早いもので2016年も終わろうとしております。「終わり良ければすべて良し」とは言いますが、株価急落も何度か生じた難しい相場でした。今年を振り返りつつ、来年の投資方針を考えていきたいと思います。
日経平均株価の大まかな1年間の推移をまずは振り返ってみましょう。年明けは18,818円58銭からスタート、そこから一気に16,000円どころまで急落後18,000円近辺まで反発、しかしその後はさらに急落となり、2月中旬には14,865円77銭まで下落しました。このときは世界同時株安の様相を呈していました。個人的には、このときの急落局面はかなり厳しかった印象があります。しっかりと売却・損切りができなかった個人投資家の方は塩漬け株を大量に発生させてしまったのではないでしょうか。
そこから4月に17,613円56銭まで戻るも再度反落、6月のブレグジット・ショックで14,864円01銭まで下落しました。
その後は緩やかに上昇を続け、11月のトランプ・ショックで一瞬急落するものの、逆にその後は上昇スピードが加速する展開でした。
12月22日(木)時点の日経平均株価の終値は19,427円67銭となっており、アップダウンが激しかったものの、年初からは少し上昇して現在を迎えています。
このように、日経平均株価は年間ベースでみれば今のところプラスという動きになっていますが、これをもって「日本株を今年1年間保有し続けていても問題なかった」というのは、結果論に過ぎません。
確かに、ファーストリテイリング(9983)や三井住友フィナンシャルグループ(8316)は、日経平均株価と同様、年初に比べやや上昇しています。また、寿スピリッツ(2222)のように、1年間保有を続けることにより、含み益がしっかり生じている銘柄もあります。これらは、例え今年1~2月の急落時になす術もなく塩漬け株となってしまっても、その後の株価上昇で事なきを得ました。
しかし、MonotaRO(3064)のように、年初より株価が下がっている銘柄も数多くありますし、クックパッド(2193)のような株価急落・低迷が続くような銘柄であれば目も当てられません。
そもそも、11月のトランプ大統領決定以降の円安および日本株高はいわば想定外の出来事であり、今年の年末にかけて株価が大きく値下がりする可能性だって否定できなかったのです。
筆者は、年初の急落や年央の急落では、下降トレンドに転じた個別銘柄はしっかりと売却ないし損切りの実行をしました。その結果、例えばクックパッド株をまだまだ株価が高いうちに売却することもできましたし、売却後再度上昇トレンドに転じた銘柄はすぐ買い直しを行うことでその後の上昇を取り逃すこともありませんでした。
今年損切りを躊躇したものの結果オーライだった個人投資家の方は、相場の神様に感謝したうえで、来年以降は必要な場面ではしっかりと損切りを実行することを強くお勧めします。
年末年始になると、各所で専門家・評論家の方々が予想した「今年の日経平均株価の高値・安値」や「為替レートの高値・安値」、「今年期待できる個別銘柄」などが新聞、雑誌、インターネット上で掲載されます。
毎年同じことを申し上げていますが、筆者はこれらの予想を参考にすることは一切ありません。なぜなら「当たらない」からです。
もちろん、専門家・評論家の方々も一生懸命考えて予想していると思いますが、それでも当たらないのが将来の株価や為替レートなのです。
思い出してみてください。トランプ大統領が勝利すると予想した専門家・評論家がどれだけいたでしょうか。そして、トランプ大統領が勝利した場合に円安・株高になると誰が予想しましたか?
個人投資家の多くは、「トランプ相場」にうまく対応できていないようです。でもそれは、「トランプ氏勝利→円高・株安」という専門家の予想を暗に信じてしまったからではないでしょうか。
予想を信じて行動すると、株価がその逆の動きとなった場合に悲惨な状況になります。そうではなく、株価のトレンドに従って行動する方が、はるかに良い投資成果を残せるはずです。
ですから、これから出る2017年の株価予想も、あくまでも「読み物」「エンターテインメント」として楽しむ程度にしておきましょう。仮に専門家の予想がピタリ当たるとしても、株価のトレンドに従って行動していれば問題ありません。
では、筆者は2017年の日本株を弱気に考えているのかといえば、決してそうではありません。しかしそれは専門家・評論家の方々のように漠然と予想した結果ではなく、足元で生じている事実、それと類似した過去の相場との比較から分析して導き出しているものです。
詳しくは年明け第1回目(2017年1月12日(木)掲載予定)のコラムにて取り上げる予定ですが、例えば投資部門別売買状況、日銀ETF買い、裁定買い残高、信用評価損益率、信用売り残、信用買い残、貸借倍率などの推移からは、ここからさらに日本株が上昇できる余地があると判断しています。
もちろん、筆者の分析が誤っている可能性も大いにあります。その場合、現在上昇トレンドにある個別銘柄が次々と下降トレンドに転じるでしょう。そうなったら保有株を売却して、様子見に転じればよいだけです。
基本はあくまでも株価のトレンドに逆らわずについていくこと、そうすれば大抵の株価下落局面でも小さい損失で切り抜けることができますし、何より大相場にしっかりと乗ることができます。
日々の筆者のポジションがどれほど強気ないし弱気になっているかは、「公認会計士足立武志ブログ」にて「ADA指数」という形で発表しています。これをご覧いただければ、筆者が投資可能資金に対してどの程度の買いポジションを有しているかが分かるようになっていますので、参考にしてください。
個人的には、2012年11月~2013年5月までの初期アベノミクス相場に匹敵するような大相場の到来を大いに期待しています。
本年も当コラムをご覧いただきましてありがとうございました。年明けは第1週を休載とさせていただき、1月12日(木)から連載を開始します。
来年も引き続き、筆者自身の実践を踏まえ、個人投資家の皆様のお役に立つ知識・情報の提供に努めてまいりますので、よろしくお願い申し上げます。
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足立武志
知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識
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株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
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10万円まで 99円(税込)
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取引金額 取引手数料
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〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
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