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2017年2月2日

第373回 「大相場」で高い投資成果を得るために必要なこととは?

20,000ドルを突破し、新たなステージに突入したニューヨークダウとともに、日本株も堅調な動きが続いています。

大きく株価が上昇する個別銘柄も続出し、すでに「大相場」になりつつある現在、個人投資家が高い投資成果を得るためにはどうしたらよいでしょうか。

大相場で高い投資成果を得るために必要なのは「我慢する」こと

買った株が値上がりしたとき、どのタイミングで利益確定売りを出すかは、個人投資家それぞれ異なるものです。買値から20%、30%上昇したら売却する方もいるでしょうし、2倍、3倍になるまで保有を続ける、という方もいるでしょう。好業績が続く限り持ち続ける、という戦略もあります。

では、ここから大相場となった場合、高い投資成果を得るために必要なのはどんなことだと思いますか?

それは「我慢する」ということです。

買った株が20%、30%と値上がりしてくると、何となく気持ちがそわそわしてしまうものです。「今売っておけば30%の利益。でも、持ち続けていると株価が元に戻って利益がゼロになってしまうかもしれない」と無意識のうちに思ってしまうからです。

確かに、大相場ではなく、例えば狭いレンジで株価が行ったり来たりするようなボックス相場であれば、その戦略は正しいことが多いです。でも、もし足元の上昇が大相場の入口だとしたらどうでしょうか?

売却後も株価の上昇が止まらなかった初期アベノミクス相場

「我慢する」とはどういうことか、それは「早く売ることを我慢する」ということです。

何年も株式投資をされている個人投資家の方は、ぜひ2012年11月中旬から2013年5月下旬までの、「初期アベノミクス相場」を思い出してください。このときは、大部分の銘柄の株価が少なくとも2倍、銘柄によっては5倍、10倍にまで上昇しました。

でも、この「初期アベノミクス相場」で高い投資成果を上げることができた個人投資家はそれほど多くありません。なぜなら、「我慢する」ことができなかったからです。

実は、初期アベノミクス相場が到来するまで、株価の大きな上昇は何年もの間ありませんでした。少し株価が上がったと思っても、すぐに元に戻ってしまっていました。

そのため、買った株が20%~30%上昇したら売却しておくという手法は(結果論ですが)非常に有効でした。

そして2012年11月中旬になりいよいよアベノミクス相場が開幕となりました。でも「大相場」だったかどうかは後にならないとわかりません。当時はそれほどまでに大相場になることは誰も予測していなかったはずです。

いつものように20%~30%の値上がりで売却し、「今回もしっかり利益を確保できた」と思ったのもつかの間、売った後も株価上昇がいつまでも止まらない・・・という事態が起こったのが初期アベノミクス相場です。

20~30%の利益で売却後「買わない勇気」を保てるか?

もちろん、足元の株価上昇が大相場ではなく、近々上昇相場が終了してしまう可能性だってあります(そちらの方が圧倒的に多いです)。そうなれば、20%、30%の利益で保有株を売却した方が良かった、ということになります。

でも、筆者は通常の相場で20%程度の利益を確保するのではなく、通常の相場で利益をあげることができなくてもよいから、大相場でしっかりと高い利益を獲得したいという気持ちが根底にあります。

もし、20%、30%の利益で保有株を売却した場合、それが大相場の入口であったとしたならば、株価上昇は止まらず、そこから2倍、3倍と株価が駆け上がっていくことになります。でも、一旦売却した銘柄を、売却した価格よりはるかに高い価格で買い直すというのは心理的に大変な抵抗があります。

さらに、一旦売却した銘柄を買い直そうと押し目を待っていたものの全く値下がりしないのでしびれを切らして高値で飛びついた途端、上昇相場が終了して株価が急落してしまう・・・というケースも珍しくありません。

実際、初期アベノミクス相場でも、2012年11月から参戦していた個人投資家は大きな成果をあげることができた一方、2013年4月、5月あたりから買い始めた個人投資家は、5月下旬の急落で、逆に大きな損失を抱えてしまったケースも少なくありませんでした。

「株価トレンド分析」は自動的に大相場で成果が出る手法

この点、筆者が実践する「株価トレンド分析」は違います。株価トレンド分析とは簡単に言えば25日移動平均線を株価が超えたら買い、割り込んだら売る、という手法です。

大相場であれば、株価が25日移動平均線を上回る状態(上昇トレンド)が長く続き、その間に株価が2倍、3倍になることも数多くあります。25日移動平均線を株価が割り込むタイミングでは、当然最高値からは株価は少し下がっていることになりますが、それでも買値の2倍以上の株価で売ることができるケースは多々あります。

上昇トレンドの期間が長いということは、その間株価が上昇を続けていることになります。この間、持ち株をしっかり保有し続けることで、含み益が日々増えていき、最終的に買値より大きく値上がりした状態で売却できるのです。

このことから、株価トレンド分析は、大相場で成果を出すために最適な手法の1つといっても過言ではないと思います。

もちろん、株価トレンド分析にも弱点はあります。それは、上昇トレンドが短期間で終わるような場合、利益をあげることが難しいという点です。

株価が上昇トレンドになってから20%上昇したものの、すぐに失速して株価が元に戻ってしまう、というケースは頻繁にあります。そんなとき、20%上昇で売却としておけば20%の利益をしっかり確保できたにもかかわらず、上昇トレンドが続く限り保有した結果買値まで戻り、利益を得られなくなってしまいます。

つまり、株価トレンド分析の特徴は、「大相場で高い投資成果を目指すため、小規模の上昇トレンドで利益を上げることをあきらめている」と考えても良いかもしれません。

まとめ:保有株売却についての2つの戦略

以上より、筆者としての結論をまとめると、保有株を売却するタイミングについての戦略は大きく分けて2つに集約されます。

  • (1)
    大相場になる頻度はそれほど高くないので、大相場にならなくとも確実に利益を積み上げるため、買値より20~30%程度上昇したら確実に利食い売りをする
  • (2)
    大相場での株価大幅上昇の恩恵を受けるため、上昇トレンドが続く限りは持ち株を保有し続ける

筆者が実践する「株価トレンド分析」は、大きなトレンドが出るほど成果が大きくなる手法で、損切りすることも多いですから、(1)の戦略だと利益を出すことができません。そのため、おのずと(2)の戦略を取ることになります。

もちろん、(1)の戦略でしっかりと成果を出せているのであれば、それは素晴らしいことであり、無理に戦略を変える必要もありません。

いずれのケースでも25日移動平均線を大きく上回っている銘柄の飛び乗りは避けるなど高値掴みをしないようにすること、結果的に高値掴みとなってしまった場合などは適切なタイミングで損切りをすることは必要です。

特に(1)の方法の場合は、20%の利益実現1回に対し、買値に対する損失率5%の損失実現2回程度(損失実現の際の損失率10%であれば1回程度)の割合に収まっていなければ、しっかりと利益を出すことは難しいと思います。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
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楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
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