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足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」一覧へ

2017年6月1日

第390回 必見!株式投資で成果が出にくい個人投資家の共通項とは?(その2)

今回は前回の続きとして、株式投資で成果が出にくい方の共通項を3つ、そしてそれらを改善するにはどのようにしたらよいか、筆者が実践していることを踏まえてお伝えしていきます。

(共通項5)売買する銘柄を他人に依存している

売買する銘柄を自身で決めることなく、書籍、雑誌の記事、投資情報サイトでの専門家の推奨など、他人に依存している個人投資家は相変わらず非常に多いです。

もちろん、それ自体が絶対に良くない、というわけではありません。でも、他人依存をしてしまうと、自分自身で売買する銘柄を選定している場合に比べ、失敗したときの責任を他人に転嫁してしまいがちになります。

特に他人が銘柄を推奨する場合、推奨する側の人間はその銘柄が素晴らしく、今後株価が上昇する見通しが高い、という論拠で推奨します。そこには、仮に株価が下がった場合どうするかという処方箋はほとんどの場合示されていません。

そのため、推奨銘柄の株価が大きく下がった場合でも、その株を保有し続けることにつながり、結局は塩漬け株を生み出すことになってしまいます。

失敗を他人のせいにしても、何も変わりません。株式投資は自己責任です。他人の意見を参考にすることはあっても、全てを他人に依存してしまっては成長できません。他人依存の強い個人投資家は、株式投資で満足のいく成果を出すことは非常に難しいと言わざるを得ません。

(共通項6)同じ失敗を繰り返す

共通項5と関連しているのですが、他人依存が強い個人投資家は、どうしても同じ失敗を繰り返してしまいがちです。他人が推奨する銘柄を買った結果株価が下落して塩漬け、その後再び他人が推奨する銘柄を買い、またもや塩漬け・・・というようにです。

また、安く買うことのできた株を大きな利益で売却することに成功したにもかかわらず、その後すぐに大きく上昇しているほかの銘柄を買って高値掴みとなってしまう、という行動を繰り返す個人投資家もよく見受けられます。せっかくの利益を、高値掴みの銘柄の損失で帳消しにしてしまうのです。

これらを避けるためには、高値掴みを防ぐことと、損切りを確実に実行することが必要です。これらを実行できなければ、同じ失敗を何度も繰り返し、結局は上昇相場であっても利益を得られずに終わってしまうのです。

(共通項7)相場環境に流されてしまう

売買のタイミングについても、統一性・一貫性・客観性に欠ける個人投資家の方が多いように感じます。

非常に多いのが、株価が短期間に大きく上昇した銘柄をまさに「ジャンピングキャッチ」で高値掴みしてしまったり、逆に株価が短期間に急落するのをみてパニックになり、あわてて保有株を底値で投げ売ってしまう、という行動です。これらはすべて、自分自身の意思で売買しているのではなく、完全に相場環境に自身の判断が流されてしまっているために生じているものです。

あらかじめ「この水準より株価が高くなったら新規買いは控える」とか、「株価がこの水準を下回ったら保有株は売却する」といった客観的なルールを決めておくべきです。そうすれば、高値掴みをすることも激減しますし、保有株を底値で投げ売りする前の比較的株価が高い水準で売却することができるなど、相場環境に流されない投資判断が可能です。

全ては「ルール化」することで改善できる

前回と今回で、株式投資で思うような成果が出せていない個人投資家の7つの共通項についてご紹介してきました。実は、この7つの共通項の大部分は、「ルール化」することで回避することができます。

筆者は、簡単に言えば次のようなルールに基づいて日々株式投資を実行しています。

  • 投資対象とする銘柄や売買タイミングは、他人の推奨を参考にすることはあるにせよ最終的には自分で決定する
  • 毎日保有株やウォッチ銘柄の株価をチェックし、翌日の売買が必要なものがないかを確かめる
  • 上昇トレンドの間は保有を継続してできる限り利益を伸ばすよう努める
  • 下降トレンドになったら保有株は売却して利益減少や損失拡大を食い止める
  • 注文は一部例外を除いて指値は使わず全て成行注文を用いる
  • 下降トレンドに転じた保有株の損切りは必ず実行し、損失の拡大を防ぐ

これらを実行することで、筆者は先週および今回のコラムでご紹介した7つの共通項を回避しているのです。

改めて7つの共通項を振り返ってみると、筆者はすべてこの逆を実行することができているな、と改めて感じます。ぜひ、本コラムをご覧の皆さんも、7つの共通項の逆の行動を取るようにしてみてください。きっと投資成果が大きく変わってくると思います。

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足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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