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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 足立武志「知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識」 > 第386回 総まとめ・決算発表シーズンのスマートな乗り切り方
3月決算銘柄の決算発表がピークを迎えます。この時期は、企業が発表する業績内容に反応し、どうしても株価が乱高下しがち。そこで今回は、このシーズンをスマートに乗り切る方法を考えていきます。
毎年恒例のイベント時期が今年もやってきた
4月下旬から本格的にはじまっている3月決算銘柄の本決算発表。3カ月に1度の四半期決算と比べて、本決算発表では来期の業績予想を企業が発表する点が大きく異なります。
株価はすでに終わった当期の業績ではなく、将来の業績を織り込んで動きます。今後1年間の業績を、企業側がどのように予想しているのかが明らかになるため、どうしても株価も過剰に反応してしまうのです。増収増益が続いていた決算が、来期に減収減益になると発表することで「サプライズ急落」となることが多いのも、この時期の特徴です。
将来の業績予想は「ある程度」は株価に織り込まれている
マーケットには百戦錬磨のプロ投資家も大勢います。彼らは独自の情報収集能力を駆使して各企業のリサーチを行い、将来有望と思われる銘柄に対して投資をしていきます。そのため、個別銘柄の将来の業績は「ある程度」株価に織り込まれています。
決算発表前の株価が上昇トレンドである銘柄は、プロ投資家が今後の業績も好調と判断して買い進めるので、実際に発表される来期の業績予想も良いケースが多いです。
逆に、決算発表前の株価が下降トレンドの銘柄は、将来の業績があまり芳しくないとプロ投資家が考えているため、彼らは買わないもしくは保有株の売却を進めます。そのため、発表される来期の業績予想もあまりぱっとしないケースが多くなります。
ただ、「ある程度」から外れるケースもあります。来期の業績予想が減収減益であることが発表され、上昇を続けていた株価が急落するケース、来期に大幅な増収増益の見込みと発表され、下落を続けていた株価が急上昇するケースなどです。
「サプライズ」は諦め、それ以外の通常のケースでしっかり対応しておく
こうした「サプライズ」による株価の大きな変動により、ある程度の損失が生じるのは、決算シーズンに株を保有している限り避けられません。プロ投資家でも事前に予測できなかったからサプライズが起こるのです。
ですから、筆者は決算シーズンであっても、いつも通り株価のトレンドに応じて売買のタイミングを計っています。サプライズにより保有株が下降トレンドに転じたらすぐに売却、逆にサプライズにより下降トレンドの銘柄が上昇トレンドに転じたら、新規買いを検討します。
さらに悩ましいのは、発表された来期の業績予想が良いかどうかではなく、業績予想が「マーケット参加者の予想と比べて」良いかどうかで株価が反応する、ということです。
来期予想が大幅な増収増益であっても、マーケット参加者がさらなる増収増益を期待していたのであれば、株価は急落します。来期予想が減収減益でも、マーケット参加者の予想よりかなり良いならば、株価は急上昇するのです。
はっきり申し上げて、こうした動きをプロでさえ事前に予測することが困難であるのに、個人投資家が予測することは不可能です。
そこで、筆者は決算発表により株価がどうなるかを「予想」して行動するのではなく、株価のトレンドにより売買のタイミングを計り、決算発表をきっかけに株価のトレンドが転換したら、必要な対応を取るようにしています。
PERや配当利回りを過信するのは危険
個人投資家に非常に多いのが、PERや配当利回りといった株価指標を鵜呑みにして、株価のトレンドを無視して投資してしまうことです。
PERが1桁と「超割安」なのに増収増益予想、しかし株価は下落を続ける・・・という銘柄が、決算発表で来期業績を大幅減収減益と発表し、さらに株価が下落するケースは頻繁にあります。
また、配当利回りが非常に高いのに株価が下落を続けていた銘柄が、決算発表の際に来期の配当金を大きく減額すると発表し、さらに株価が下落したケースも先日ありました。
PERや配当利回りからみて割安であっても株価が下落を続けている場合、将来の業績悪化や配当金減額を株価が織り込んでいることが多いため、十分な注意が必要です。
でも、こうした銘柄は、決算発表の前の時点から株価が下降トレンドとなっていることが多いです。そのため、下降トレンドの銘柄は保有しないことにしておけば、保有を回避することができ、決算発表に伴う株価急落にも巻き込まれずに済みます。
結論・個人投資家は「ファンダメンタル」＋「株価のトレンド」で乗り切る！
成功している投資家は、みんな投資戦略を持っていて、常にその戦略に従って行動しています。逆に、なかなか成果が出ない個人投資家の方は、戦略を持たず、マーケットの雰囲気や株価の変動に流されて、なんとなく動いてしまいがちです。
筆者の戦略は、「ファンダメンタル」で銘柄を選び、「株価のトレンド」で売買のタイミングを計る二刀流です。
業績予想などファンダメンタルからみて割安と思われる銘柄、高い成長が見込まれる銘柄を選んだとしても、直ちに新規買いをすることは控えるべきです。投資候補の銘柄を決めたら、株価のトレンドを確認し、下降トレンドの間は手を出すべきではありません。
先ほど申し上げたように、企業の業績予想は「ある程度」株価に織り込まれています。とするならば、株価のトレンドを無視するわけにはいきません。
「どう考えても割安」「どう考えても高成長」と自分自身が思っていたとしても、株価が下落を続けて下降トレンドとなっていたならば、「割安」とか「高成長」という自分の考えを疑うべきです。プロ投資家であれば、「割安」・「高成長」なのに株価が下落を続ける銘柄を放っておくはずがないからです。株価が下落を続ける、自分自身が知らない理由がある可能性が高い、と考えておくのが無難です。
もちろん、株価のトレンドに従って売買のタイミングを計っても、決算発表時などサプライズによる株価変動に巻き込まれて損失を被ることもあります。ただ、サプライズによる株価変動は、株を保有している限り誰でも巻き込まれる可能性があり、他人と差はつきません。
でも、株価のトレンドに従って売買すれば、下降トレンドの銘柄は保有しません。決算発表前から下降トレンドの銘柄が決算発表によりさらに株価が下落しても、それを回避できます。戦略をしっかり持たない場合よりも、損失を回避できる可能性が高い方法であれば、それは積極的に採用していくべきです。
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本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
足立武志
知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識
株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円（税込）
50万円まで 261円（税込）
100万円まで 468円（税込）
150万円まで559円（税込）
3,000万円まで 886円（税込）
3,000万円超936円（税込）
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
- リスクについて
- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
- 当社の信用リスク
- 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。
- 投資者保護基金の対象とはなりません
- 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
- 手数料等諸費用について
- お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
- 配当金等、株主の権利・義務について
- 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。（但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。）株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
- 株主優待、配当金の情報について
- 株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI（Tokyo Market Information；東京証券取引所）より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
- 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について
- 楽天証券、または楽天証券と共同保有者（金融商品取引法第27条の23第５項）の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書（同法第27条の25第２項）を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類（株券消費貸借契約である旨）等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
- 税制について
- 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。