現在地
ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」 > 第392回 ファンダメンタル分析入門(1)~銘柄を4種類のカテゴリーに分類しよう
投資情報メディア「トウシル」がオープン!レポート・コラムはこちらでご覧いただけます。

足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」一覧へ

2017年6月15日

第392回 ファンダメンタル分析入門(1)~銘柄を4種類のカテゴリーに分類しよう

今の日本株は株価と業績との連動性が高まっています。そのためファンダメンタル分析を知っているのといないのとでは、投資成果に大きく差がつきます。そこで今回より、不定期連載にてファンダメンタル分析の初歩についてお話ししていきます。

ファンダメンタル分析の基本はどのカテゴリーを狙って投資するかを決めること

拙著「株を買うなら最低限知っておきたいファンダメンタル投資の教科書」は、発売から5年以上たった今も増刷がされており、筆者にとっての代表作となりました。ご愛顧いただいている個人投資家の皆様にこの場を借りて御礼申し上げます。

実は、この本を出す際は、「個人投資家に対して、ファンダメンタル分析の需要が本当にあるのだろうか」と思っていました。しかし、ふたを開けてみるとこれほどまでの売れ行きになっているということは、株式投資に真摯に向き合って、向上心を持って勉強されている個人投資家の方が多い表れと筆者もとても嬉しい思いです。

とはいえ、株式投資の未経験者・初心者にとっては、拙著を読むこともハードルが高かったりするようです。ファンダメンタル分析と一言でいっても、実はいくつかのアプローチがあります。それを理解しておかないと、間違った知識が身についてしまいかねません。

そこで今回のコラムでは、まず銘柄を4つのカテゴリーに分類してみることから始めてみようと思います。そのうえで、どのカテゴリーに属するものに投資するかを決めて行くとよいです。

その4つとは、「成長株」「割安株」「復活株」「材料株」です。もし、この4つのカテゴリーのいずれにも該当しない銘柄であれば、当面は投資対象から外してしまって問題ありません。

カテゴリー1・成長株~売上、利益ともに年々増加している銘柄

まず「成長株」からです。成長株は、簡単に言えば「売上・利益が年々増えている」銘柄のことをいいます。

株価は、長期的に見れば企業価値に応じて動きます。この企業価値とは、端的に言えば利益を獲得する力です。

毎年利益が増えているならば、利益を獲得する力も増えます。そうすれば株価も上昇するというわけです。

そして、利益の源泉は、やはり売上です。売上を増やさずに利益を増やすこともある程度は可能ですが、それには限界があります。

そのため、売上と利益が年々増えている銘柄は、「成長株」として、株価が上昇しやすくなります。

おそらく、個人投資家が株式投資をするうえで、この「成長株」が最も見つけやすく、大きな利益を得やすいのではないかと思います。

カテゴリー2・割安株~株価が企業価値と比べて低く放置されている銘柄

次に「割安株」です。これは、企業の業績や財務状態など(=企業価値)と株価とを比べ、株価が割安と判断される銘柄のことです。

株価が割安かどうかを判定するための株価指標として、代表的なものに「PER(ピーイーアール・株価収益率)」、「PBR(ピービーアール・株価純資産倍率)」、「配当利回り」があります。これらの株価指標からみて割安なものを見つけて投資するのです。

この割安株投資は、個人投資家に非常に人気があります。しかしその一方、思ったほどうまく行っていないケースがとても多いのも事実です。

なぜうまく行かないのか、それはPERなどの株価指標を使いこなすのにはかなりのコツが必要であり、それを理解しないまま銘柄選びを実行する個人投資家がほとんどだからです。

また、相場環境が良好なときは、多くの銘柄の株価が上昇してしまい、割安な銘柄がなくなってしまう、ということもあります。

使い勝手がよいようで、意外と成果を出すのが難しいのがこの「割安株」です。

カテゴリー3・復活株~赤字続きから黒字転換、さらに増益へと復活を遂げる銘柄

3つ目は「復活株」です。これは、赤字続きだった銘柄が、黒字に転換し、さらに利益を伸ばしていくような銘柄を指します。

経営者が変わったり、画期的な新製品・新技術を開発したりすると業績が様変わりすることがあります。もともと赤字続きでほとんど評価されていなかった会社が、いきなり優良な会社に変わってしまうわけですから、株価に与えるインパクトも相当なものがあります。

「復活株」に該当する銘柄は少ないですが、赤字から黒字に転換するくらいのタイミングで巡り合った場合、大きな利益をもたらしてくれることもあります。

その一方、「復活株」と思ったら黒字転換が一時的で、また赤字に逆戻り、といったケースもあります。将来の業績の見通しをしっかり読めるかどうかがポイントとなります。

カテゴリー4・材料株~業績に関係なく「思惑」で大きく上昇する銘柄

4つ目は「材料株」です。「材料株」とは、特別な新技術・新製品の開発など、将来的に業績に大きくプラスに働くかもしれない材料を持っている銘柄のことを言います。

3つ目の「復活株」と似ているかもしれませんが、「復活株」の場合は実際に業績が急回復し、それを好感して株価が上昇するのに対し、「材料株」は業績へのインパクトが全くない状態から、期待感だけで株価が大きく上昇する点が大きく異なります。

「材料株」で注意しなければならないのは、資金の逃げ足が非常に早いという点です。業績の裏付けがそもそもない、もしくは希薄ですから、株式市場をとりまく環境が悪化して下げ相場になると、真っ先に換金売りの対象となります。

また、デイトレーダーなど短期志向の投資家が大勢集まりますから、株価がとても乱高下しやすくなります。株価が短期間に大きく変動する銘柄は、利益を得やすそうにみえて、実は利益を上げにくいのです。

ある程度経験値のある個人投資家でなければ、あまり積極的にかかわらない方が無難だと思います。

今日は4つのカテゴリーの特徴をお伝えしました。それぞれのカテゴリーの特徴や、実際に銘柄を選ぶ際の注意点などは、今後のコラムにて順次お伝えしていきます。

<おしらせ>

Facebookページを開設しました。コラムやブログ更新のお知らせ、セミナーのご案内の他、話題の資産運用関連や相続関連のニュースに対する筆者のコメントなども記載しております。ブログと合わせてぜひご覧いただき「いいね!」を押していただければ幸いです。

公認会計士・税理士足立武志 Facebookページ

公認会計士足立武志ブログ

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

新着レポート

最新の情報は、投資情報メディア「トウシル」で公開中です。
窪田真之/香川睦

国内株式 2017/07/31

嵐の前の静けさ 日経平均膠着はいつまで?(窪田)

窪田真之/香川睦「3分でわかる!今日の投資戦略」

今中能夫

国内株式 2017/07/28

決算コメント:任天堂、日本電産、東京エレクトロン

今中能夫「楽天証券投資Weekly:セクター・投資テーマ編」

吉田哲

コモディティ 2017/07/28

原油価格上昇の裏側に潜む、弱材料の7つの芽

吉田哲「週刊コモディティマーケット」

足立武志

ライフ 2017/07/28

相続時精算課税での上場株式贈与は要注意!

足立武志「個人投資家なら誰もが知っておきたい「相続」の基礎知識」

石原順

FX 2017/07/27

「ここから3~4カ月の相場は要注意」

石原順「外為市場アウトルック」

足立武志

国内株式 2017/07/27

ファンダメンタル分析入門(7)~配当金にまつわるアレコレ

足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」

ハッサク

FX 2017/07/26

物価の見通し

ハッサク「ハッサクのなるほど為替超入門」

優待主婦 まる子

投資を楽しむ 2017/07/26

人気優待が多い8月。流通系や外食銘柄も多く、定番のクオカード、食事券も。

優待主婦 まる子「優待マニアが選んだ!今月のお宝優待株」

山崎俊輔

投資信託 2017/07/25

分からないことを認める勇気と、分からないことがある場合の投資方法について

山崎俊輔「『なんとなく』から卒業!実践・資産形成術」

出島昇

国内株式 2017/07/25

今週は、ドル売り要因多く、日経平均の上値は重い

出島昇「柴田罫線をベースとした相場分析」

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

ご質問は
ありませんか?