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足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」一覧へ

2017年5月18日

第388回 株式投資の未経験者が最初の一歩を踏み出すためにやっておきたいこと

誰もが最初は株式投資の未経験者。「始めてみたいんだけど、なかなか一歩を踏み出せない」という方が、このコラムをご覧の方の中にもいらっしゃるでしょう。そこで今回は、最初の一歩を踏み出すために最低限何をすべきか、簡単にまとめてみました。

初心者向けの本を買って読む

筆者は、1人でも多くの方が株式投資に関心を持ってもらい、実際に株式投資を始めてもらうために日々活動しています。株式投資の楽しさ、素晴らしさをたくさんの人に知ってもらい、実際に資産を増やすことの喜びを感じてもらいたいからです。

でも、未経験者という状況だと、株式投資に興味はあるのだけれど「そもそも何をしたらよいかさっぱり分からない」という気持ちが本音だと思います。

ですから、まずは初心者向けの本を買って、読んでみることをお勧めします。

拙著の「株を買うなら最低限知っておきたいファンダメンタル投資の教科書」「株を買うなら最低限知っておきたい株価チャートの教科書」(ともにダイヤモンド社)は、初級者の方にはピッタリの内容と自負しておりますが、未経験者の方が読むのには少し難しいかもしれません。

したがって、まずは未経験者向けの株式投資の本を選んでください。拙著であれば「現役公認会計士・足立武志のやさしい株の教室」(日経BP社)や、廃版になってしまいましたが「すぐできる!らくらくネット株入門」(高橋書店)があります。

また、大きな書店に行けば、未経験者向けの株式投資本はいくつもあります。実際に手に取って、これなら自分でも読めるな、というものを選んで買ってみれば良いと思います。

本を読むことで、なんとなく株式投資のやり方がイメージできれば、まずはOKです。

証券会社の口座を開く

未経験者向けの本を買って読むことは、ハードルが低いですから、その気になれば誰でもできると思います。その次にするのは、口座開設です。

株式投資をするには、証券会社の口座を開く必要があります。「そんなの、当たり前だろう」と突っ込みを入れたくなる方も少なくないかもしれません。でも実は、筆者の周りをみていると、そもそも証券会社の口座を開くという段階でつまづいている方がとても多いのです。

おそらく、「やり方がわからない」「どの証券会社の口座にしたらよいかわからない」という思いが先行していて、行動が止まってしまうのでしょう。

でも、証券会社の口座を開かなければ、何も始まりません。ですから、「どの証券会社の口座にするか」はひとまず置いておき、「どこでもよいからまず口座を開く」ことを優先してください。

大手のネット証券では、ホームページを見れば、口座の開き方が詳しく説明されています。それを見ながら進めれば、口座を開くことは全く難しくありません。

どの証券会社が良いか、比較するのは、株式投資を始めた後でゆっくりやればよいのです。

たまに、証券会社でなく銀行の口座を開こうとする方がいらっしゃいますが、銀行で買えるのは「投資信託」です。株式は銀行で買うことはできませんから注意してください。

実際に売買してみる

無事に証券会社の口座を開いたら、実際に売買をしてみましょう。

未経験者向けの株式投資本には、簡単にではありますが、投資する銘柄の選び方や、株価チャートの見方、実際の売買の方法などが網羅的に書かれています。

でも、未経験者にとっては、それを見てなんとなく分かったつもりにはなるものの、いざ売買しようとすると抵抗もあるようです。そんなときは、「少額でまず始めてみる」ことがお勧めです。

今は、数万円で投資できる銘柄がたくさんあります。例えば、4万円で買った銘柄が、もし20%値下がりしても、たった8,000円のマイナスとなるだけです。これなら、失敗覚悟で取りあえずやってみよう!という気がおこるのではないでしょうか?

そして、どの銘柄を買うかも、考え出すときりがありませんから、まずは自分の知っている会社、有名な会社から選べばよいのです。

とにかく、まずは売買をしてみること、それが大事です。銘柄の選び方、取引に関するルールや細かな話は、実際にやってみながら覚えていけば大丈夫です。

株式投資本に書かれている内容も、最初読んだときは良く分からなかった、という箇所でも、実際に売買をしてみると、「こういうことか!」と次々と理解ができていきます。

まとめ・行動しなければ何も始まらない

これは株式投資に限らない話ですが、本を読んだり、セミナーに参加する方の80~90%は、本を読む、もしくはセミナーで話を聞くことで満足してしまい、そこから具体的な行動をしないそうです。確かにその通りだと思います。

実際、筆者が株式投資や資産運用の楽しさ、素晴らしさについて話す機会も多いですが、筆者の話を聞いて実際に行動に移す方は少数派です。

でも、自分で行動しなければ何も始まりません。株式投資で成功した人の話を聞き、「私には無理だよなあ」と思ってしまっては、そこで終わりです。

実際にやってみれば、本当に色々なことが見えてきます。教科書通り行かないこともたくさんあります。そこで自分なりによく考えて、行動を見直して、最終的に自分自身の株式投資のルールを作って実行した人が成功の道を歩むことができます。

筆者は、株式投資で成功することは決して難しくないと思っています。少額から始めれば、失敗しても大したことありません。普段ついつい無駄遣いしてしまうならば、そのお金を株式投資に回して、まずは最初の一歩を踏み出してみませんか?きっと、今まで見えてこなかった世界が目の前に広がることでしょう。

筆者はこれからも、株式投資をはじめようと考えている方を全力で応援していきます。

<おしらせ>

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足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金100万円未満 年 1.90% 100万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(無期限):年2.00%、一般(短期(14日)):年3.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金100万円未満 年 1.90% 100万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。