとは、日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)、ニューヨーク市場のダウ指数など、マーケットの動向を表す指標のことをいいます。「インデックスファンド」とは、インデックスに連動するように運用するファンドのことを指します。 これらインデックスファンドの特徴として、以下に3つがあげられます。

インデックスファンドの3つの魅力

シンプルで分かりやすい

インデックスファンドは、インデックスに連動する成果を目指すため、シンプルで分かりやすいことが特徴です。 常にファンドの状況をチェックしていなくても、ニュース等でおおまかな情報を得ることができます。

コストが安い

インデックスファンドは、頻繁に売買して銘柄を入れ替えるアクティブファンドと比べ、諸費用が抑えられるため、運用コスト(信託報酬)が割安になっています。
長期投資をお考えの方にもオススメです。

分散投資ができる

例えば、日経225なら、225銘柄の株を購入することはほぼ不可能。「インデックスファンド」なら、インデックスと連動することを目指すため、インデックスとほぼ同じ銘柄にほぼ同じ構成比率で投資することができます。

投資信託と海外ETFの違いとは

投資信託

約定は1日1回と決まっている為、1日の取引可能時間内であれば、何時にお買付になっても規準価額は変わりません。 時間に余裕が無く、忙しい方でも安心していつでも購入できます。また、最低1万円程度から購入できるので、投資未経験の方でも無理なく始めることができます。積立で購入してもよいでしょう。毎月決まった金額を購入することにより、基準価額が安い時は購入口数が多く、反対に基準価額が高い時は購入口数が少なくなります(ドルコスト平均法)。

ETF

ETFとは、株価指数に連動することを目的として運用される投資信託のことです。ETFは上場しているため、株式と同様に価格がリアルタイムに変動します。値動きを見ながら購入・売却のタイミングを決められるほか、株式と同様、指値・成行注文で発注できます。 また、海外ETFをいくつか組み合わせることで、世界中に分散投資をすることができます。

世界地図で選ぶインデックスファンド対象商品

ボタンを押すと対象商品一覧へ遷移します。

ヨーロッパ 中国 グローバル 日本 アメリカ その他新興国

グローバル

■特徴
先進国、新興諸国、ヨーロッパ、アジアなどの、国境を越えた全世界を指します。

■対象指数
FTSE ALL-WORLDインデックス
MSCIコクサイ
など

注文 商品 スタイル 商品名
注文 投資信託 株式型 ステート・ストリート外国株式インデックス・オープン
注文 投資信託 株式型 STAMグローバル株式インデックス・オープン
注文 投資信託 株式型 トヨタアセット・バンガード海外株式ファンド
注文 投資信託 株式型 PRU海外株式マーケット・パフォーマー
注文 投資信託 債券型 PRU海外債券マーケット・パフォーマー
注文 投資信託 債券型 三菱UFJ世界国債インデックスファンド(年1回決算型)
注文 投資信託 債券型 STAMグローバル債券インデックス・オープン
注文 海外ETF 株式型 バンガード・トータル・ワールド・ストックETF (VT) ※米国株
注文 海外ETF 債券型 iシェアーズ海外ETF 債券型 iシェアーズ・S&Pシティグループ世界国債(除く米国)・ファンド(IGOV) ※米国株

アメリカ

■特徴
人口約3億人で、経済規模は、国内総生産(GDP)で世界第1位です。(2008年現在) 主な産業は、サービス業、製造業、農業などに強みを持ちます。今後、オバマ政権による金融政策や環境関連対策等による景気回復に期待がかかります。

■対象指数
NYダウ工業30種
S&P500
NASDAQ100
など

注文 商品 スタイル 商品名
注文 投資信託
株式型 中央三井ダウ・ジョーンズ・インデックスファンド
注文 海外ETF 株式型 iシェアーズ S&P 500 インデックス・ファンド (IVV) ※米国株
注文 海外ETF 株式型 ダイヤモンド トラスト シリーズ1 (DIA) ※米国株
注文 海外ETF 株式型 パワーシェアーズ・QQQ信託シリーズ1(QQQQ) ※米国株
注文 海外ETF 株式型 バンガード・トータル・ストック・マーケットETF (VTI) ※米国株
注文 海外ETF 債券型 iシェアーズ・バークレイズ 米国国債 7-10年ファンド(IEF) ※米国株
注文 海外ETF 債券型 iシェアーズ・バークレイズ 米国国債 20年超ファンド(TLT) ※米国株

中国

■特徴
世界第1位の人口約13億人を持つ中国は、製造業が盛んで、輸出入ともに貿易額が増大しています。2008年の北京オリンピック、2010年の上海万博による鉄道、道路、空港、電力などのインフラ建設による内需拡大の政策が進められています。

■対象指数
ハンセン指数
シンファA50チャイナ指数
CSI300
など

注文 商品 スタイル 商品名
注文 海外ETF 株式型 トラッカー・ファンド・オブ・ホンコン(02800) ※中国株
注文 海外ETF 株式型 iシェアーズ FTSE/新華チャイナ25 インデックス・ファンド(FXI) ※米国株
注文 海外ETF 株式型 iシェアーズ FTSE/Xinhua・A50・チャイナ・トラッカー (02823) ※中国株
注文 海外ETF 株式型 W.I.S.E.-CSI300 チャイナ・トラッカー (02827) ※中国株

ヨーロッパ

■特徴
2009年6月現在、ヨーロッパに位置する27ヵ国が加盟する欧州連合(EU)があります。また、ユーロ圏16ヵ国の金融政策を担う欧州中央銀行によって、ユーロ圏における物価安定などの金融政策を実行しています。欧州連合を単一の国と数えると、GDPではアメリカを上回って、世界第1位となります。

■対象指数
S&Pヨーロッパ350
MSCIヨーロッパインデックス
FTSE RAFI ヨーロッパ指数
など

注文 商品 スタイル 商品名
注文 海外ETF 株式型 iシェアーズ S&P ヨーロッパ 350 インデックス・ファンド (IEV) ※米国株
注文 海外ETF 株式型 バンガード・ヨーロピアンETF (VGK) ※米国株
注文 海外ETF 株式型 リクソーETF FTSE RAFI ヨーロッパ (02806) ※中国株

その他新興国

■特徴
政治、経済、軍事の分野において急速な発展を遂げつつある国々を新興国といいます。例えば、BRICs(ブリックス:ブラジル、ロシア、インド、中国)などが新興国と呼ばれ、かつての日本の高度成長期のように本格的な成長を迎えようとしており、国際的に投資家の注目を集めています。また、ベトナム、インドネシア、南アフリカ、トルコ、アルゼンチンの国々は、ポストBRICsと呼ばれ、新興国に次ぐ、注目を集めています。

■対象指数
MSCIエマージング・インデックス
BSE センセックス・インデックス
MSCI ブラジル・インデックス
など

注文 商品 スタイル 商品名
注文 投資信託 株式型 年金積立 インデックスファンド海外新興国(エマージング)株式
注文 投資信託 債券型 年金積立 インデックスファンド海外新興国(エマージング)債券
注文 投資信託 株式型 STAM 新興国株式インデックス・オープン
注文 投資信託 債券型 STAM 新興国債券インデックス・オープン
注文 海外ETF 株式型 バンガード・エマージング・マーケットETF(VWO) ※米国株
注文 海外ETF 株式型 iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット・インデックス・ファンド(EEM) ※米国株
注文 海外ETF 株式型 iシェアーズ BSE・センセックス・インディア・トラッカー(02836)  ※中国株
注文 海外ETF 株式型 iシェアーズ MSCI ブラジル・インデックス・ファンド (EWZ) ※米国株
注文 海外ETF 株式型 iシェアーズ MSCI メキシコ・インデックス・ファンド (EWW) ※米国株
注文 海外ETF 債券型 iシェアーズ JPモルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券ファンド(EMB) ※米国株

日本

■特徴
人口約1億200万人で、主な貿易相手国はアメリカ、東南アジア、東アジア、欧州連合(EU)などで、特に近年は、中国などのアジアとの貿易が盛んです。また国内総生産(GDP)は、アメリカに次いで2番目に大きく、アメリカ同様、今後の金融政策等による景気回復に注目を浴びています。

■対象指数
TOPIX
日経225
ノムラ・ボンド・パフォーマンス・インデックス
など

注文 商品 スタイル 商品名
注文 投資信託 株式型 ニッセイ日経225インデックスファンド
注文 投資信託 株式型 MHAM株式インデックスファンド225
注文 投資信託 株式型 インデックスファンド225
注文 投資信託 株式型 STAM TOPIXインデックス・オープン
注文 投資信託 株式型 ニッセイTOPIXオープン
注文 投資信託 債券型 STAM国内債券インデックス・オープン
注文 投資信託 債券型 PRU国内債券マーケット・パフォーマー
注文 国内ETF 株式型 TOPIX連動型上場投資信託(1306)
注文 国内ETF 株式型 日経225連動型上場投資信託(1321)

インデックスファンド関連レポート

山崎元「ホンネの投資教室」より

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
  • 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
  • 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

海外株式・ETFのリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は、連動を目指す株価指数等の変動等により損失が生じるおそれがあります。
米国株式等の取引にかかる費用
米国株式等の委託手数料は、25米ドル(税込27米ドル)/1回(1,000株まで)がかかります。1回の取引が1,000株超の場合は1株ごとに2.0米セント(税込2.16米セント)追加されます。売却時は通常の手数料に加え、SEC Fee(米国現地証券取引所手数料)が約定代金1米ドルあたり0.0000218米ドル(米セント未満切り上げ)。
中国株式等の取引にかかる費用
中国株式等の委託手数料は、約定代金の0.5%(税込0.54%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回、手数料上限5,000円(税込5,400円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。
アセアン株式等の取引にかかる費用
アセアン株式等の委託手数料は約定代金の1.0%(税込1.08%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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