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2017年3月2日

第377回 なぜ人に「おススメ銘柄」を聞くべきではないのか~自立した個人投資家のススメ~

株式投資をしている人に出会うと、つい「おススメ銘柄」を聞いてしまいたくなるのが個人投資家の性。でも、投資家として自立したければ、その習慣はすぐ見直すべきです。

個人投資家の挨拶「何かいい銘柄ない?」

筆者は株式投資を始めてから20年近くになりますが、その間数多くの個人投資家の方にお会いしてきました。お互いが株式投資をしていると知ったとき、ほとんどの方が筆者に対して話すこと、それは「何かいい銘柄ありませんか?」の一言でした。

株式投資で成果を出すには、将来株価の値上がりが期待できる銘柄に投資するのが近道です。そのため、多くの個人投資家にとって最大の関心事は「おススメ銘柄」を知ることにあるといっても過言ではありません。

でも、筆者は、人に「おススメ銘柄」をすぐ聞くというその行動は、改善していくべきと思っています。

なぜ「おススメ銘柄」を聞いてはいけないのか?

では、なぜ人に「おススメ銘柄」を聞いてはいけないのでしょうか。大きく3つの理由があります。

  • (1)そもそも当たらない

筆者自身も、「この銘柄は値上がりするだろう」とかなり自信がある銘柄であっても、ふたを開けてみると逆に値下がりしてしまう・・・ということが頻繁にあります。

  • (2)聞いた後のフォローアップができない

今日の時点では「おススメ」であっても、来週になれば株価や業績の変動などで「おススメ」から外れる可能性もあります。でも、「おススメ」した相手に対してわざわざその事実を後日伝えてくれる人などまずいないでしょう。

  • (3)当たらないと他人のせいにしてしまいがち

本来、株式投資は自己責任で行うものです。でも、他人から聞いた「おススメ」銘柄を買った結果損失が生じてしまった場合、自分の責任ではなく、「〇〇さん、この銘柄おススメといっていたのに全然ダメじゃないか!」と他人に責任を押し付けてしまいがちです。

この3つの理由から言えること、それは「おススメ銘柄」を人に聞いているうちは、他力本願から抜け出せていないため株式投資が上達しない、ということです。

投資顧問はなんのために存在しているのか?

我が国には、投資顧問会社が数多くあります。機関投資家のみを対象としているところもありますが、個人投資家に向けて、銘柄の推奨をしている投資顧問会社もいくつもあります。

投資顧問会社は、まさに個人投資家に対して「おススメ銘柄」を教えてくれるところなのです。

なぜ投資顧問会社が存在しているのか、それはやはり多くの個人投資家にとって、将来値上がりが期待できる銘柄を教えてもらいたい、というニーズが根強いからだと思います。

筆者は、基本的に投資顧問会社を使うことはありません。それは上記3つの理由の(1)と同様、投資顧問会社が行う予想が外れることも結構多いからです。

もし、投資顧問会社が行う予想の大部分が的中し、「おススメ銘柄」を知りたがる個人投資家のニーズに完璧にこたえることができていればよいのですが、実際はそうはなっていないと思います。

筆者自身、以前投資顧問会社の役員をしていましたから分かりますが、投資助言者(予想をたて、銘柄の推奨をする人)が頑張って予想して推奨銘柄を選んだとしても、その銘柄の株価が想定通り動かない、ということは日常茶飯事でした。

また、マクロの予想は結構しっかりと当ててくる著名エコノミストであっても、個別銘柄の予想となると全然当たらない、という事実も目の当たりにしています。

筆者は普段どうしているのか?

では、筆者は「おススメ銘柄」を人から聞いていないのかと言えば、そうでもありません。筆者が毎月参加している株式投資の勉強会では、参加者の方(筆者より実力のある人も何人もいます)がそれぞれ注目している銘柄を持ち寄り、なぜその銘柄が注目に値するのかを説明してくれます。

筆者は、それらの銘柄のうち、関心を持ったものにつき業績をチェックしたり、業容を調べたりして、将来性が高いと判断した場合は「ウォッチ銘柄のリスト」に加えます。

つまり、筆者は人の「おススメ銘柄」をそのまま鵜呑みにしてすぐ飛びついて買ってしまうのではなく、まずは「リスト」に入れるのです。そのうえで日々株価チャートをチェックし、上昇トレンドであれば新規買いをしていきます。

筆者は投資情報サイトにて専門家・評論家の方が毎日のように推奨している「おススメ銘柄」は一切無視しています。それは、投資対象銘柄の想定投資期間が筆者の投資スタイルに比べて明らかに短かったり、推奨する理由が説得力のないものだったりすることが非常に多いためです。

自分で考える個人投資家を目指そう

なお、筆者は上で触れた勉強会において、自分からおススメ銘柄を求める、ということはしません。そうではなく、筆者が自分で調べてみて気になった銘柄について、「こんな銘柄があるのだけれど、どう思います?」と他の参加者の方に問いかけ、意見やヒントをもらうようにしています。

その勉強会の参加者は、誰一人として「おススメ銘柄ない?」とお互いに話したりしません。みな独自の投資スタイル、投資哲学を持っています。

筆者が数多くの個人投資家の方とお話しした結果導き出した結論、それは株式投資で成果をしっかりあげている個人投資家は、他人に「おススメ銘柄」を聞くことは一切していない、ということです。

この事実を踏まえ、皆さんも他力本願から卒業し、自分で銘柄を選び、自分で売買の判断をするような個人投資家をぜひ目指してください。

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知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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